2024/04/18 更新

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ノダ　ケンタロウ
野田　健太郎
NODA Kentaro
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
所属*
観光学部 観光学科
ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程後期課程
ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
商学博士 （ 一橋大学 ）
連絡先
メールアドレス
研究テーマ*

  • 事業継続計画（BCP）、企業の社会的責任（CSR）、企業情報分析を専門領域とする。企業について財務的な観点だけではなく、BCPやCSRなどの非財務的な価値(無形資産)との関係性に関心がある。さらに財務・非財務を含めた統合的な企業価値評価を研究している。

    • 学内職務経歴*
    • 2014年4月 - 現在 
      観光学部   観光学科   教授
    • 2014年4月 - 現在 
      ビジネスデザイン研究科   ビジネスデザイン専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2014年4月 - 現在 
      ビジネスデザイン研究科   ビジネスデザイン専攻 博士課程後期課程   教授
     

    研究分野

    • 人文・社会 / 金融、ファイナンス

    経歴

    • 2014年4月 - 現在 
      立教大学   ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻博士課程前期課程   教授

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    • 2014年4月 - 現在 
      立教大学   ビジネスデザイン研究科 ビジネスデザイン専攻博士課程後期課程   教授

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    • 2014年4月 - 現在 
      立教大学   観光学部 観光学科   教授

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    学歴

    • - 2013年3月 
      一橋大学   商学研究科

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      国名： 日本国

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    • - 2009年3月 
      一橋大学   大学院国際企業戦略研究科

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    • - 1986年3月 
      慶應義塾大学   法学部

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      国名： 日本国

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    論文

    • サステナビリティ(SDGs、BCP)が企業の新型コロナウイルス感染症からの回復に与える影響

      野田 健太郎

      Disclosure & IR = ディスクロージャー&IR / ディスクロージャー&IR総合研究所, 宝印刷株式会社 編23   132 - 140   2022年11月

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      記述言語：日本語  

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    • 有価証券報告書をめぐる定性情報開示の実態と今後の方向性—特集 有価証券報告書の定性情報

      野田 健太郎

      証券アナリストジャーナル = Securities analysts journal60 ( 10 ) 8 - 17   2022年10月

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      記述言語：日本語  

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    • BCPの経済効果についての考察

      野田 健太郎, ノダ ケンタロウ

      立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal13   1 - 7   2022年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学大学院ビジネスデザイン研究科  

      type:P(論文)

      DOI： 10.14992/00022435

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    • 広がるBCPが地域を救う—特集 新たな防災まちづくりを考える

      野田 健太郎

      地域開発639   43 - 46   2021年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：日本地域開発センター  

      CiNii Article

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    • 企業のカタストロフィーリスクへの対応についての考察

      野田 健太郎, ノダ ケンタロウ

      立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal12   23 - 32   2021年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学大学院ビジネスデザイン研究科  

      type:P(論文)

      DOI： 10.14992/00021251

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/031952587

    • 企業のBCPに変化はあるか—特集 ウィズコロナ・ポストコロナ社会を考える

      野田 健太郎

      地域開発634   20 - 23   2020年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：日本地域開発センター  

      CiNii Article

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    • リスク情報開示に関する考察 : 新型コロナウイルスによるBCPの再考

      野田 健太郎, ノダ ケンタロウ

      立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal11   35 - 44   2020年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：[出版社不明]  

      type:P(論文)

      DOI： 10.14992/00020323

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/031258851

    • ESG情報の開示効果を巡る論点について

      野田 健太郎

      Disclosure & IR = ディスクロージャー&IR / ディスクロージャー&IR総合研究所, 宝印刷株式会社 編11   115 - 123   2019年11月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：ディスクロージャー&IR総合研究所 ; 2017-  

      CiNii Article

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      その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-18K12903/

    • 事業継続計画の役割と今後の課題

      野田 健太郎

      保険学雑誌2019 ( 645 ) 645_41 - 645_47   2019年6月30日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：日本保険学会  

      近時の災害の多発などにより企業の事業継続計画（BCP）が注目されるようになった。BCPは当初，防災対策の様相もあったが，最近では経営戦略の一環として位置づけられるようになった。BCPに関しては，議論が始まって10年以上が経過し，その政策や効果について検証すべき時期にきている。大きな課題としては，中小企業の策定率は依然として低い状態にあること，策定したものの実効性に疑問があるものが多いこと，資金面を含めた経営戦略との連携が足りない，といった課題があげられている。

