ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程後期課程
経営学部 経営学科
組織学習
マクロ組織行動論
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2021年4月 - 現在ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程前期課程 准教授
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2021年4月 - 現在ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程後期課程 准教授
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2021年4月 - 現在経営学部 経営学科 准教授
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2015年4月 - 2018年3月ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程前期課程 助教
研究者詳細
2025/11/01 更新
組織学習
マクロ組織行動論
人文・社会 / 経営学
国名: 日本国
Divestment of Foreign Subsidiaries for Deletion and Redeployment. 査読有り
Toshimitsu Ueta, Naoki Yasuda
Management International Review65 ( 2 ) 207 - 237 2025年
Learning in the Gray Zone: Harmful Organizational Learning from Safety Deviations in Nuclear Power Plants. 査読有り
Jungwon Min, Naoki Yasuda, Tohyun Kim
Journal of Business Research 2024年12月
日本企業におけるCOVID-19に対する適応-環境適応とワークプレイス投資およびトップマネジメントの多様性に関する分析- 査読有り
萬行扶美, 安田直樹
経営情報学会誌33 ( 2 ) 45 - 59 2024年9月
企業行動理論(behavioral theory of the firm)と企業の長期的存続 ─両利きの概念に着目して─ 招待有り
安田直樹
経営教育研究25 ( 2 ) 31 - 43 2022年
Political risks and foreign direct investments by multinational corporations: A reference point approach 査読有り
Naoki Yasuda, Masaaki Kotabe
Global Strategy Journal11 ( 2 ) 156 - 184 2021年5月
Why Do MNCs Divest or Retain Foreign Subsidiaries? Approaches from Dependency and Redundancy in Subsidiary Networks. 査読有り
Naoki Yasuda
The MNE Academy Journal12 1 - 18 2019年
Learning from Political Change and the Development of MNCs' Political Capabilities: Evidence from the Global Mining Industry 査読有り
Naoki Yasuda, Hitoshi Mitsuhashi
Management International Review57 ( 5 ) 749 - 774 2017年10月
State-level Social Capital and MNCs’ Competitive Political Resources 査読有り
Naoki Yasuda
International Journal of Business and Management 2017年1月
Theoretical Considerations on Opportunities in Political Environments of Organizations 査読有り
Naoki Yasuda
経営会計研究 2017年
Subsidiary Withdrawal and Network of Multinational Corporations.
Naoki Yasuda, Toshimitsu Ueta
立教DBAジャーナル7 15 - 25 2016年
Developing Process of Capabilities: From Theoretical and Empirical Approaches. 査読有り
Naoki Yasuda
多国籍企業研究 2016年
Naoki Yasuda, Nobuo Watanabe
Josai International Review ( 19 ) 37 - 64 2014年
グローバル鉱業産業における制度固有のロジック~グローバル鉱業産業の業界特性に基づく一考察~
安田直樹, 渡邊修朗
城西大学国際文化研究所紀要 2013年
CSR活動に関する一考察~コーポレート・レピュテーションに着目して~ 査読有り
安田直樹
日本経営倫理学会学会誌 2012年
企業のCSR(Corporate Social Responsibility)の概念に関する一考察
渡邊修朗, 安田直樹
城西大学国際文化研究所紀要 2011年
ストーリーのない経営学の教科書―経営学言葉辞典―
( 担当: 分担執筆)
文眞堂 2022年4月
経営学ハンドブック
( 担当: 分担執筆)
創成社 2019年11月
新国際経済論
安田直樹( 担当: 共著 , 範囲: 第16章 国際資本移動とわが国の対内直接投資促進政策)
八千代出版 2017年4月
ビジネスデザインと経営学
安田直樹( 担当: 共著 , 範囲: 第7章 戦略理論とその実行-合理性と慣性に基づいたマネジメント-)
創成社 2016年11月
グループ内外のトランザクティブ・メモリー・システムが探索⾏動に与える影響
田邉美由紀, 安田直樹
経営情報学会全国大会 2025年10月
Can’t See the Forest for the Trees?: The Types of Related Experiences for Resource Utilization
Naoki Yasuda
Academy of Management 2024年8月
Peers Who Help You Learn More: Three Virtues of Peer-hub Relations in Via-hub Vicarious Learning
Hitoshi Mitsuhashi, Naoki Yasuda
Academy of Management 2023年8月
Learning from Generational Products: Effect on Rapid Utilization of Newly Introduced Resources
Naoki Yasuda
Academy of Management 2022年8月
Divestiture of Foreign Subsidiaries for Deletion and Recombination: A Reconfiguration Viewpoint
Toshimitsu Ueta, Naoki Yasuda
Academy of Management (Winner, IM Division HKUST Best Paper in Global Strategy) 2022年8月
Path-Dependent Firm Growth and the Paradox of Deepening Expansion Experiences
Hitoshi Mitsuhashi, Naoki Yasuda
Academy of Management 2022年8月
企業行動理論(behavioral theory of the firm)と企業の長期的存続
安田直樹
日本マネジメント学会第84回全国大会統一論題報告 2021年10月3日
Re-Configurative Divestments of Foreign Subsidiaries as an Organizational Process.
