2025/05/01 更新

写真b

ミナト テルヒロ
湊 照宏
MINATO Teruhiro
*大学が定期的に情報更新している項目(その他は、researchmapの登録情報を転載)
所属*
経済学部 経済学科
経済学研究科 経済学専攻 博士課程後期課程
経済学研究科 経済学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
博士(経済学) ( 東京大学 ) / 修士(経済学) ( 東京大学 )
研究キーワード
  • 米国援助

  • 植民地

  • 国策会社

  • 学内職務経歴*
    • 2018年4月 - 現在 
      経済学部   経済学科   教授
    • 2018年4月 - 現在 
      経済学研究科   経済学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2018年4月 - 現在 
      経済学研究科   経済学専攻 博士課程後期課程   教授
     

    研究分野

    • 人文・社会 / 経済史  / 台湾

    経歴

    • 2018年4月 - 現在 
      立教大学   経済学部 経済学科   教授

      詳細を見る

    • 2017年4月 - 2018年3月 
      大阪産業大学   経済学部 経済学科   教授

      詳細を見る

    • 2011年4月 - 2017年3月 
      大阪産業大学   経済学部 経済学科   准教授

      詳細を見る

    • 2015年4月 - 2016年3月 
      中央研究院   台湾史研究所   訪問学人

      詳細を見る

      国名:台湾

      researchmap

    • 2010年4月 - 2011年3月 
      流通経済大学   教育学習支援センター   専任所員

      詳細を見る

    ▼全件表示

    学歴

    • 2000年4月 - 2007年3月 
      東京大学大学院   経済学研究科博士課程   経済史専攻

      詳細を見る

      国名: 日本国

      researchmap

    • 1998年4月 - 2000年3月 
      東京大学大学院   経済学研究科修士課程   経済史専攻

      詳細を見る

      国名: 日本国

      researchmap

    • 1994年4月 - 1997年3月 
      学習院大学   文学部   史学科

      詳細を見る

      国名: 日本国

      researchmap

    • 1993年4月 - 1994年3月 
      学習院大学   文学部   英米文学科

      詳細を見る

    委員歴

    • 2023年1月 - 現在 
      経営史学会   編集委員

      詳細を見る

    • 2019年1月 - 2022年12月 
      経営史学会   評議員

      詳細を見る

    • 2015年7月 - 2021年6月 
      日本植民地研究会   編集委員

      詳細を見る

    • 2017年6月 - 2021年5月 
      日本台湾学会   企画委員

      詳細を見る

    受賞

    • 2007年5月  
      日本台湾学会  第4回日本台湾学会賞(歴史社会分野) 
       
      湊照宏

      詳細を見る

    論文

    • Price Fluctuations of Japanese Foreign Bonds in the New York Stock Exchange during the 1930s 招待有り

      Teruhiro Minato

      立教経済学研究76 ( 3 ) 155 - 172   2023年1月

      詳細を見る

      記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

      researchmap

    • Power development by Taiwan Electric Power in the interwar period and the capital markets 招待有り

      Teruhiro Minato

      Japanese Research in Business History39   25 - 46   2022年12月

      詳細を見る

      記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

      DOI: 10.5029/jrbh.39.25

      researchmap

    • 台湾拓殖会社の直営事業と関係会社

      湊照宏

      立教経済学研究72 ( 4 ) 161 - 179   2019年3月

      詳細を見る

      記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

      researchmap

    • 中国におけるシャドー・バンキングの構造的特質と日本経済への影響 査読有り

      王京濱, 湊照宏

      大阪産業大学経済論集17 ( 1 ) 51 - 83   2015年10月

      詳細を見る

      記述言語:日本語   出版者・発行元:大阪産業大学  

      本稿の目的は,中国の「影の銀行」と一般的な意味でのシャドー・バンキングとの違いについて検討し,この問題における中国の構造的特質を探り出すことである。近年,金融抑圧が長期にわたって続いてきた中国では,銀行のユニバーサルバンク化改革が行われ,金融機関は業種別金融規制制度の欠陥を利用し,利潤を追求している。その結果,銀行理財商品や銀行と信託会社の「協力」による資金プール,企業間における委託貸付け,手形割引制度の悪用による資金調達,インターバンク市場を利用した資金調達といった金融手段が急増し,中国のシャドー・バンキング・システムが形成された。このことから明らかなように,中国のシャドー・バンキング・システムは,金融機関による金融自由化の立ち遅れに起因する金融業余剰利潤の囲い込みにほかならない。これは単なる金融的事象ではなく,地方財政が長期的に疲弊化しているにもかかわらず,経済成長至上主義の下で資金需要が膨張した状況での財政事象でもある。以上から,中国のシャドー・バンキングは中国国内における独特の経済・政治的要因によって形成されたものであり,資本取引がまだ自由化されていない現状において,その崩壊による日本経済への影響は限定的と予測される。