      企業が事業を継続していくためには，オペレーショナルな対策に加え，緊急時の資金面での対応（資金繰り，損益，バランスシート）も含めた幅広い視点での対応が求められる。これらの点は広義の BCPの範疇に入るが，対応が十分とはいえない。

      今後，保険や新しい金融手法などリスクファイナンスの分野の対応をより強化することで，大規模自然災害による事業中断といった大きなストレスがかかる場面においても，生き残ることができる対応力を身に着け，最終的には自社のビジネスモデルや強みを確認することにつなげることが期待される。

      DOI： 10.5609/jsis.2019.645_41

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      その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/029806478

    • 有価証券報告書における定性情報の分析と活用―リスクの多様化にともなう望ましい対話のあり方―

      野田健太郎

      経済経営研究，37巻，1号37 ( 1 ) 巻頭1 - 3,1-51   2016年5月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本政策投資銀行設備投資研究所  

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    • 地域のレジリエンスに対する評価と活用

      野田健太郎

      地域開発610   13 - 18   2015年11月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本地域開発センター  

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    • 「事業継続計画（BCP）開示の実証的考察」

      野田健太郎

      一橋大学大学院商学研究科博士論文   2013年3月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：学位論文（博士）  

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    • 事業継続計画の開示が株主資本コストに与える影響」 査読有り

      野田健太郎

      現代ディスクロージャー研究』，12巻，1-16頁   2012年9月

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      記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 企業の危機管理担当者へのヒアリング調査等に基づく東日本大震災における企業の防災/事業継続対策に関する調査報告と今後の企業危機管理経営の方向性に関する考察

      蛭間 芳樹, 野田 健太郎

      土木学会論文集A1（構造・地震工学）68 ( 4 ) I_1224 - I_1238   2012年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 土木学会  

      東日本大震災が企業経営に与えた影響は甚大であった．企業の防災及び事業継続対策の必要性と重要性が再認識されるとともに，将来の災害に向け，より実効性のある企業の有事対応プログラムの開発と実装が急務となっており各方面で具体的な解決策が提示されている．これに対し，著者らは在るべき論を語る前に，先ず事実の正確な把握と体系化をすべきであるとの問題意識を得た．そこで，東日本大震災におけて企業の防災及び事業継続の実務で中心的な役割を果たした各企業のCROに代表される危機管理担当者へのヒアリング調査等を通じて，現行の企業BCP/Mの効果と課題の事実把握を目的とした調査を実施した．本稿では，日本の産業界を代表する大企業の3.11における防災及び事業継続に関する現場情報を集約・体系化すると共に．実務担当の声に基づくポスト3.11のERMの方向性を提示する．

      DOI： 10.2208/jscejseee.68.i_1224

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    • Survey on the disaster preparedness and business continuity of companies in the great east Japan earthquake - improving the business value by the information sharing and disclosure of BCPs - 査読有り

      Yoshiki Hiruma, Kentaro Noda

      Journal of Disaster Research7 ( 4 ) 363 - 367   2012年

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      記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Fuji Technology Press  

      This survey, based on a survey conducted by the Development Bank of Japan (DBJ), examines the effectiveness of existing disaster preparedness and business continuity efforts. In this paper, we want to point out the following points to present approaches for improving business continuity capability. First, it is necessary for businesses to share business continuity planning (BCP) information in-house, to expand this function in the future, and to create a mechanism for sharing information within the supply chain and industry groups. Second, the key is in improving business continuity capability for the three elements of: formulating BCP (soft countermeasures), improving response by sharing strategy and strengthening against earthquakes, and implementing hard countermeasures by developing a backup system. Third, it is important to incorporate elements of BCP into core business undertakings in order to ensure that business continuity efforts go beyond temporary measures alone (sustainable BCP).

      DOI： 10.20965/jdr.2012.p0363

      Scopus

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    • 事業継続計画と経営者業績予想の関係 査読有り

      野田健太郎, 加賀谷哲之

      経営財務研究31 ( 2 ) 40 - 55   2011年12月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本経営財務研究学会本部事務局  

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    • 事業継続計画の開示企業の特徴に関する研究 査読有り

      野田 健太郎

      インベスター・リレーションズ   2011年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 事業継続に向けた企業の責任と努力

      野田健太郎

      フィナンシャル・レビュー91 ( 4 ) 60 - 81   2008年11月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：財務省財務総合政策研究所  

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    • 防災会計の仕組みと役割

      野田健太郎

      企業会計   105 - 111   2008年8月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • BCPは「業務中断」に備える経営戦略--金融機能を維持し経済的損失極小化に主導的役割を—特集 災害対策は万全?

