2024/02/01 更新

写真b

キムラ タダマサ
木村 忠正
KIMURA Tadamasa
*大学が定期的に情報更新している項目(その他は、researchmapの登録情報を転載)
所属*
社会学部 メディア社会学科
社会学研究科 社会学専攻 博士課程後期課程
社会学研究科 社会学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
Master of Arts ( The University of Tokyo ) / Doctor of Philosophy ( SUNY at Buffalo )
研究テーマ*
  • インターネットを中心としたデジタルネットワークの社会的普及に伴う社会文化の変容を複合的に探究している。ミクロの観点からは、デジタルネイティブ世代を対象としたソーシャルメディア利用等のメディア・コミュニケーション研究、マクロの観点からは、グローバルな富・リスクの産出・分配システムの変化と日本社会の方向性を中心としたネットワーク社会論が中核であり、両者の観点を組み合わせたネット世論研究も主たるテーマである。研究対象地域は、日本、北米、北欧、オランダ、韓国、中国を主としている。文化人類学、社会学を基盤としながら、比較制度分析、文化次元論、道徳基盤理論、ネットワーク科学、文化進化・二重継承論など多様な領域との対話、並びに、理論と実証、質的研究と量的研究との対話を介して領域横断的知の生成を志向する。

  • 研究キーワード
  • ヴァーチュアルエスノグラフィー

  • 定性・定量融合法(mixed methods)

  • 質的調査

  • 研究者倫理

  • エスノグラフィー

  • 情報行動

  • コミュニケーション生態系

  • サイバーエスノグラフィー

  • サイバースペース

  • 社会的ネットワーク論

  • サイエンス・スタディーズ

  • デザイン

  • 人間-環境系

  • インターネット

  • 日韓比較

  • 電子提供

  • 科学社会学

  • フィンランド政府

  • シンセシス

  • 電子取引

  • シミュレーション

  • インタラクション

  • 電子申告

  • コラボレーション

  • アナロジー

  • 記号論

  • イノベーション研究

  • 社会的信頼

  • インターネット・コミュニティ

  • 米国政府

  • 文化と認知

  • 情報社会論

  • 文化人類学(含民族学・民俗学)

  • 社会学(含社会福祉関係)

  • welfare state

  • consumer society

  • post-industrial society

  • cultural models approach

  • situated cognition

  • digital divide

  • information society studies

  • 学内職務経歴*
    • 2015年4月 - 現在 
      社会学部   メディア社会学科   教授
    • 2015年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2015年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   教授
     

    研究分野

    • 社会基盤(土木・建築・防災) / 建築計画、都市計画

    • 人文・社会 / 科学社会学、科学技術史

    • 人文・社会 / 社会心理学

    • 人文・社会 / 経営学

    • 人文・社会 / 社会学

    • 人文・社会 / 文化人類学、民俗学

    • 人文・社会 / 認知科学

    • 人文・社会 / 図書館情報学、人文社会情報学

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    経歴

    • 2015年4月 - 現在 
      立教大学   社会学部 メディア社会学科   教授

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    • 2012年4月 - 2015年3月 
      東京大学大学院総合文化研究科   教授

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    • 2012年9月 - 2013年2月 
      Yale University   Visiting Scholar

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    • 2007年 - 2012年 
      - 東京大学大学院総合文化研究科 准教授

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    • 2006年 - 2012年 
      University of Tokyo, Graduate School of Arts and Sciences   Associate Professor

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    • 2006年 - 2007年 
      東京大学大学院総合文化研究科 助教授

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    • 2004年 - 2006年 
      早稲田大学理工学術院 教授

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    • 2004年 - 2006年 
      Waseda University, Faculty of Science and Engineering   Professor

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    • 2001年 - 2004年 
      Waseda University, School of Science and Engineering   Associate Professor

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    • 2001年 - 2003年 
      早稲田大学理工学部 助教授

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    • 1998年 - 2001年 
      東京都立科学技術大学 助教授

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    • 1998年 - 2001年 
      東京都立科学技術大学

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    • 1997年 - 1998年 
      国際大学グローバルコミュニケーションセンター 専任講師

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    • 1997年 - 1998年 
      国際大学

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    • 1995年 - 1997年 
      国際大学グローバルコミュニケーションセンター 助手

