研究者詳細
2024/10/07 更新
近現代日本社会経済史
人文・社会 / 経済史
国名： 日本国
国名： 日本国
山間部の一石工からみた生業と生活 一九二二-一九三七 : 『鉄五郎日記』の分析を通して 査読有り
沼尻晃伸
日本史研究 ( 720 ) 1 - 28 2022年8月
都市における水辺空間の再編
沼尻晃伸
年報・日本現代史 ( 23 ) 73 - 108 2018年12月
近代史部会 生活のなかの労働と社会関係 コメント２ 招待有り
沼尻 晃伸
歴史学研究 ( 976 ) 124 - 126 2018年10月25日
戦後改革期～一九五〇年代における都市の水利用と自治体：三島市（静岡県）を事例として 査読有り
沼尻 晃伸
史苑78 ( 2 ) 17 - 42 2018年4月
2017年度歴史学研究会大会報告批判 現代史部会 招待有り
沼尻 晃伸
歴史学研究 ( 965 ) 48 - 50 2017年12月
2015年度歴史学研究会大会報告批判 全体会
沼尻 晃伸
歴史学研究 ( 939 ) 30 - 32 2015年12月
高度経済成長の捉え方――その歴史的位置 招待有り
沼尻 晃伸
歴史評論 ( 735 ) 61 - 69 2011年7月
戦時期～戦後改革期における市街地形成と地主・小作農民--兵庫県尼崎市を事例として 査読有り
沼尻 晃伸
社会経済史学77 ( 1 ) 3 - 23 2011年5月
水辺と生活からみた都市史研究の方法 招待有り
沼尻 晃伸
史苑71 ( 2 ) 63 - 76 2011年3月
高度経済成長前半期の水利用と住民・企業・自治体―静岡県三島市を事例として― 招待有り
沼尻晃伸
歴史学研究 ( 859 ) 120 - 129 2009年10月
1930年代の農村における市街地形成と地主―橘土地区画整理組合（兵庫県川辺郡）を事例として― 査読有り
沼尻晃伸
歴史と経済 ( 200 ) 2 - 18 2008年7月
戦間期・戦時期日本における方面委員論に関する一考察―都市社会事業と「公」「公共」―
沼尻晃伸
成城大学経済研究所研究報告 2008年3月
農民からみた工場誘致―戦後経済復興期の小田原市を事例として― 査読有り
沼尻晃伸
社会科学論集 ( 116 ) 1 - 21 2005年11月
都市の公共性をめぐる論点―最近の近代都市史研究からの考察― 招待有り
沼尻晃伸
歴史と経済46 ( 184 ) 34 - 41 2004年7月
戦争と国土計画 招待有り
沼尻晃伸
年報日本現代史 ( 6 ) 151 - 181 2000年5月
近現代日本の都市計画と工場立地：私的土地利用への公的統制に関する歴史的考察
沼尻晃伸
1999年3月17日
戦時期～1950年代の工業開発と都市計画 招待有り
沼尻晃伸
日本史研究 ( 415 ) 120 - 145 1997年3月
日中戦争期日本の工場立地政策の特質―土地利用政策との関連を中心に― 査読有り
沼尻晃伸
土地制度史学36 ( 141 ) 1 - 17 1993年10月
石油化学コンビナート反対運動は国政にどのような影響を与えたのか：国会会議録検索システムを使っての一つの試み
沼尻 晃伸
静岡県近代史研究会会報 ( 479 ) 1 - 2 2018年8月10日
鉄五郎日記の「発見」：有東木地区調査報告
沼尻 晃伸
静岡県近代史研究会会報 ( 460 ) 3 - 4 2017年1月10日
第４次 現代歴史学の成果と課題 第1巻 新自由主義時代の歴史学
大門 正克, 沼尻 晃伸（ 担当： 編集 , 範囲: 所有と利用の関係史：土地と水を中心として）
績文堂出版 2017年5月25日 （ ISBN:9784881161319 ）
Economic history of cities and housing
