2025/04/17 更新

写真b

ニシヤマ　シホ
西山　志保
NISHIYAMA Shiho
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
所属*
社会学部 社会学科
社会学研究科 社会学専攻 博士課程後期課程
社会学研究科 社会学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
慶應義塾大学 （ 慶應義塾大学 ）
連絡先
メールアドレス
研究キーワード

  • まちづくり論

  • 市民活動論

  • 都市社会学

    • 学内職務経歴*
    • 2012年4月 - 現在 
      社会学部   社会学科   教授
    • 2012年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2012年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   教授
    • 2010年4月 - 2012年3月 
      社会学部   社会学科   准教授
    • 2010年4月 - 2012年3月 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   准教授
    • 2010年4月 - 2012年3月 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   准教授

    ▼全件表示

     

    研究分野

    • 人文・社会 / 社会学  / 社会学

    経歴

    • 2012年4月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程前期課程   教授

      ▶ 詳細を見る

    • 2012年4月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程後期課程   教授

      ▶ 詳細を見る

    • 2012年4月 - 現在 
      立教大学   社会学部 社会学科   教授

      ▶ 詳細を見る

    • 2010年4月 - 2012年3月 
      立教大学   社会学部 社会学科   准教授

      ▶ 詳細を見る

    • 2005年4月 - 2010年3月 
      山梨大学大学院   准教授

      ▶ 詳細を見る

    • 2008年9月 - 2009年5月 
      ハーバード大学ウエザーヘッド国際問題研究所   研究員

      ▶ 詳細を見る

    • 1999年4月 - 2002年3月 
      日本学術振興会   日本学術振興会特別研究員

      ▶ 詳細を見る

    ▼全件表示

    学歴

    • - 2002年3月 
      慶應義塾大学   社会学研究科

      ▶ 詳細を見る

      国名： 日本国

      researchmap

    • - 1996年3月 
      お茶の水女子大学   文教育学部

      ▶ 詳細を見る

      国名： 日本国

      researchmap

    論文

    ▼全件表示

    MISC

    書籍等出版物

    • 都市社会学・入門

      松本, 康

      有斐閣  2014年9月  （ ISBN:9784641220157 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：xiv, 311p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 都市のリアル

      吉原, 直樹, 近森, 高明

      有斐閣  2013年8月  （ ISBN:9784641173927 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：ix, 250p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 分断社会と都市ガバナンス

      西山, 八重子

      日本経済評論社  2013年2月  （ ISBN:9784818816695 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：xvi, 312, 4p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • イギリスのガバナンス型まちづくり : 社会的企業による都市再生

      西山, 康雄, 西山, 八重子

      学芸出版社  2008年4月  （ ISBN:9784761531645 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：269p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 自立支援の実践知 : 阪神・淡路大震災と共同・市民社会

      似田貝, 香門

      東信堂  2008年2月  （ ISBN:9784887137974 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：xxvii, 342p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 改訂版ボランティア活動の論理

      西山志保（ 担当： 単著）

      東信堂  2007年4月25日 

      ▶ 詳細を見る

      記述言語：日本語 著書種別：学術書

      researchmap

    • ボランティア活動の論理 : ボランタリズムとサブシステンス

      西山, 志保

      東信堂  2007年4月  （ ISBN:9784887137530 ）

      ▶ 詳細を見る

      総ページ数：xi, 277p   記述言語：日本語

      CiNii Books

      researchmap

    • 講座地域社会学 第３巻 地域社会の政策とガバナンス

      玉野和志, 三本松政之他（ 担当： 共著）

      東信堂  2006年5月10日  （ ISBN:4887136803 ）

      ▶ 詳細を見る

      記述言語：日本語 著書種別：学術書

      researchmap

    ▼全件表示

    共同研究・競争的資金等の研究

    • 都市再生の文化戦略―創造都市の類型学

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      松本 康, 西山 志保, 水上 徹男, 高木 恒一, Yu Hai, Jang Wonho, Nahm Kee-bom

      ▶ 詳細を見る

      2015年4月 - 2019年3月

      課題番号：15H03415

      配分額：11180000円 （ 直接経費：8600000円 、 間接経費：2580000円 ）

      グローバル化・脱工業化に伴う都市再生戦略として、2000年代に入り創造都市政策に国際的関心が集まっている。本研究では、2004年から創造都市政策を採用した横浜市、2009年にユネスコの創造都市ネットワークに登録された金沢市、2007年から創造都市を標榜し、2014年にユネスコの創造都市ネットワークに登録された浜松市を事例として比較研究を行った。封建都市の歴史を持たない横浜市は、都心臨海部の再生のために現代アートを活用、典型的な城下町である金沢市は、伝統工芸の継承や歴史的町並み保存によって活性化をめざし、大手楽器産業を有する浜松市は、音楽を軸に脱工業化に対応しようとしていることを明らかにした。

      researchmap

    • 都市縮小／再生のガバナンスに関する研究－－デトロイトを事例に

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      矢作 弘, 岡部 明子, 西山 八重子, 西山 志保, 阿部 大輔, 明石 芳彦