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    • 1995年 - 1997年 
      国際大学

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    • 1994年 - 1995年 
      日本学術振興会 特別研究員

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    • 1994年 - 1995年 
      JSPS Research Fellow

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    学歴

    • 1987年 - 1995年 
      東京大学   総合文化研究科   文化人類学

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      国名: 日本国

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    • 1987年 - 1995年 
      東京大学

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    • 1990年 - 1994年 
      ニューヨーク州立大学バッファロー校大学院   人類学   文化人類学

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      国名: アメリカ合衆国

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    • 1990年 - 1994年 
      State Univ. Of NY at Buffalo   Department of Anthropology   Cultural Anthropology

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      国名: アメリカ合衆国

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    • 1983年 - 1987年 
      東京大学   教養学部   文化人類学

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      国名: 日本国

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    • 1983年 - 1987年 
      東京大学

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    委員歴

    • 2004年 
      早稲田大学文化人類学会   理事

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      団体区分:学協会

      早稲田大学文化人類学会

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    • 2004年 
      Waseda Society of Cultural Anthropology   Board member

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      団体区分:学協会

      Waseda Society of Cultural Anthropology

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    • 2002年 
      日本社会情報学会   理事、企画委員会委員長、学術委員会委員、編集専門委員会

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      団体区分:学協会

      日本社会情報学会

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    • 1996年 - 1999年 
      日本文化人類学会   情報化委員

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      団体区分:学協会

      日本文化人類学会

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    • 1996年 - 1999年 
      Japanese Society of Cultural Anthropology   Academic Committee member

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      団体区分:学協会

      Japanese Society of Cultural Anthropology

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    受賞

    • 2009年  
      日本社会情報学会優秀論文賞 

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      受賞国:日本国

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    • 2002年  
      電気通信普及財団・第17回テレコム社会科学賞・入賞 

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      受賞国:日本国

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    • 2002年  
      Telecommunications Advancement Foundation, 17th TELECOM Social Science Award 

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    • 2001年  
      日本社会情報学会優秀文献賞 

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      受賞国:日本国

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    • 2001年  
      Japan Association for Social Informatics, Excellent Publication Award 2001 

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    論文

    MISC

    • 「コミュニティネットワーク」への欲望を解体する

      木村 忠正, Kimura Tadamasa, キムラ タダマサ

      106   41 - 60   2012年8月31日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:国立民族学博物館  

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    • IT技術と地域デモクラシーの活性化--「ICTの社会化」の推進を (特集 電子政府・自治体のゆくえ)

      木村 忠正

      都市問題101 ( 5 ) 58 - 72   2010年5月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京市政調査会  

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    • インターネット利用行動と一般的信頼・不確実性回避との関係

      藤原 正弘, 木村 忠正

      日本社会情報学会学会誌20 ( 2 ) 43 - 55   2009年3月31日

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      出版者・発行元:日本社会情報学会  

      インターネットなど情報ネットワークの社会的普及と日常生活への浸透に伴い,ネットワーク利用と一般的信頼感との関係について,広く関心が寄せられ,これまで研究が行われてきた。しかし,これまでの研究では,一般的信頼感とネットワーク利用行動との明確な関係性が見出されているとは言い難い。そこで本研究では,山岸(1998)の一般的信頼に関する議論が,信頼と安心を対立的にとらえているのに対して,Hofstede(1980,1991)の不確実性回避傾向指数(UAI,Uncertainty Avoidance Index)を安心の尺度と考え,信頼とUAIを相互に独立した次元と仮定し,組み合わせによる類型的枠組とネットワーク行動との関係の研究を試みた。具体的には,低い一般的信頼,高いUAIがインターネット利用を限定的にしているとの仮説とともに,低信頼+高UAI=「没交渉志向」=匿名掲示板利用,のように,信頼とUAIを組み合わせた類型の心理的特性とそれに関連するインターネットサービス利用との関係を仮定し,それぞれ検証を行った。その結果,多くの仮説は支持され,一般的信頼とUAIとを組み合わせることの有効性,とりわけ,UAIがインターネット利用行動の分析に有効であることが示された。

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    • 選挙時における情報行動の日韓比較 : 日本参議院議員選挙と韓国大統領選挙におけるメディア利用と投票行動の関連