Satoshi Baba, Akinobu Numajiri, Hiroshi Ono, Takahito Mori, Toshikatsu Nakajima, Minoru Yasumoto, Nodoka Nagayama（ 担当： 編集 , 範囲: Landowners and Tenant Farmers in the Process of Urban Formation: A Case Study of Amagasaki City, Hyogo Prefecture, 1937-1952）
Springer 2017年 （ ISBN:9789811040962 ）
たどる調べる 尼崎の歴史 下巻
市沢 哲, 沼尻 晃伸（ 担当： 共著 , 範囲: 第五章 第三節 ２体験・回想・聞き取り 都市化を調べる）
尼崎市 2016年10月8日
アジア・太平洋戦争辞典
吉田 裕, 沼尻 晃伸（ 担当： 共編者(共編著者)）
吉川弘文館 2015年11月 （ ISBN:9784642014731 ）
時代と格闘する人々
橋本 誠一, 沼尻 晃伸, ほか（ 担当： 共著）
羽衣出版 2015年3月10日 （ ISBN:9784907118143 ）
村落からみた市街地形成―人と土地・水の関係史 尼崎 1925-73年
沼尻 晃伸（ 担当： 単著）
日本経済評論社 2015年1月19日 （ ISBN:9784818823600 ）
近代の日本と朝鮮
君島 和彦, 沼尻 晃伸, ほか（ 担当： 共著 , 範囲: 自治体政策にみる高度成長期の下水道設置と公共性）
東京堂出版 2014年 （ ISBN:9784490208757 ）
戦後歴史学用語辞典
木村 茂光, 沼尻 晃伸（ 担当： 編集 , 範囲: 「日本の近代・近代化」（315頁）、「公共性」（332頁））
東京堂出版 2012年7月5日 （ ISBN:9784490108187 ）
高度成長展開期の日本経済
原 朗, 沼尻 晃伸, ほか（ 担当： 編集 , 範囲: 地方自治体の渇水対策と企業・農民・住民：静岡県三島市を事例として）
日本経済評論社 2012年
高度成長の時代１ 復興と離陸（共著）
沼尻晃伸（ 担当： 共著 , 範囲: 第1章 地域からみた開発の論理と実態）
大月書店 2010年10月20日 （ ISBN:9784272520916 ）
日本経済史６（共著）
沼尻晃伸（ 担当： 共著 , 範囲: 第６章 近代日本経済資料論２ 公文書・府県庁資料）
東京大学出版会 2010年9月17日 （ ISBN:9784130440769 ）
1950年代と地域社会
森武麿編著（ 担当： 共著）
現代史料出版 2009年6月
日本不動産業史
橘川武郎, 粕谷誠編（ 担当： 共著）
名古屋大学出版会 2007年9月
大塚久雄『共同体の基礎理論』を読み直す
小野塚知二, 沼尻晃伸（ 担当： 共編者(共編著者)）
日本経済評論社 2007年4月
山梨県史 通史編6 近現代２
山梨県編（ 担当： 共著）
山梨県 2006年3月
近代日本都市史研究
大石嘉一郎, 金澤史男編（ 担当： 共著）
日本経済評論社 2003年2月
工場立地と都市計画 日本都市形成の特質 1905-1954
沼尻晃伸（ 担当： 単著）
東京大学出版会 2002年9月
近代静岡の先駆者
静岡県近代史研究会編（ 担当： 共著）
静岡新聞社 1999年10月
方法 教養の日本史
竹内誠, 佐藤和彦, 君島和彦, 木村茂光編（ 担当： 共著）
東京大学出版会 1997年2月
地域における戦時と戦後－庄内地方の農村・都市・社会運動－
森武麿, 大門正克編（ 担当： 共著）
日本経済評論社 1996年2月
『所沢市史』下
所沢市史編さん室編（ 担当： 共著）
所沢市 1992年11月
稲城市史 下巻
稲城市編（ 担当： 共著）
稲城市 1991年3月
1970～90年代における都市の環境保全と水：三島市（静岡県）を事例として
沼尻 晃伸
政治経済学・経済史学会秋季学術大会 2015年10月17日
『西山光一日記』にみる農作業・奉公・普請―1925年～1954年を中心に―
沼尻晃伸, 飯田恭