Toshimitsu Ueta. Naoki Yasuda
Academy of Management 2020年
Normalization of Human Errors in Organizations and the Role of Early Disastrous Environments.
Jungwon Min, Naoki Yasuda
European Group of Organizational Studies (EGOS). 2019年12月
Forced and Voluntary Divestment by MNCs: Reconfiguration of International Operations.
Naoki Yasuda,Toshimitsu Ueta
Academy of Management 2019年
Expanding Subsidiary International Network: Approach from Import and Export Activities by Subsidiaries.
Naoki Yasuda, Toshimitsu Ueta
Academy of Management 2018年
Why do firms divest a foreign subsidiary and not divest it? : Social Network Theory Perspective
Naoki Yasuda, Toshimitsu Ueta
Academy of International Business 2018年
海外子会社のリストラクチャリングに関する実証研究
安田直樹
経営行動研究学会 2017年9月5日
Realigning Foreign Subsidiary Networks: Role of Experience and Replaceability 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of Management 2017年8月4日
Dynamics between Subsidiary Withdrawal and Establishment: Role of Experience and Replaceability 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of International Business 2017年7月2日
Momentum and Deceleration in Temporal Cycling between Exploration and Exploitation 国際会議
Naoki Yasuda
Asia Academy of Management 2017年6月19日
Subsidiary Withdrawal and Networked FDIs. 国際会議
Naoki Yasuda
Euro-Asia Management Studies Association 2016年10月26日
The Swing of the Pendulum -Momentum and deceleration from a reference point perspective- 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of Management 2016年8月5日
Political Risks and Investments by MNCs- From a political risk reference point perspective - 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of Management 2016年8月5日
Political Risks and MNCs’ Reference Point on Asset Procurements. 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of International Business 2016年6月27日
Political Risk and MNCs’ Asset Investments-From momentum and deceleration views- 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of International Business 2016年6月27日
政治的環境における機会~解釈、資源、能力の観点から~
安田直樹
日本経営会計学会 2016年6月25日
多国籍企業の参入行動と政治的不確実性の参照点
安田直樹
ビジネスクリエーター研究学会 2016年4月10日
Deceleration and momentum in organizational risk taking from a reference point perspective. 国際会議
Naoki Yasuda
Euro-Asia Management Studies Association 2015年10月28日
Political Turbulence and the Development of Political Capabilities by MNCs. 国際会議
Naoki Yasuda
Academy of Management 2015年8月7日
多国籍企業の政治的リスクの解釈に関する実証研究
安田直樹
多国籍企業学会 2015年7月11日
Facing Changes in Political Environments and Political Capabilities of Multinational Corporations. 国際会議
Naoki Yasuda