      ▶ 詳細を見る

      2011年4月 - 2014年3月

      課題番号：23402005

      配分額：9880000円 （ 直接経費：7600000円 、 間接経費：2280000円 ）

      デトロイトは典型的なポスト工業化の縮小都市である。縮小の背景、現状を調査する一方、都市再生の状況を調べ、都市再生を促進する都市社会システム（ガバナンス）を明らかにした。
      都市政府は十分には機能せず、機関（大学＋病院など）、企業、財団がネットワークを構築し、再生の局面で重要な役割を果たしている。同時に、自生的な小規模企業が生まれ、デトロイトのランドスケープを変容させている状況を示すことができた。

      researchmap

    • 国際都市の文化戦略―横浜市の「創造都市」政策に関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      松本 康, 江上 渉, 西山 志保, 水上 徹男, 高木 恒一

      ▶ 詳細を見る

      2010年4月 - 2014年3月

      課題番号：22330159

      配分額：8580000円 （ 直接経費：6600000円 、 間接経費：1980000円 ）

      21世紀に入り、グローバル化・脱工業化によって衰退した都市・地域を再生させる戦略として創造都市戦略が世界的な注目を集めるようになった。本研究では、2004年により創造都市政策を採用した横浜市を事例として、その背景と目的、実施過程を調査し、到達点と課題を評価することを目的としている。
      横浜市の創造都市政策は、アーティストを誘致し、創造産業クラスターを形成し、都心臨海部の空間形成をめざすものであった。政策実施過程の分析から、この政策の特徴は都市デザインにあり、アーティストの誘致には成功したが、産業政策と市民参加に弱点があること、行政組織の再編によって、空間的視点も弱まりつつあることが明らかとなった。

      researchmap

    • コミュニティ・ガバナンスの社会的基盤に関する比較社会学的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      西山 志保

      ▶ 詳細を見る

      2009年 - 2011年

      課題番号：21730407

      配分額：4550000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：1050000円 ）

      本研究は、グローバル化に伴い発生している都市間競争とその結果もたらされたインナーシティ問題に注目し、イギリス、アメリカ、オランダにおける市民主導の地域再生の実態調査から、コミュニティ・ガバナンスの国際比較研究を行い、官主導パートナーシップ型ガバナンス、自由主義型ガバナンス、市民主導パートナーシップ型ガバナンスに分類してその社会的基盤について考察した。その結果、市民セクター組織の内外のネットワークづくり、市民セクターと行政や民間企業とのパートナーシップを促す都市政策、市民活動団体の支援を行う中間支援組織の存在、アセット・マネジメントの存在などが、コミュニティ・ガバナンスの形成を促す重要な要因になっていることを明らかにした。これらの調査結果から、日本のコミュニティにおけるガバナンス形成可能性について考察した。

      researchmap

    • 固有な<生>を支える市民活動と地域形成に関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      清水 亮, 佐藤 恵, 三井 さよ, 西山 志保, 佐藤 恵, 三井 さよ, 西山 志保

      ▶ 詳細を見る

      2007年 - 2010年

      課題番号：19530432

      配分額：3120000円 （ 直接経費：2400000円 、 間接経費：720000円 ）

      阪神淡路大震災後に端を発するボランティア活動のごく一部は、15年以上経った現在でも活動を継続している。それらの活動はずっと同じ組織で同じ活動内容だったわけではなく、様々な変遷を遂げてきている。状況に即した組織改編の基礎となるのは対象者の<生>に向き合おうとする揺るぎない理念と同時に徹底した個別ニーズ把握の姿勢であり、組織はこのニーズ充足の手段となっていることが明らかとなった。

      researchmap

    • 持続可能な都市再生とガバナンスに関するイギリス・アメリカ・アジアの比較都市研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      西山 八重子, 吉原 直樹, 矢作 弘, 黒田 由彦, 矢部 拓也, 西山 志保, 徐 春陽, 吉原 直樹, 矢作 弘, 黒田 由彦, 矢部 拓也, 西山 志保

      ▶ 詳細を見る

      2007年 - 2010年

      課題番号：19402039

      配分額：15340000円 （ 直接経費：11800000円 、 間接経費：3540000円 ）

      日本を含めアジアの諸都市でコミュニティ再生をめざす市民事業組織は、欧米諸都市の市民事業組織と比較して、都市ガバナンスのひとつの類型として提示した「共益志向閉鎖的ガバナンス」を形成しがちである。これが「公益志向開放型ガバナンス」となるためには、市民事業組織が組織的に自立し、政府や市場セクターと対等な関係を築くことが必要である。そのためには市民事業組織のアセット取得や中間支援組織を支援する都市政策がとくに重要である。

      researchmap

    • 社会的企業による持続可能なまちづくりの国際比較研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      西山 志保

      ▶ 詳細を見る

      2006年 - 2008年

      課題番号：18730319

      配分額：4000000円 （ 直接経費：3700000円 、 間接経費：300000円 ）

      持続可能なまちづくりを推進する諸要因を考察するために、強い社会的使命と旺盛な起業家精神をあわせもつ非営利活動組織である「社会的企業」(social enterprise)に注目した。社会的企業が、イギリスにおいては地域資源のマネジメント、イタリアにおいては障害者や弱者の社会参加やエンパワメントの活動を展開し、地域に独自のガバナンスを形成していた。とりわけ地域資源の有効利用を進めるアセット・マネジメント、行政や地元企業とのパートナーシップ、及び活動を支えるソーシャルキャピタルの形成が重要であった。これらのモデルを、日本における社会的企業論として展開するための制度的、社会的基盤の整備の可能性について考察した。

      researchmap

    ▼全件表示

    お問い合わせ先
    外部の方
    学内の方