2010年度 政治経済学・経済史学会秋季学術大会 2010年11月13日
土地区画整理後の市街地形成に関する一考察―橘土地区画整理地区（尼崎市）の戦時期〜1950年代― 国際会議
沼尻晃伸
第６回東アジア経済史シンポジウム 2009年9月
土地区画整理後の市街地形成に関する一考察―橘土地区画整理地区（尼崎市）の戦時期?1950年代― 国際会議
沼尻晃伸
第６回東アジア経済史シンポジウム 2009年9月
高度経済成長前半期の水利用と住民・企業・自治体―静岡県三島市を事例として―
沼尻晃伸
2009年度歴史学研究会大会 2009年5月
1930年代の農村における市街地形成と地主―橘土地区画整理事業（兵庫県川辺郡）を事例として―
沼尻晃伸
2007年度政治経済学・経済史学会（旧土地制度史学会）秋季学術大会 2007年10月
日本の都市計画と土地政策－戦時期・戦後改革期を中心に―
沼尻晃伸
2002年度土地制度史学会春季総合研究会 2002年6月
戦時期～1950年代の工業開発と都市計画
沼尻晃伸
1996年度日本史研究会大会 1996年11月
「日中戦争期日本の工場立地政策の特質」
沼尻晃伸
1992年度土地制度史学会秋季学術大会 1992年10月
昭和戦前期～1970年代の地域における水利用と生産・生活に関するミクロ歴史研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
沼尻 晃伸
近現代日本における生業と生活世界に関する実証的研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
沼尻 晃伸
2020年4月 - 2024年3月
課題番号：20K00946
配分額：3510000円 （ 直接経費：2700000円 、 間接経費：810000円 ）
昨年度の実施状況報告書に記したように、コロナ禍で個人宅への史料調査・聞き取り調査が困難であるため、研究計画を一部変更し、日記史料に関する検討に加え、勤務先のアーカイブズの利用により研究可能な戦後における生活世界の変化に関する検討を開始した。上記点を踏まえた上で、本年度の研究実績の概要は、3点にまとめることができる。
第一に、静岡県の山間部に居住した人物が記した日記（『鉄五郎日記』）の翻刻の校正作業を行うとともに、戦後地域社会で活動した女性の生活世界が読み取れるミニコミの翻刻作業を行なった。また、これらの史料に関する文献収集調査を調査対象地などで行うとともに、日記史料に関する聞き取り調査を、電話にて行った。その他、上記以外の日記史料とその周辺史料を所蔵している尼崎歴史博物館尼崎アーカイブズやその他の図書館などを訪問し、資史料調査と必要な文献に関する写真撮影・複写を行った。
第二に、昨年度学会報告を行った『鉄五郎日記』に関するを分析について、対象時期を戦間期に絞り、研究史の整理を通じて課題を位置づけ直すとともに、昭和恐慌期における泊まりがけの「雇われ仕事」に出た際の事情に関する実証を加えて、学会誌に投稿した。また同日記を用いての、日中戦争期からアジア・太平洋戦争期にかけての生業と生活に関する検討を、戦時動員と関連づけて開始した。次年度に学会報告を行う予定である。
第三に、戦後において家族の外側に新たな生活世界を築こうとした主婦による諸運動に注目し、彼女らが創出しようとした生活世界とそこでの正当化の論理を検討した。また、そのことと、1970年代における少数者による運動の正当化論理とを比較検討することの重要性を認識するに至り、そこでの論理を示す言葉として「人間」に注目した公開セミナーを社会運動史・雇用関係史研究者を招いて開催し、外部からの批判を仰いだ。
昭和戦前期～1970年代の地域における水利用と生産・生活に関するミクロ歴史研究
日本学術振興会 科学研究費補助金
沼尻 晃伸
大正期?高度成長期における農家の所有・生産・生活諸関係に関するミクロ歴史研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