Asia Academy of Management 2015年6月22日
How do MNCs develop political capabilities? Changing Political Environment and Learning Processes. 国際会議
Naoki Yasuda
International Federation of Scholarly Associations of Management 2014年9月2日
An Unexpected Windfall? State-level Network Efficiency and Firms' Competitive Advantage. 国際会議
Naoki Yasuda, Hitoshi Mitsuhashi
Academy of Management 2014年8月1日
国のネットワークと企業の競争優位に関する実証研究
安田直樹
多国籍企業学会 2014年7月5日
Home Country Trade Network Effects on Organizational Procurements of Assets. 国際会議
Naoki Yasuda, Hitoshi Mitsuhashi
Academy of International Business 2014年6月23日
CSR活動に関する一考察~コーポレート・レピュテーションに着目して~
安田直樹
日本経営倫理学会 2011年6月
バランスの科学:周期振動型モデルによる組織・個人の適応と成長に関する実証研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
三橋 平, 浦尾 正彦, ALCANTARA L.L., 永山 晋, 鳥田 友起, 焦 雅, 三橋 立, 安田 直樹, Kim TaeーSeok
両利きに関する実証研究:促進要因とパフォーマンスに与える影響
日本学術振興会 科学研究費助成事業
安田 直樹
2023年4月 - 2026年3月
課題番号:23K01568
配分額:3770000円 ( 直接経費:2900000円 、 間接経費:870000円 )
2023年度は組織の両利きに関する文献レビューをさらに進展させ(特に両利きを促進させる要因)、関連する概念について先行研究における妥当性の検討を踏まえて質問票調査のための質問票作成まで実施した。その過程で両利きの概念を構成する探索と深化、文化的・構造的両利きに関する尺度を検討し、文化的両利きと構造的両利きの相互作用を実証的に検討することの重要性を明らかにした。また戦略としての両利きの操作化そのものについても、探索および深化を独立して測るのではなく、戦略の両利きそのものの尺度開発の重要性を確認したことには一定の意義がある。さらに両利きを可能にすると考えられる組織要因についての整理を行った。先行研究および実務家へのインタビューを踏まえて、具体的には戦略的柔軟性、トップマネジメントチームの意思決定プロセス、部門間連携のインターフェイスの視点に着目して、両利きを可能にする要因に関する仮説構築を実施した。特に戦略的柔軟性については、自社経営資源の棚卸・再構築の視点が取り入れられている点を確認できたことは、先行研究に対しておよび実践的にも意義のあるものである。2023年度はさらに質問票調査を実施する対象企業の選定まで実施しており、2024年度はじめには調査を開始できる見込みである。
対立軸アプローチによる組織ダイナミクス研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
三橋 平, ALCANTARA L.L., 永山 晋, 安田 直樹
2022年4月 - 2026年3月
課題番号:23K22154
配分額:17290000円 ( 直接経費:13300000円 、 間接経費:3990000円 )
昨年度は以下の5つのサブ課題で進捗を得た。第1に、GM作物市場のデータを用いた、市場創造・発展プロセスにおけるmarket promotersの役割に関するサブ課題を実施した。Science-connoting descriptors and value-connoting descriptorsと2つの概念を用いた議論へと転回を行った。従属変数としてはGMOに関するメディア記事のセンチメント分析を通じて得られた感情スコアを使用し、前年のmarket promotersによる2つのdescriptorsの使用頻度、使用方法が与える影響を調べた。使用方法には、特定か多様か、いずれのdescriptorsを使用するかに焦点を当てている。第2に、グローバルなエアライン産業のデータを用いた、経験学習と企業成長のパターンに関するサブ課題を実施した。中間発表としての米国大セミナー発表を行ったが、エアライン産業という長期的に存在するコンテクストの強みを活用し、因果推論の手法を取り組むべきであるという指摘を受けた。これを受けて、機体メーカーと事故件数に関する分析を行った。第3に、歴史上の偉人データに関するPantheonデータを用いた、知識の幅の深さが後世に与える影響に関するサブ課題を実施した。WikipediaからGPT4.0を用いて特定人物の業績をベクトル化し、分析を行った。第4に、innovation journeyのsearch and implementationという2つのプロセスには、2つの対立する社会的メカニズム、diversity and power differencesというが必要であるという仮説を、ゲーム産業データを用いて実証した。第5に、経営者の報酬開示制度が企業サイズに与える実証を行った。
対立軸アプローチによる組織ダイナミクス研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
三橋 平, ALCANTARA L.L., 永山 晋, 安田 直樹