      橋元 良明, 石井 健一, 木村 忠正, 金 相美, 小笠原 盛浩, 金 仁培

      東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編25   73 - 122   2009年3月31日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学  

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    • インターネット利用行動と一般的信頼・不確実性回避との関係

      藤原 正弘, 木村 忠正

      日本社会情報学会学会誌20 ( 2 ) 43 - 55   2009年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会情報学会  

      インターネットなど情報ネットワークの社会的普及と日常生活への浸透に伴い,ネットワーク利用と一般的信頼感との関係について,広く関心が寄せられ,これまで研究が行われてきた。しかし,これまでの研究では,一般的信頼感とネットワーク利用行動との明確な関係性が見出されているとは言い難い。そこで本研究では,山岸(1998)の一般的信頼に関する議論が,信頼と安心を対立的にとらえているのに対して,Hofstede(1980,1991)の不確実性回避傾向指数(UAI,Uncertainty Avoidance Index)を安心の尺度と考え,信頼とUAIを相互に独立した次元と仮定し,組み合わせによる類型的枠組とネットワーク行動との関係の研究を試みた。具体的には,低い一般的信頼,高いUAIがインターネット利用を限定的にしているとの仮説とともに,低信頼+高UAI=「没交渉志向」=匿名掲示板利用,のように,信頼とUAIを組み合わせた類型の心理的特性とそれに関連するインターネットサービス利用との関係を仮定し,それぞれ検証を行った。その結果,多くの仮説は支持され,一般的信頼とUAIとを組み合わせることの有効性,とりわけ,UAIがインターネット利用行動の分析に有効であることが示された。

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      その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10484495

    • ヴァーチュアル・エスノグラフィー--文化人類学の方法論的基礎の再構築に向けて (特集 「エスノグラフィーの素朴」から方法論の深化へ)

      木村 忠正

      文化人類学研究10   47 - 76   2009年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:早稲田大学文化人類学会  

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    • 特集討論 「エスノグラフィーの素朴」から方法論の深化へ (特集 「エスノグラフィーの素朴」から方法論の深化へ)

      木村 忠正, 野沢 慎司, 林 美里

      文化人類学研究10   77 - 101   2009年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:早稲田大学文化人類学会  

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    • 茂木健一郎と愉しむ科学のクオリア(31)日本のネット文化を変えるには

      茂木 健一郎, 木村 忠正

      日経サイエンス38 ( 14 ) 96 - 101   2008年12月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日経サイエンス  

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    • フォーラム ネット社会のガバナンス(第1回)ネット社会でせめぎあう3つの原理

      木村 忠正

      科学78 ( 6 ) 648 - 650   2008年6月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:岩波書店  

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    • Socio-Cultural Differences in the Use of Personal Web Homepage and Electronic Communities among Japanese, Finnish, and Korean Youth

      SAITO Yoshitaka, KIMURA Tadamasa

      Journal of Socio-Informatics1 ( 1 ) 137 - 146   2008年3月30日

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      記述言語:英語   出版者・発行元:一般社団法人 社会情報学会  

      Statistics about the young in Japan, Finland, and Korea show that only a small percentage of people have a personal web homepage. What are the differences between homepage holders and others? We attempt to answer this question by examining empirical data and focusing on information-network environmental factors and individual factors. Results show that in the three countries, people who have higher Internet skills and motivation to communicate with others are more likely to have homepages. However, in terms of Japan alone, statistics show that those who have a homepage tend to use it at home and tend to use the Internet to reduce psychological stress (for "healing"). The Japanese characteristics may reflect the fact that those who have homepages are often engaged in anonymous communication on websites (e.g., personal diaries) alone at home, which is hardly observed in other societies.

