研究者詳細
2026/04/04 更新
国民経済計算
計量経済学
経済統計学
人文・社会 / 経済統計
国名： 日本国
国名： 日本国
国名： 日本国
国名： 日本国
2020年以降の物価上昇－エネルギー対策補助金による相殺効果の推計 招待有り
櫻本健, 倉田知秋, 則竹悟宇の共著でファーストオーサー
統計 43 - 47 2025年6月
賃金上昇，エネルギー・輸入価格上昇を受けた財・サービス別物価上昇の研究―2020年産業連関表に基づく内生化均衡価格モデル―
倉田知秋, 則竹悟宇, 櫻本健の共著でサードオーサー
社会と統計 ( 11 ) 3 - 27 2025年2月
事業所母集団データベースで補完した福島県田村市事業所に関する分析 招待有り
櫻本健, 倉田知秋, 則竹悟宇の共著でファーストオーサー
経済学論纂第65卷古稀記念号(坂田幸繁教授)65 95 - 126 2025年2月
デジタル化に伴う産業分類と生産統計に与える影響 招待有り
統計 48 - 51 2024年6月
2015年産業連関表に基づくエネルギー及び輸入製品価格の上昇による生産者価格への影響
倉田知秋, 則竹悟宇, 櫻本健の共著でサードオーサー
社会と統計 ( 10 ) 3 - 25 2024年2月
2025年改訂国民経済計算におけるデータの導入に向けた国際的背景 招待有り
中央大学経済研究所Discussion Paper ( 386 ) 1 - 18 2023年7月
事業所母集団データベースに基づく中小企業調査－愛媛県中小零細企業現状把握調査を例に 招待有り
統計 46 - 49 2023年6月
2022 年東温市中小零細企業現状把握調査に基づく新型コロナ感染症禍の事業活動の分析
則竹 悟宇、倉田知秋、藤井 英明、櫻本 健の共著でフォースオーサー
社会と統計 ( 9 ) 3 - 31 2023年3月
海外主要国の供給・使用表の推計 招待有り 査読有り
産業連関30 ( 2 ) 27 - 35 2022年10月
デジタル経済の計測に関する国際的動向 招待有り
統計 15 - 21 2022年10月
2025年に向けて国民経済計算でデジタル経済を計測しようとする国際的な試み―データの価値の導入を中心に— 招待有り
統計 43 - 46 2022年6月
コロナ禍における統計教育の実践報告
濱本真一と共著でファーストオーサー
社会と統計 ( 8 ) 17 - 26 2022年3月
2025年成立のSNAにおけるデジタライゼーションの計測 招待有り
日本統計協会
統計 32 - 38 2021年7月
新型コロナウイルス感染症を受けた統計作成機関の対応
濱本 真一, 西林 勝吾と共著でサードオーサー
社会と統計 ( 7 ) 13 - 22 2021年2月
ミクロデータ分析と公的統計データベースに関する展開－2019年度出張報告を兼ねて
櫻本健, 濱本真一, 西林勝伍
社会と統計 ( 6 ) 25 - 44 2020年2月
福岡県⽥川市中⼩企業振興基本調査の分析結果概要－2017 年度調査から⾒える地⽅中⼩企業の課題－
櫻本健, 濱本真一, 西林勝伍
社会と統計 ( 5 ) 3 - 20 2019年2月
デジタルエコノミーの興隆によってもたらされるー国民経済計算・経済統計における捕捉方法の進化－ 招待有り 査読有り
櫻本健
季刊国民経済計算 ( 164 ) 39 - 47 2018年12月
デジタルエコノミーの伸張によるGDPに対する影響―地理的GDPとアメリカでの研究を受けてー 招待有り
櫻本健
統計 8 - 14 2018年10月
愛媛県東温市中⼩零細企業実態調査の分析概要と本学CSI との関わり－2017 年 11 ⽉成果報告会を中⼼に－
櫻本健, 濱本真一, 則竹悟宇
社会と統計 ( 3 ) 3 - 13 2018年2月
東温市事業所の零細性と事業承継の問題 招待有り
櫻本 健
エストレーラ ( 287 ) 14 - 19 2018年2月
2008SNA導入を受けた基準改定で解決できない長期的課題 招待有り
櫻本 健
エストレーラ ( 277 ) 8 - 13 2017年4月
統計検定・統計調査⼠試験に関する課題
濱本 真一, 坂田 大輔, 櫻本 健
社会と統計 ( 3 ) 23 - 30 2017年2月
国民経済計算と消費者物価指数における基準改定の役割 招待有り
櫻本 健
統計67 ( 10 ) 35 - 41 2016年10月
供給使用システムに基づくビッグデータの活用に必要な環境－GDP推計と付加価値税の関係を中心に－
櫻本 健
立教經濟學研究70 ( 1 ) 41 - 63 2016年7月31日
海外公的統計のミクロデータ利用に向けた取り組みの現状
櫻本 健
社会と統計 ( 2 ) 23 - 30 2016年3月31日