      野田 健太郎

      金融財政事情56 ( 39 ) 21 - 25   2005年10月17日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：金融財政事情研究会  

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    • 防災マネジメントによる企業価値向上に向けて―防災SRI（社会的責任投融資）の可能性―

      野田健太郎

      調査 ( 80 ) 1 - 78   2005年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本政策投資銀行調査部  

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    MISC

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    書籍等出版物

    • 観光産業のグレート・リセット : 成長をどうデザインするか = The great reset of the tourism industry

      野田, 健太郎, 熊田, 順一

      中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売)  2022年11月  （ ISBN:9784502443817 ）

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      総ページ数：ii, iv, 199p   記述言語：日本語

      CiNii Books

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    • 大規模災害リスクと地域企業の事業継続計画 : 中小企業の強靱化と地域金融機関による支援

      家森, 信善, 浜口, 伸明, 野田, 健太郎, 経済産業研究所

      中央経済社,中央経済グループパブリッシング(発売)  2020年10月  （ ISBN:9784502356414 ）

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      総ページ数：iv, vii, 268p   記述言語：日本語

      CiNii Books

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    • 戦略的リスクマネジメントで会社を強くする

      野田健太郎（ 担当： 単著）

      中央経済社  2017年2月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • ビジネスデザインと経営学

      立教大学大学院ビジネスデザイン研究科（ 担当： 分担執筆）

      創成社  2016年11月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 事業継続計画による企業分析

      野田健太郎（ 担当： 単著）

      中央経済社  2013年10月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • CSR金融の現状 SRIと新しい企業・金融

      谷本寬治（ 担当： 分担執筆）

      東洋経済新報社  2007年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 事業継続マネジメントを理解する本

      野田 健太郎（ 担当： 単著）

      日刊工業出版社  2006年11月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • インキュベータとSOHO

      関満博, 関幸子（ 担当： 分担執筆）

      新評論  2005年6月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • ベンチャー育成論入門―起業家マインドの醸成に向けて

      野田健太郎（ 担当： 共著）

      大学教育出版  2004年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    共同研究・競争的資金等の研究

    • 企業の超長期的・カタストロフィーリスク開示効果の研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      野田 健太郎

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      2021年4月 - 2024年3月

      課題番号：21K01825

      配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）

      初年度は、全体のフレームワークと近時、大きな問題となっている新型コロナウイルスについての分析を行った。今年度の分析で得られた結果は以下の通りである。
      企業を取り巻くリスクは多様化しているが、中でも自然災害、新型コロナウイスルなど企業活動に大きな影響を及ぼすカタストロフィーリスクについても考慮しなければならない。長期的なリスクの観点からはSDGsが注目され、環境問題をはじめ、福祉、人権など幅広い社会的なニーズに対して対応することが求められている。さらに、自然災害、パンデミックなど瞬時に事業の継続を危うくするリスクに対してはBCPによる対応策を検討していく必要がある。
      新型コロナウイルスの感染拡大はビジネス、生活様式に変化に大きな影響を与え、人々の価値観をも大きく変えることとなった。それと平行して企業の存在価値を問うきっかけとなっている。SDGsの中でとらえられている様々な社会的な価値とのつながりを確認する必要があり、その裏側にある企業の本質的な価値、競争力が問われている。その流れの中でBCPついても整理していくことが求められる。さらに、SDGsとBCPとの間には相関があり、企業のガンバンス体制を構築する中で、その点を認識して進めていく必要がある。企業は新型コロナウイルスの感染拡大に対して、既存のBCPについて一定の効果は認めているものの、内容について見直しを検討している企業も多いことが解った。今後、自然災害とは異なるタイプの事象を加えることでBCPのレベルアップを図ることが必要だと考えられる。

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    • 有事におけるリスク情報開示効果に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      野田 健太郎

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      2018年4月 - 2021年3月

      課題番号：18K12903

      配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

      本研究ではリスク情報についてブルームバーグESGデータなどを取り込むことで、環境問題、自然災害などを含めたESG関連の幅広いリスクへの対応力を向上させる方策を実証的に探り、日本企業の競争力向上を目指す提言を行った。分析の結果からは企業のライフサイクルによって開示レベルに差があること、ESG情報が経営者とアナリストがそれぞれに影響を及ぼし、経営者とアナリストの間の情報の非対称が減少していることが示された。

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