2009年4月 - 2014年3月
資金種別：競争的資金
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
本研究は、地主制が後退し始める大正・昭和戦前期から、農村社会自体が大きく変化する高度成長期に至る日本の農村を対象として、農民の日記や該当する行政村・大字の史料などを用いて、農家の所有・生産・生活をめぐる諸関係を明らかにする。具体的には、(1)農家の耕地・屋敷地・家屋などの所有・利用関係とそれらを支える「環境」（森林・用水・河川敷など）をめぐる諸関係に注目するとともに、(2)生産・生活に関わる諸関係（血縁関係、姻戚関係、近隣関係など）を考察し、(3)そのような社会関係が、国家や地方公共団体による公共政策とどのように関連し、対抗していたのかを明らかにすることを課題とする。
大正期〜高度成長期における農家の所有・生産・生活諸関係に関するミクロ歴史研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
2009年4月 - 2014年3月
資金種別：競争的資金
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
本研究は、地主制が後退し始める大正・昭和戦前期から、農村社会自体が大きく変化する高度成長期に至る日本の農村を対象として、農民の日記や該当する行政村・大字の史料などを用いて、農家の所有・生産・生活をめぐる諸関係を明らかにする。具体的には、(1)農家の耕地・屋敷地・家屋などの所有・利用関係とそれらを支える「環境」（森林・用水・河川敷など）をめぐる諸関係に注目するとともに、(2)生産・生活に関わる諸関係（血縁関係、姻戚関係、近隣関係など）を考察し、(3)そのような社会関係が、国家や地方公共団体による公共政策とどのように関連し、対抗していたのかを明らかにすることを課題とする。
大正期～高度成長期における農家の所有・生産・生活諸関係に関するミクロ歴史研究
科学研究費補助金
20世紀日本の市場経済と制度設計 - 世界経済・東アジア経済との関連を中心に
日本学術振興会 科学研究費助成事業
原 朗, 山崎 志郎, 加瀬 和俊, 金子 文夫, 岡崎 哲二, 寺村 泰, 西野 肇, 池元 有一, 伊藤 正直, 植田 浩史, 柳 沢遊, 沼尻 晃伸, 山口 由等, 渡辺 純子
2008年 - 2012年
課題番号：20243023
配分額：44850000円 （ 直接経費：34500000円 、 間接経費：10350000円 ）
本共同研究では、制度設計と市場経済の関係性の観点から、20世紀の日本経済を概観し、高度成長期の特徴を捉えた。このため、世界経済およびアジア経済の枠組み、日本の産業構造、産業組織、経済政策、企業間関係、労働市場、消費動向、消費者意識の変化について分析した。その結果、戦後世界の安定化と日本と対アジア関係の再構築、産業政策と産業調整、企業間取引、消費構造の高度化など1950年代から60年代に現れた制度設計と市場経済の安定的で特徴的な様相を明らかにした。
戦後経済復興期?高度経済成長期の日本における工業開発と農村社会
日本学術振興会 科学研究費助成事業
戦後経済復興期〜高度経済成長期の日本における工業開発と農村社会
日本学術振興会 科学研究費助成事業
戦間期・戦時期日本の社会事業に関する社会経済史的研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
2003年4月 - 2006年3月
資金種別：競争的資金
配分額：2800000円 （ 直接経費：2800000円 ）