多層的なネットワークを用いた組織慣性をマネジメントする知識創造
日本学術振興会 科学研究費助成事業
大江 秋津, 西脇 暢子, 渡邉 万里子, 安田 直樹
2021年4月 - 2026年3月
課題番号:23K20627
配分額:16120000円 ( 直接経費:12400000円 、 間接経費:3720000円 )
今年度は、分担者や共同研究者と5本の異なる研究をすすめた。まず、チェコの自動車工場の労働者のトレーニングに関する事例研究は、P&OM 6th worldconference serving the worldという国際学会で発表した。その結果、International Journal of Operations and Production Management(IF 9.36) から、reviewer invitationをもらい、2023/4/13(投稿済)の投稿に向けて投稿準備を進めた。次に、世界の自動車関連産業のネットワーク分析をした研究は、経営系の国内トップジャーナルの「組織科学」にて2回目と3回目の査読対応を行い、結果を待っているところである。さらに、タイのグリーンインダストリーに関する研究は、暫定データにより試験的な分析を行い、その結果を国際学会であるthe 35th Annual Meeting of the Association of Japanese Business Studies (AJBS)に投稿したところ採択され、2023年7月にワルシャワで発表予定である。そして、世界の自動車産業におけるネットワーク分析を用いた、各国市場における競争のメカニズムに関する研究では、試験的な分析を終えて日本語論文の投稿の準備をすすめている。最後に、グローバルな自動車産業の工場の知識移転に関して地理空間加重回帰分析を実施した研究については、投稿したもののリジェクトされたが、主に技術的な理由であった。詳細な査読結果があるため、その対応を進めた。技術的な指摘事項について、丹念に対応していくことで、新しい分析手法を用いた研究で説明すべき内容など関する調査が進み、大変価値があった。
多層的なネットワークを用いた組織慣性をマネジメントする知識創造
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
大江 秋津, 西脇 暢子, 渡邉 万里子, 安田 直樹
2021年4月 - 2026年3月
課題番号:21H00744
担当区分:研究分担者
配分額:16120000円 ( 直接経費:12400000円 、 間接経費:3720000円 )
今年度は、理論研究を進めながら、データ収集を前倒しで本格的に実施した。分析用データのために、世界の未上場企業の情報を収集するためにOrbisと、自動産業に関する詳細情報を掲載しているマークラインズというデータベースを契約し、データ収集を進めている。今年度は主に自動車産業に研究テーマを絞って1本の事例研究と3本の実証研究にわけて進め、それぞれ進捗状況が異なる。
まず、チェコの自動車産業の事例研究として「本社ガバナンスと海外子会社の知識移転のメカニズム」を明らかにする研究を実施している。この研究では、国内学会発表を行い、国際学会にはアクセプトされ、来年度発表予定である。毎年実施しているチェコの企業のインタビューはZoomで実施した。自動車産業を対象とした事例研究を実施することは、他の3本の実証研究の分析結果の理解やその背景にあるメカニズムを解釈するために必須である。「タイの自動車産業における多国籍企業の環境問題に関する現地化と国際化に関する研究」では、複数のネットワークをどのように活用して、日本の海外子会社における現地適応とグローバル適応の選択ついて明らかにする。現在、理論研究を進めながら仮説設定を行い、データ収集を進めている。「サプライチェーンネットワークとTMTネットワークが多国籍企業の国際化に与える影響に関する研究」では、自動車のタイヤ産業を対象に進めており、データ収集を開始した。「自動車産業のサプライヤーネットワークに関する実証研究」では、コア技術と市場的知識が海外工場と本社間の技術知識移転に与える影響について明らかにする。この研究では、データ収集がほぼ終了して、活発に学会発表を行い、受賞をすでに3回している。
この他に化学産業のデータによるネットワーク分析を行っている研究も実施しており、いずれも学会発表をすでにおこなっており、結果をふまえて追加のデータ収集をしている。
GVCにおける企業間ネットワークのガバナンスと調整に関する理論的実証的研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
秋野 晶二, 菊池 航, 山中 伸彦, 黄 雅ブン, 安田 直樹
2022年4月 - 2025年3月
課題番号:23K22153
配分額:16900000円 ( 直接経費:13000000円 、 間接経費:3900000円 )
研究代表者・分担者それぞれの理論研究・文献研究に加えて、専門の研究者からのアドバイス、国内外の企業や個人に対する聞き取り調査や収集資料に加えて、質問紙の本調査がおおよそ当初の予定通りに進んだ結果、理論面実態面の両面でGVCガバナンスが解明されてきた。とりわけ今年度は質問紙調査によって定量的研究が実施されたことにより、企業間調整の実態が定量的に明らかになってきた。
理論的研究においては、GVCガバナンス論の先行研究の検討と整理によって、企業間ガバナンスに影響を及ぼす従来の規定要因にとどまらず、重層的で多面的な要因が示されるとともに、これまで主流のガバナンス類型が拡張され、多様化してきていることが明らかになった。さらにA.D.Chandlerの近代企業における調整概念およびそれをめぐる一連の議論の延長に、GVCのガバナンス論を位置づけた。これによって現代のグローバル生産体制を歴史的に位置づける理論的枠組みを提起でき、本研究の実態研究の成果を総括する枠組みを示すことができる。