国民経済計算体系から見た資金循環統計における教育上の課題―資金循環統計関連のデータはSNAでどのように説明されているのか―
櫻本 健
社会と統計 ( 2 ) 3 - 15 2016年3月31日
22世紀に向けた日本経済における経済財政計画に見合う移民受入の可能性－政策間の整合性を中心に－
櫻本 健
立教經濟學研究69 ( 2 ) 177 - 203 2015年10月31日
統計委員会第Ⅱ期基本計画－国民経済計算分野に向けた提言とその行方
櫻本 健
研究所報 ( 43 ) 81 - 109 2014年1月30日
Analysis of IO-based Annual Supply and Use Tables for the Development of QNA 査読有り
櫻本 健
統計学 ( 104 ) 16 - 51 2013年3月
日本の国民経済計算体系における供給使用表年次表に関する研究 査読有り
櫻本 健
ESRI Working Paper ( 26 ) 1 - 139 2012年5月
日本の国民経済計算体系における供給使用表年次表の導入に関する研究 査読有り
櫻本 健
2011年3月31日
経済センサス導入に伴う我が国の年次供給使用表推計に関する研究
櫻本 健
季刊国民経済計算 ( 142 ) 39 - 126 2010年7月
90年代以降におけるSNA家計貯蓄率低下原因に関する研究―『家計調査』に基づく近似推計とその要因分解―
櫻本 健
季刊国民経済計算 ( 134 ) 35 - 60 2007年12月
93SNA Rev.1に向けた我が国の課題―国際的議論の進展と我が国の対応―
櫻本 健
季刊国民経済計算 ( 134 ) 61 - 108 2007年12月
90年代以降における家計貯蓄率低下原因の解明―世帯収入の減少と高齢化の進行― 査読有り
櫻本 健
統計学 ( 91 ) 1 - 18 2006年9月
中小企業を取り巻く地方の景気循環と経済指標に関する考察―『中小企業景況調査』都道府県別業況判断DIを季節調整する試み
櫻本 健
立教経済学論叢 ( 69 ) 23 - 76 2006年7月
家計調査に基づくSNAベース家計貯蓄率の推計（下） 査読有り
櫻本 健
立教経済学研究59 ( 4 ) 149 - 181 2006年3月
家計調査に基づくSNAベース家計貯蓄率の推計（上） 査読有り
櫻本 健
立教経済学研究 2006年1月
菊地進先生の人と学問 招待有り
櫻本 健
立教經濟學研究69 ( 2 ) 255 - 271 2015年10月31日
国民経済計算システムにおけるデータ測定に関するハンドブック
Eurostat（ 担当： その他 , 範囲: 付録2.2, 4.1, 5.2）
2026年2月
統計でみる日本 (2026)
一般財団法人日本統計協会（ 担当： 共著）
日本統計協会 2025年12月24日 （ ISBN:4822342638 ）
経済系のための統計データ分析
櫻本健, 田浦元, 小澤康裕, 一ノ瀬大輔, 安藤道人, 山本周吾, 藤野裕, 倉田知秋（ 担当： 編集）
2025年12月
GDP推計の新たな展開 供給・使用表の概念とその応用
菅 幹雄, 編, 中村洋一, 高山和夫, 櫻本健, 鈴木俊光, 時子山真紀, 植松良和, 新井 園枝, 宮川幸三, 氏川恵次, 萩野覚, 牧野好洋（ 担当： 共著）
日本評論社 2025年8月22日 （ ISBN:4535541124 ）
経済系のための情報リテラシー 統計データで学ぶ
櫻本健(編著)、倉田知秋、田浦元、小沢康裕、藤野裕、安藤道人、山本周吾(著)（ 担当： 編集）
実教出版 2025年4月10日 （ ISBN:4407365528 ）
統計GIS講座（基礎）オフィシャル スタディノート
（ 担当： 共著）
(公財)統計情報研究開発センター 2023年11月
自然とチャレンジがいきるまち 田村市を支える中小企業―2022年事業者実態把握調査報告―
（ 担当： 共著）
立教大学社会情報教育研究センター 2023年2月
経済系のための情報活用2 Office2019対応 (専門基礎ライブラリー)
櫻本 健, 藤野 裕, 小澤康裕, 一ノ瀬大輔, 安藤道人, 田浦 元, 倉田知秋（ 担当： 編集）
実教出版 2020年10月12日 （ ISBN:4407348275 ）
経済系のための情報活用1 Office2019対応 (専門基礎ライブラリー)
櫻本 健, 倉田知秋, 小澤康裕, 藤野 裕, 安藤道人, 菊地 進（ 担当： 編集）
実教出版 2019年11月5日 （ ISBN:4407348267 ）
日本の公的統計・統計調査
櫻本 健, 濱本 真一, 西林 勝吾（ 担当： 編集）
立教大学 社会情報教育研究センター 2019年10月15日 （ ISBN:4824402085 ）