      CiNii Article

      researchmap

      その他リンク: http://id.nii.ac.jp/1338/00001701/

    • 中日戦争時期福大公司於華南事業-台湾拓殖子公司在金門島 査読有り

      湊照宏

      金門学学術研討会論文集:烽火僑郷・叙事記憶-戦地・島嶼・移民與文化   87 - 106   2008年11月

      詳細を見る

    ▼全件表示

    MISC

    ▼全件表示

    書籍等出版物

    • 冷戦期東アジアの経済発展 : 中国と台湾

      田島, 俊雄, 加島, 潤, 湊, 照宏( 担当: 編集 ,  範囲: 第2章「台湾経済の構造変化と工業化」)

      晃洋書房  2024年3月  ( ISBN:9784771038028

      詳細を見る

      総ページ数:iv, 289p   記述言語:日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • グラフィック経営史

      佐々木聡( 担当: 共著 ,  範囲: 第12章「アジア(中国・韓国・台湾)」)

      新世社,サイエンス社 (発売)  2022年3月  ( ISBN:9784883843428

      詳細を見る

      総ページ数:vi, 326p   記述言語:日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 論点・東洋史学 : アジア・アフリカへの問い158

      石川博樹, 太田淳, 太田信宏, 小笠原弘幸, 宮宅潔, 四日市康博, 吉沢誠一郎( 担当: 共著 ,  範囲: 第Ⅳ部30「日本植民地下の経済発展:日本植民地経済の特徴は何か」)

      ミネルヴァ書房  2022年1月  ( ISBN:9784623092178

      詳細を見る

      総ページ数:viii, 362p   記述言語:日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • ハンドブック日本経済史 : 徳川期から安定成長期まで

      平井健介, 島西智輝, 岸田真( 担当: 共著 ,  範囲: 第Ⅴ部47「旧植民地・占領地と日本-敗戦がもたらした影響」)

      ミネルヴァ書房  2021年12月  ( ISBN:9784623091942

      詳細を見る

      総ページ数:xvi, 313, 11p   記述言語:日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 国策会社の経営史―台湾拓殖から見る日本の植民地経営

      湊照宏, 齊藤直, 谷ヶ城秀吉( 担当: 共著 ,  範囲: 序章「分析対象としての台湾拓殖」共著、第3章「事業展開と金融構造の概観」、第6章「国策性事業の展開(1)」、第9章「内部資本市場としての国策会社」、終章「台湾拓殖から見る日本の植民地経営」共著)

      岩波書店  2021年3月  ( ISBN:9784000229760

      詳細を見る

      総ページ数:viii, 269p   記述言語:日本語

      CiNii Books

      researchmap

    ▼全件表示

    講演・口頭発表等

    • アメリカのMSA援助と台湾の化学肥料工業 招待有り

      湊照宏

      日本台湾学会台北定例研究会  2025年3月15日 

      詳細を見る

    • 美援與台湾化学肥料工業 招待有り

      湊照宏

      中央研究院台湾史研究所社会経済史研究群講論会  2025年2月11日 

      詳細を見る

      記述言語:中国語   会議種別:公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等  

      researchmap

    • 九一八事変與日本帝国経済圈 招待有り

      湊照宏

      国立台北大学歴史学系学術演講  2024年11月25日 

      詳細を見る

      記述言語:中国語   会議種別:公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等  

      researchmap

    • 美援與高雄

      湊照宏

      高雄市立歴史博物館『為什麼高雄是工業城市?—高雄的産業與経済』台塑王氏昆仲公園塑膠產業館  2024年11月2日 

      詳細を見る

      記述言語:中国語   会議種別:公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等  

      researchmap

    • 日本学界対於近代台湾経済史研究的回顧與展望 招待有り

      湊照宏

      国立陽明交通大学科技與社会研究所専題演講  2024年9月27日 

      詳細を見る

      記述言語:中国語   会議種別:公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等  

      researchmap

    ▼全件表示

    担当経験のある科目(授業)

    • 2023年4月 - 現在 
      アジア経済史 ( 立教大学 )

      詳細を見る

    • 2022年4月 - 現在 
      台湾から世界を考える ( 立教大学 )

      詳細を見る

    • 2021年4月 - 現在 
      経済史2 ( 立教大学 )

      詳細を見る

    • 2019年4月 - 2021年3月 
      より良き隣人へ:日本植民地研究の最前線 ( 立教大学 )

      詳細を見る

    • 2018年4月 - 2021年3月 
      アジア経済史 ( 立教大学 )

      詳細を見る

    所属学協会

    共同研究・競争的資金等の研究

    • 台湾経済の政策転換と米国援助の償還

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      湊 照宏, 平井 健介

      詳細を見る

      2023年4月 - 2026年3月

      課題番号:23K01501

      担当区分:研究代表者 

      配分額:4550000円 ( 直接経費:3500000円 、 間接経費:1050000円 )