今年度は本研究の中心となる質問紙調査の本調査を実施し、定量分析を実施し、なお解析中である。まずガバナンス理論の説明に則った測定尺度の項目間に、理論的説明に適合的な関係が確認され得るか否かの検討を行った。つまりガバナンス規定要因の測定尺度項目の因子分析、項目間の相関分析・信頼性分析・検証的因子分析を実施し、暫定的に理論の経験的検証のための規定要因の尺度構成を定義する。次に取引関係の規定要因について探索的分析を実施し、取引関係を記述する項目として設計された項目の因子分析を行い、取引関係を規定している潜在的要因を探索し、代替的な理論的仮説を検討する。次年度も引き続き解析を進めるが、GVCガバナンス研究の定量的研究が不足しているので本研究の意義は少なくないと考える。
GVCにおける企業間ネットワークのガバナンスと調整に関する理論的実証的研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
秋野 晶二, 菊池 航, 山中 伸彦, 黄 雅ブン, 安田 直樹
海外子会社のリストラクチャリングに関する実証研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究
安田 直樹
2020年4月 - 2023年3月
課題番号:20K13597
配分額:4030000円 ( 直接経費:3100000円 、 間接経費:930000円 )
2021年度は前年度に引き続き海外子会社の撤退要因について、従来から先行研究で議論されている撤退(撤退によって発生する経営資源はリストラクチャリングではなく他の用途に用いられる)と子会社ネットワークのリストラクチャリングを目的とした戦略的撤退(撤退によって発生する経営資源はリストラクチャリングとして他子会社に統合される)という2つのタイプに着目し研究を実施した。
2つのタイプの撤退のメカニズムが異なることを明示することが本研究の目的であり、その点は前年度との変更点はないものの、2021年度はより広範かつ複眼的にアプローチすることを意図した。具体的には、2つのタイプの撤退を説明する要因として、経営資源の観点からの親会社の技術的知識と現地国における唯一の子会社であるか否か、企業内ガバナンスの観点からの国際ジョイントベンチャーか否かと本国からの駐在員の数、外部環境としての現地国の制度的環境と子会社地域特性の6点に焦点を当てて分析を実施した。先行研究におけるこれらの要因の議論では撤退のタイプが考慮されていないが、本研究では2つのタイプの撤退に与えるこれら6つの要因の影響が統計的に有意に異なることが明らかになった。
本研究の貢献は戦略的撤退の促進要因を従来から議論されている撤退との対比で示したことにあり、より包括的なアプローチを用いた点が新たな研究成果となる。これまでの先行研究ではデータの問題で子会社ネットワーク内のリストラクチャリングを目的とした戦略的撤退を分析することができなかったと考えられるが、本研究で用いているデータ上、先行研究で議論されている撤退と戦略的撤退の数はほぼ同等であり、リストラクチャリングを目的とした戦略的撤退に与える影響を明らかにした本研究は、今日的かつ実践的な示唆につながるものと考えられる。
二元的ネットワーク構造の循環によるパフォーマンス・モデルの提唱と実証
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
三橋 平, ALCANTARA L.L., 永山 晋, 安田 直樹, 閔 廷媛
2019年4月 - 2022年3月
課題番号:19H01527
配分額:15600000円 ( 直接経費:12000000円 、 間接経費:3600000円 )
組織論分野の研究では、ネットワークの構造的な埋め込みと経路依存性が組織行動を形作っていることが知られている。本研究では、当初は、前者だけに着目をし、ネットワークを二元論的に分類、ネットワークが2つの形を時間の推移とともに循環的に移行するプロセスを解明しようとしていた。しかしながら、この着眼点だけではネットワークと歴史という2つの行動制約要因を網羅的に把握できないことから、経路依存性を加え、研究目的を発展させている。そして、組織は新しことを始めるよりも、今あるもの、既存のものを維持、持続させることが得意であり、これは、ネットワーク構築と学習パターンのいずれにも見られる。本研究では、このような慣性が持つ負の側面を低減し、正の側面を増長させるメカニズムを解明していく。我々の研究課題は、3つのサブ課題に分けて進めている。1つ目のサブ課題は、遺伝子組み換え作物に関するデータを用いた研究である。新しい市場においては、ラベル付けコンテストとでも呼ぶべき、名称に関する競争が発生している。誰がどのようなラベルの、どの時点で用いているのか、この問題を、ネットワーク、経路依存性の観点から明らかにし、新しい市場の成長メカニズムに関する新しい見方を提示したい。昨年度は、研究コンテクストの理解、および、データ収集の準備を行った。2つ目のサブ課題は、文化創造物、ラップ音楽市場に関するデータを用いた研究である。この研究では、ルート・コンセプトという概念を提唱し、新しい創造活動における歴史的な幹に関する見方を提示する。昨年度は、データの分析を行い、中間発表として位置づけで2回の学会発表を行った。3つ目のサブ課題は、経路依存性と埋め込みを50年以上の長期的な観点から捉え、企業の盛衰を説明するものであり、コンテクストの探索とデータベースの特定を行った。
海外子会社ネットワーク構造と発展に関する実証研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
海外子会社の存続及び撤退に関する実証研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
多国籍企業の政治的リスクの解釈に関する実証研究
立教大学 立教大学学術推進特別重点資金(立教SFR)