供給使用表と投入産出表に関するハンドブック（拡張と応用を含む）
国際連合経済社会局統計部著, 監訳, 猪俣哲史, 櫻本健, 田原慎二, 萩野覚, 牧野好洋（ 担当： 単著 , 範囲: 翻訳全体の10％程度を担当した。）
内閣府経済社会総合研究所 2019年7月1日
ひとが育ち自然と産業が息づくまちを目指して中小企業の熱意が田川を変えていく―2017年田川市中小企業振興基本調査―
菊地進, 櫻本健, 菊池航, 倉田知秋, 藤野裕, 濱本真一, 西林勝吾, 山口隆太郎, 則竹悟宇（ 担当： 共著 , 範囲: 第Ⅰ部第1章pp.6-14及び第Ⅱ部第6章pp.74-79を担当）
2019年2月
きらりと光る、住んでみたい、住んでよかったまち 東温市を支える中小零細企業―2016年度中小零細企業現状把握調査
菊地進（ 担当： 共著 , 範囲: 第Ⅰ部第2章執筆）
三惠社 2017年11月
統計調査士対策コンテンツ第4版
濱本真一, 櫻本健, 則竹悟宇（ 担当： 共著）
三惠社 2017年9月
統計調査士対策コンテンツ第3版
櫻本健, 坂田大輔, 鈴木雄大（ 担当： 共著）
三惠社 2015年10月
2008年改訂国民経済計算の体系
作間逸雄, 他多数（ 担当： 共訳 , 範囲: 第26章及び全体の統括）
内閣府経済社会総合研究所 2015年5月
経済系のための情報活用2
菊地進, 岩崎俊夫（ 担当： 共著 , 範囲: 13講、14講執筆）
実教出版 2015年3月
幸せ実感都市まつやまを支える中小企業－松山市中小企業実態調査の分析－
菊地進（ 担当： 共著 , 範囲: 第1章、補論を執筆）
三惠社 2014年6月
有斐閣経済辞典
金森久雄, 荒憲治郎, 森口親司（ 担当： 分担執筆 , 範囲: 国民経済計算用語部分を作間逸雄氏、佐藤勢津子氏と執筆）
有斐閣アカデミア 2013年12月
経済系のための情報活用1
菊地進, 岩崎俊夫（ 担当： 共著 , 範囲: 12章、13章執筆）
実教出版 2013年12月
詳説 中国GDP統計―MPSからSNAへ
許憲春,李潔, 作間逸雄（ 担当： 共著 , 範囲: 解題9執筆）
新曜社 2009年4月
経済学と数量分析
菊地進, 大塚勇一郎（ 担当： 共著 , 範囲: 第2章「90年代後半以降におけるSNA家計貯蓄率低下原因に関して―『家計調査』に基づく近似推計とその要因分解―」）
産業統計研究社 2008年3月
アジアにおける国家間・地方間の越境交通・経済・環境の数量解析に関する基礎研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
金 広文, 森杉 雅史, 大西 正光, 文 世一, 高野 久紀, 小林 潔司, 瀬木 俊輔, 松島 格也, 古市 正彦, 大西 暁生, 櫻本 健, 金子 英文, フランシスコ セクレタリオ, 畢 世鴻
2015年4月 - 2018年3月
課題番号：15H05181
配分額：16770000円 （ 直接経費：12900000円 、 間接経費：3870000円 ）
本研究は国家/地方/都市の異なる地域階層において越境交通・経済・環境の数量解析を行うもので,アジア諸国の経済統計整備に関する国際標準化・調和に向けた技術的課題を明らかにした他，国家間・地域間の産業連関表の作成し各国経済の地域間相互依存性を分析したほか,環境質の経済的価値を数量分析し，広域政策の実証分析に必要な多くの知見を得た．また,政策評価に必要な統計分野の多国間の知的ネットワークを形成できた．
２００８ＳＮＡの検討――生産の境界・資本の境界・市場の境界
日本学術振興会 科学研究費助成事業
作間 逸雄, 牧野 好洋, 宇南山 卓, 市岡 修, 佐藤 勢津子, 櫻本 健
2012年4月 - 2015年3月
課題番号：24530233
配分額：5070000円 （ 直接経費：3900000円 、 間接経費：1170000円 ）
ＧＤＰ統計の国際基準であるＳＮＡ（とくに２００８ＳＮＡ）について、多面的に検討した。作間は、生産・資本・市場の境界に関わる概念的研究を、「研究開発」「貴重品」「暖簾」「無償労働」といった問題領域に関して進め、いくつかの提案を行った。また、物価指標体系としてのＳＮＡの考察を通して、企業の投資行動に関わる実質利子率の算定に用いられるべき物価指標が営業余剰デフレーターであることを明らかにした。牧野とともに行なったＣＧＥモデルを用いた購買力平価（ＰＰＰ）の研究も、物価指標体系としてのＳＮＡの研究の延長線上にある。さらに、牧野は、環境経済勘定の研究、無償労働を含むＣＧＥモデルの研究でも成果を上げている。
デジタル経済の経済統計 新聞・雑誌
日本経済新聞社 「日本経済新聞」朝刊、やさしい経済学 2022年12月