      DOI: 10.14836/jsi.1.1_137

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    • Cyberspace as Socio-psychological Space : Cross-Cultural Comparison among the Japanese, Koreans and Finns

      KIMURA Tadamasa

      Journal of Socio-Informatics1 ( 1 ) 57 - 70   2008年3月30日

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      記述言語:英語   出版者・発行元:一般社団法人 社会情報学会  

      Even though IT is the same as technology, substantial socio-cultural differences exist in the way IT is interwoven into socio-cultural practices and socio-psychological configuration. This article has two objectives. For one thing, I would like to make a critical scrutiny of the way information society is conceptualized and argued. Four problems associated with the conceptualization of information society are articulated and discussed. That is (1) its historical contextualization, (2) its "disruptiveness", (3) its uniformity hypothesis, and (4) its discursive structure of rosy expectations and gloomy apprehensions. I contend that these problems stem from the lack of in depth empirical studies among information society studies which pay sufficient attention to social and cultural diversity and people's practice. Therefore, I would like to do a comparative study of internet use in Japan, Finland and Korea, based on the so-called JFK survey study, so that I can decipher substantial differences across different societies in terms of the kind of IT equipment and service that is diffused, how it is used, socio-psychological attitudes toward cyberspace and so on, which is the other objective of this article. Putting them together, I propose that "information society" be taken not in its singular form, but in its plural form, "information societies" and that we advance cross-cultural research in information society studies and develop a conceptual framework to analyze and describe comparative differences of different information societies.

      DOI: 10.14836/jsi.1.1_57

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    • ネット利用とオンライン・コミュニティの日韓比較

      橋元 良明, 金 相美, 石井 健一, 小笠原 盛浩, 木村 忠正, 金 仁培

      東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編24   1 - 47   2007年3月30日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学  

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    • 新聞記事にみるインターネット・イメージの日韓中比較

      橋元 良明, 石崎 雅人, 小笠原 盛浩, 木村 忠正, 石井 健一, 金 相美, 金 仁培

      東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編24   49 - 77   2007年3月30日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学  

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    • 「病気になる」ことの認知人類学

      木村 忠正

      文化人類学研究7   66 - 96   2006年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:早稲田大学文化人類学会  

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    • 「間メディア性」本格化の年 (特集 2005年--わたしたちはどこへ向かっているのか、どこまできたのか)

      木村 忠正

      NIRA政策研究18 ( 12 ) 28 - 32   2005年12月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:総合研究開発機構  

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    • デジタルインクルージョンを政策課題に(2)ITが持つ"社会増強力"の活用を--「縮小しながら成長」しなければならない日本

      木村 忠正

      あけぼの23 ( 2 ) 48 - 55   2005年10月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:NTT労働組合  

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    • 大学生初期利用者に見るSNS (Social Networking Service)と対人信頼感

      木村 忠正

      日本社会情報学会学会誌17 ( 2 ) 23 - 31   2005年9月30日

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      出版者・発行元:日本社会情報学会  

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    • デジタルインクルージョンを政策課題に(1)米国・欧州型モデルに見る情報化社会の経済成長戦略

      木村 忠正

      あけぼの22 ( 11 ) 32 - 39   2005年9月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:NTT労働組合  

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    • デジタルデバイドと日本社会

      木村 忠正

      リ-ガル・エイド研究 ( 11 ) 85 - 101   2005年6月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:法律扶助協会  

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    • 個人ホームページ所有と電子コミュニティの社会文化的差異 : 日本・韓国・フィンランド比較分析

      斎藤 嘉孝, 木村 忠正

      情報通信学会誌23 ( 1 ) 45 - 52   2005年5月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • 大学生初期利用者に見るSNS (Social Networking Service)と対人信頼感

      木村 忠正

      日本社会情報学会学会誌17 ( 2 ) 23 - 31   2005年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会情報学会  

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      その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10484336

    • デジタルデバイドと日本社会 (特集 情報空間の多様化と生活文化)

      木村 忠正

      放送メディア研究 ( 3 ) 9 - 56   2005年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:丸善プラネット  

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    • 情報化社会における合理的無知 : デジタルデバイド意識の集団差は存在するか