1.本研究の成果は、近代日本の社会事業を都市の社会経済史研究の視点から明らかにする意義とその方法に関する内容と、当該期の都市社会事業における方面委員と方面事業の位置、および個別都市における方面事業の実態に関する3点にまとめることができる。以下、これら3点と今後の課題を、2〜5にまとめる。 2.都市の社会経済史的研究の視点から社会事業を扱う場合に重要なことは、都市公共団体の社会福祉に関する政策領域とともに、地域社会末端において公共団体に事業を委任され活動している組織や団体に注目することであった。本研究においては、この典型として、方面委員制度を取り上げることとした。 3.米騒動後、内務省は都市社会事業の実施を地方公共団体に指示したが、方面委員制度はそれ以前から存在した。方面事業の私的側面と公的側面について、大阪府方面事業の指導者であった小河滋次郎は、方面事業は委員個人の「市民としてまた公民として」の資質に委ねられるべきで、「公利公益の為め」であってはならない点、委員の「至誠」と「熱情」が重視される点を主張した。この議論はその後に影響力を持ち、戦時期においても、方面事業は委員が持つ「自主的輔導」の側面が重視された。 4.川崎と大阪における救護法制定前後の方面委員の活動の実態をみると、方面委員自らが要求した救護法は方面委員によって運用されたものの、救護法の対象外である無籍者の救済や救護法を用いない職業輔導による救済など、救護法の対象範囲や救済領域外における事業を積極的に進めた。 5.今後の研究課題として、平成17年度から本格的に開始した農村社会事業と農村における救済を地域の末端で支えた共同関係や地主小作関係との関連を明らかにし、当該期社会事業の全体像を構築していきたい。
1950年代地域史の総合研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
森 武麿, 大川 裕嗣, 沼尻 晃伸, 高岡 裕之, 大串 潤児, 永江 雅和
2002年 - 2005年
課題番号：14530089
配分額：3300000円 （ 直接経費：3300000円 ）
対象調査地域を、京浜工業地帯に隣接し、1950年代の地域的変貌のもっとも著しい神奈川県小田原地域に焦点を絞った。
小田原地区を対象として、1950年代の急速な開発による工業化・都市化のなかで変貌する地域社会を、工場誘致、近郊農業(ミカン)の発展、農村再編、漁村の変化、青少年問題、学校教育、観光・文化、行財政の多面的な視点から、明らかにすることを目標とした。
このため、工業化の事例として、小田原地域の戦時下から戦後にかけて最大の誘致工場であった冨士フィルム写真工業株式会社を調査した。本工場の南足柄市の足柄工場と分工場の小田原工場の二つを対象として、労働運動史料を収集した。とりわけ冨士フィルム労組の機関誌、職場新聞の収集につとめた。また、近郊農業の変貌の事例として、小田原地域のミカン作の隆盛を対象として、根府川園芸試験場、小田原市立図書館、市役所文書を中心に集中的に各分野の史料収集に当った。
以上の結果、1950年代の地域社会の特徴として、戦後改革期とも高度成長期とも異なる固有の歴史性をもつ時代であり、自立性と多様性、そして可能性をもった時代であることが分かった。
具体的には、戦後改革による経済制度改革を前提に、1949年のドッジラインを契機に1950年代に急速な工業化と農業の発展によって、地域社会は大きな変貌を遂げる。小田原地方では、1950年代に大企業の工場誘致とミカン作を中心とした商業的農業の成長によって、地域社会は大きく変わり、地域の自律性とともに、外部資本による地域の包摂が同時進行する。地方都市、農村・漁村社会、青少年、教育、観光の諸局面において小田原地方を事例として検証した。そのような意味で1950年代を地域の多様な可能性をもった固有の歴史的時代として位置づける必要があろう。
日本の戦災復興都市計画と農地改革
日本学術振興会 科学研究費助成事業
戦間期日本の住宅供給と都市政策
日本学術振興会 科学研究費助成事業
1930年代?戦時期日本の都市開発と都市計画
日本学術振興会 科学研究費助成事業
1930年代〜戦時期日本の都市開発と都市計画
日本学術振興会 科学研究費助成事業