      本研究の課題は、台湾の政策転換前後(1950年代半ば~1960年代半ば)における資本集約的産業を中心に分析することにより、比較劣位の産業が保護と育成の対象から外れて生じた副作用の国民経済に対する影響を検証することにある。具体的な分析対象産業は化学肥料産業に設定し、供給者(公営企業)のみでなく消費者(農民)も検討対象に加える。
      供給者である公営企業の台湾肥料公司は多額の米国援助を受けていたこと、そして、化学肥料の輸入依存度は高かったことから、1950年代末の為替レート低落に注目した。今年度は、①為替レート低落によって増加した米国援助資金借入残高、②為替レート低落によって上昇した物価の転嫁、という論点を中心に関係する資料の収集と整理を実施した。
      研究代表者の湊は、2023年8月に台湾で資料調査を実施した。そのうえで、1950-60年代台湾におけるマクロ経済のデータを入力し、化学肥料産業の位置づけを図った。本研究課題の成果の一部として、2024年3月に第2章「台湾経済の構造変化と工業化」を収める田島俊雄・加島潤・湊照宏編著『冷戦期東アジアの経済発展-中国と台湾-』を晃洋書房より刊行した。
      研究分担者の平井は、研究課題に関する資料の収集で得た知見を基にして、本研究課題の成果の一部として、2024年1月に岩波書店より刊行された古田和子・太田淳編『アジア経済史(上)』の分担執筆を担当した。

      researchmap

    • 台湾・韓国の脱植民地化と米国援助

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      湊 照宏, 竹内 祐介

      詳細を見る

      2019年4月 - 2023年3月

      課題番号:19K01791

      担当区分:研究代表者 

      配分額:2730000円 ( 直接経費:2100000円 、 間接経費:630000円 )

      脱植民地化と工業化に関し、台湾・韓国間で比較検討して三つの相違点を析出した。すなわち、①旧日本資産の多くが民営企業に払い下げられた韓国と、旧日本資産の多くが公営企業化された台湾、②米国援助資金が財閥系企業に優先的に配分された韓国と、米国援助資金が公営企業に優先的に配分された台湾、③財閥系民営企業による寡占が多くの産業で確認される韓国と、川上産業における公営企業による独占、川下産業における激しい民営企業間競争が確認される台湾、である。これら相違点が有する経済史的意義について検討した。

      researchmap

    • 東アジアの高度経済成長史に関する国際比較研究:日本、韓国、台湾、中国

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      林 采成, 湊 照宏, 山崎 志郎, 韓 載香, 張 紅詠, 河村 徳士

      詳細を見る

      2017年4月 - 2020年3月

      課題番号:17H02554

      配分額:10920000円 ( 直接経費:8400000円 、 間接経費:2520000円 )

      本研究の課題は、戦後日本・台湾・韓国・中国からなる東アジアの高度経済成長を経済史的に実証してその国際比較を試みることである。
      東アジアは日本経済をはじめ、工業化に基づいて年平均10%前後の高い成長を経験し、開発途上国から先進国ないし中進国となった。このような工業化に基づく高成長を、隣接する国々が、時間差を置きながら成し遂げたのは人類史上、東アジアに限られている 。これらの現象を解釈するため、経済史的手法を取り、それぞれの高度成長メカニズムを明らかにし、さらにその結果の比較を試みた。今のところ、『歴史としての高成長:東アジアの経験』(2019)を公刊し、分析結果をアカデミアに発信している。

      researchmap

    • 植民地台湾の工業化と資本市場

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      湊 照宏, 谷ヶ城 秀吉, 齊藤 直

      詳細を見る

      2016年4月 - 2019年3月

      課題番号:16K03797

      担当区分:研究代表者 

      配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )

      日本植民地の特徴の一つとして、工業化が進展したことがよく指摘される。しかし、植民地工業化と深い関係にあるはずの資本輸出に関して、先行研究は「国家資本主導型」と漠然と表現してきた。これに対して本研究は、民間の主導産業であった製糖業と国策会社の台湾拓殖会社を事例に、植民地台湾の工業化と資本市場との関係の解明を図った。

      researchmap

    • 戦前期の海外進出企業における内部労働市場の分析―社員名簿に基づく実証研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      杉山 裕, 大島 久幸, 齊藤 直, 上原 克仁, 湊 照宏

      詳細を見る

      2015年4月 - 2018年3月

      課題番号:15K03594

      配分額:3510000円 ( 直接経費:2700000円 、 間接経費:810000円 )

      この研究プロジェクトの目的は、戦前期の日本企業による海外市場と内部労働市場の関係を明らかにすることである。分析に際しては、台湾製糖株式会社の作成した人事台帳のデータを用い、同社従業員の昇進・昇給、異動、採用の実態を明らかにする。台湾製糖は、戦前日本において非常に著名な企業であり、製糖業に於いてリーディングカンパニーであった。分析の結果、台湾人従業員と日本人従業員の間には格差があるものの、台湾製糖ではホワイトカラー層については年功的な処遇をされていたことが明らかになった。また、こうした施策を実施した要因として、同社経営の安定性と「準国策会社」的な側面があることを明らかにした。

      researchmap

    ▼全件表示

    メディア報道

    • 台湾から世界を考える 会誌・広報誌

      日本台湾学会  日本台湾学会ニュースレター  特集 台湾を教える-授業編  2023年4月

      詳細を見る

    • 台湾の産業・軍事遺跡と経済史研究 会誌・広報誌

      日本台湾学会  ニュースレター第32号  2017年4月

      詳細を見る

     

    お問い合わせ先
    外部の方
    学内の方