      斎藤 嘉孝, 木村 忠正

      日本社会情報学会学会誌16 ( 2 ) 45 - 58   2004年9月30日

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      出版者・発行元:日本社会情報学会  

      情報化の進展によって人びとが懸念することの1つにデジタルデバイドの問題があるが, 本稿ではデジタルデバイドへの懸念が日本社会において集団間で差があるかどうかを検証する。性別や年齢といった人口学的集団で差がみられるのか。あるいは階層集団によって差があるのか。あるいは情報機器(PC, 携帯電話)の使用の有無で差があるのか。これらの議論の根拠となるのは, 橋元(2001)の提示した「合理的無知」という概念であり, それによれば人びとは情報機器を使用しないことをあえて選択することが少なくない。つまり, デジタルデバイドの懸念を感じるような社会的認識に, 日本社会は至っていないと解釈できる。情報化の進展は目まぐるしいが, はたして橋元の調査以降もこのような状況が続いているのかどうか, 2001年と2003年に収集された全国対象のパネルデータを用いて検証する。また, 2時点での変化も考慮し, 使用機器の開始や中止, あるいは地位移動がデジタルデバイドへの懸念に影響を与えたかどうかをも検証する。さらに, デジタルデバイドへの懸念を2時点間で増加させた層がいるとしたら, それはどのような人びとなのかも分析する。結論として, 集団間でデジタルデバイドへの懸念があまり存在しないということが, 分析結果からいえる。2時点の変化を考慮しても同様の結果だった。それが意味することは何なのか, 日本社会の...

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    • パネル調査によるインターネットの利用の影響分析

      『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』21   305 - 454   2004年

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    • 情報化社会における合理的無知~デジタルデバイド意識の集団差は存在するか~

      斎藤 嘉孝, 木村 忠正

      『日本社会情報学会学会誌』16 ( 2 ) 45 - 58   2004年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会情報学会  

      情報化の進展によって人びとが懸念することの1つにデジタルデバイドの問題があるが, 本稿ではデジタルデバイドへの懸念が日本社会において集団間で差があるかどうかを検証する。性別や年齢といった人口学的集団で差がみられるのか。あるいは階層集団によって差があるのか。あるいは情報機器(PC, 携帯電話)の使用の有無で差があるのか。これらの議論の根拠となるのは, 橋元(2001)の提示した「合理的無知」という概念であり, それによれば人びとは情報機器を使用しないことをあえて選択することが少なくない。つまり, デジタルデバイドの懸念を感じるような社会的認識に, 日本社会は至っていないと解釈できる。情報化の進展は目まぐるしいが, はたして橋元の調査以降もこのような状況が続いているのかどうか, 2001年と2003年に収集された全国対象のパネルデータを用いて検証する。また, 2時点での変化も考慮し, 使用機器の開始や中止, あるいは地位移動がデジタルデバイドへの懸念に影響を与えたかどうかをも検証する。さらに, デジタルデバイドへの懸念を2時点間で増加させた層がいるとしたら, それはどのような人びとなのかも分析する。結論として, 集団間でデジタルデバイドへの懸念があまり存在しないということが, 分析結果からいえる。2時点の変化を考慮しても同様の結果だった。それが意味することは何なのか, 日本社会の情報化の特質をふくめ詳しく検討する。

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      その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10484291

    • ネットワーク・リアリティ-ポスト高度消費社会としての情報ネットワーク社会を構想する

      『NIRA政策研究』17 ( 12 ) 6 - 26   2004年

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    • パネル調査によるインターネット利用の影響分析

      橋元 良明, 石井 健一, 木村 忠正

      東京大学社会情報研究所調査研究紀要 ( 21 ) 451 - 454   2004年

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      記述言語:英語   出版者・発行元:東京大学社会情報研究所  

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    • パネル調査によるインターネット利用の影響分析

      橋元 良明, 石井 健一, 木村 忠正

      東京大学社会情報研究所調査研究紀要 ( 21 ) 305 - 449   2004年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京大学社会情報研究所  

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    • ネットワーク・リアリティ--ポスト高度消費社会としての情報ネットワーク社会を構想する (特集 「情報化」はくらしと社会を変えられるか--知識社会実現の戦略)

      木村 忠正

      NIRA政策研究17 ( 12 ) 6 - 26   2004年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:総合研究開発機構  

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    • インターネット利用に関する日韓大学生比較調査 : インターネット・コミュニティを中心として

      橋元 良明, 石井 健一, 木村 忠正, 金 相美

      『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』20   205 - 345   2003年

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      出版者・発行元:東京大学  

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    • インターネット利用に関する日韓大学生比較調査 : インターネット・コミュニティを中心として

      橋元 良明, 石井 健一, 木村 忠正, 金 相美

      東京大学社会情報研究所調査研究紀要20   205 - 345   2003年

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      出版者・発行元:東京大学  

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    • 「環境としての情報空間」

      清原 慶子, 須藤 修, 伊藤 守, 恒松 直幸, 久保田 文人, 富山 慶典, 木村 忠正, 遠藤 薫

      日本社会情報学会学会誌14 ( 2 ) 5 - 34   2002年9月30日

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      出版者・発行元:日本社会情報学会  

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    • ブロードバンド社会のE-quality : アクセスの平等化

      砂川 浩慶, 河野 真太郎, 前川 英樹, 原 由美子, 木村 忠正, 橋元 良明

      情報通信学会誌20 ( 1 ) 7 - 27   2002年9月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • ネットワーク社会とデジタルデバイド

      木村 忠正

      通信工業42 ( 4 ) 6 - 14   2002年4月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:通信機械工業会  

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    • 「環境としての情報空間」

      清原 慶子, 須藤 修, 伊藤 守, 恒松 直幸, 久保田 文人, 富山 慶典, 木村 忠正, 遠藤 薫

      日本社会情報学会学会誌14 ( 2 ) 5 - 34   2002年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会情報学会  

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      その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10484201

    • ネットワーク社会とデジタルデバイド

      『通信工業 (CIAJ Journal)』42 ( 4 ) 6 - 14   2002年

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    • 「インターネット・パラドクス」の検証 : インターネットが精神的健康・社会的ネットワーク形成に及ぼす影響

      橋元 良明, 辻 大介, 石井 健一, 金 相美, 木村 忠正

      『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』18   335 - 485   2002年

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      出版者・発行元:東京大学  

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    • 「インターネット・パラドクス」の検証 : インターネットが精神的健康・社会的ネットワーク形成に及ぼす影響

      橋元 良明, 辻 大介, 石井 健一, 金 相美, 木村 忠正

      東京大学社会情報研究所調査研究紀要18   335 - 485   2002年

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      出版者・発行元:東京大学  

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    • 米欧アジア諸国のIT政策と日本(2)

      木村 忠正

      行政&ADP38 ( 1 ) 16 - 22   2002年1月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • 米欧アジア諸国のIT政策と日本(1)

      木村 忠正

      行政&ADP37 ( 12 ) 17 - 20   2001年12月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • インターネットとiモード系携帯電話の狭間--PACS(ポスト高度消費社会)としての情報ネットワーク社会へ (特集 ケータイ・メール)

      木村 忠正

      日本語学20 ( 10 ) 54 - 71   2001年9月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:明治書院  

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    • 第三の産業分水嶺としての「デジタルデバイド」 〜 PACS(ポスト高度消費社会)をいかに構想するか 〜

      木村 忠正

      情報通信学会誌19 ( 1 ) 15 - 39   2001年5月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • 北欧におけるIT事情(3)北欧における産学の連携

      島田 達巳, 木村 忠正, 小豆川 裕子

      地方自治コンピュータ31 ( 3 ) 33 - 41   2001年3月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:地方自治情報センター  

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    • IT国家をリードする北欧(3)ダイナミックな活力を生み出す産学協働

      小豆川 裕子, 島田 達巳, 木村 忠正

      行政&ADP37 ( 3 ) 7 - 12   2001年3月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • 北欧におけるIT事情(2)北欧における情報社会の特質とIT教育

      島田 勝巳, 木村 忠正, 小豆川 裕子

      地方自治コンピュータ31 ( 2 ) 55 - 62   2001年2月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:地方自治情報センター  

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    • IT国家をリードする北欧(2)情報ネットワーク基盤構築と教育の情報化

      木村 忠正, 島田 達巳, 小豆川 裕子

      行政&ADP37 ( 2 ) 27 - 32   2001年2月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • デジタル・ディバイド : 情報強者と情報弱者

      三上 俊治, ROBINSON John P, 橋元 良明, 木村 忠正

      情報通信学会誌18 ( 3 ) 49 - 61   2001年1月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • 「教育の情報化=e-learning」と 日本社会が抱える課題千葉大学・第2回「マルチメディア教育」講演会・教育のマルチメディア化:実践と課題

      平成12年度マルチメディア利用普遍教育開発事業報告書/千葉大学大学教育委員会   2001年

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    • 世界システムの再編成としての デジタルデバイドと日本社会世界コミュニケーション年記念第16回コミュニケーション・フォーラム「IT革命と社会の調和:21世紀情報社会への課題と展望」セッション2デジタル・ディバイド:情報強者と情報弱者

      情報通信学会誌第18巻第3号   2001年

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    • e-ビジネスが問題ではない

      『現代日本学原論<1>働く』岩波書店   94 - 98   2001年

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    • PACSとしての情報ネットワーク社会を構想すること

      木村 忠正

      国際大学グローコム『智場』 ( 66 ) 16 - 20   2001年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:国際大学グローバルコミュニケーションセンター  

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    • IT国家をリードする北欧(第3回) : ダイナミックな活力を生み出す産学協働

      小豆川 裕子, 島田 達巳, 木村 忠正

      行政とADP37 ( 3 ) 7 - 12   2001年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • IT国家をリードする北欧(第2回) : 情報ネットワーク基盤構築と教育の情報化

      木村 忠正, 島田 達巳, 小豆川 裕子

      行政とADP37 ( 2 ) 27 - 32   2001年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • IT国家をリードする北欧(第1回) : 行政のIT革命

      島田 達巳, 木村 忠正, 小豆川 裕子

      行政とADP37 ( 1 ) 8 - 14   2001年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • インターネットとiモード系携帯電話の狭間

      日本語学20 ( 10 ) 54 - 71   2001年

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    • E-business is not disruptive

      The Principles of Modern Japanology. Vol. 1 : Work, Iwanami Shoten   94 - 98   2001年

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    • On information society as PACS, Post Advanced Consumer Society

      Intelplace ( 66 ) 16 - 20   2001年

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    • Nordic countries as IT nations Part (]G0003[) : Industry-academics cooperation which brings about socio-economic dynamics

      Gyosei & ADP(public administration & auto data processing)37 ( 3 ) 7 - 12   2001年

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    • Nordic countries as IT nations Part (]G0002[) : Expansion of information infrastructure and internet use in education

      Gyosei & ADP(public administration & auto data processing)37 ( 2 ) 27 - 32   2001年

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    • Nordic countries as IT nations Part (]G0001[) : IT revolution of public administration

      Gyosei & ADP(public administration & auto data processing)37 ( 1 ) 8 - 14   2001年

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    • 北欧におけるIT事情(1)IT国家北欧の理念と概況--どのような社会をつくり、ITをどのように使うか

      島田 達巳, 木村 忠正, 小豆川 裕子

      地方自治コンピュータ31 ( 1 ) 49 - 55   2001年1月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:地方自治情報センター  

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    • IT国家をリードする北欧(1)行政のIT革命

      島田 達巳, 木村 忠正, 小豆川 裕子

      行政&ADP37 ( 1 ) 8 - 14   2001年1月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:行政情報システム研究所  

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    • デジタルデバイド--世界システムの総体的再編成と日本社会の選択

      木村 忠正

      東京都立科学技術大学紀要14   1 - 6   2000年11月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京都立科学技術大学学術研究委員会  

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    • 共創社会に生きるポートフォリオ型自己を目指せ (e-ラーニング・ソリューションプラザ(4))

      木村 忠正

      人材教育12 ( 8 ) 74 - 77   2000年8月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:日本能率協会  

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    • 無重力経済(Weightless Economy)における「地域」とは?第7回国際大学GLOCOMフォーラム「岐路に立つネティズンと21世紀の産業社会」

      国際大学GLOCOM機関誌「智場」特別号   2000年

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    • 「教育の情報化」の再定義と 日本の高等教育が抱える課題

      ワークショップ 「オンライン教育の可能性と限界」/日本マス・コミュニケーション学会2000年度秋季研究発表会   2000年

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    • 失われた90年代と教育の情報化

      総合教育技術/小学館第55巻・第12号、6-7ページ   2000年

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    • デジタルデバイド~世界システムの総体的再編成と日本社会の選択~

      木村 忠正

      東京都立科学技術大学紀要第14巻、1-6ページ   1 - 6   2000年

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京都立科学技術大学学術研究委員会  

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    • Performance measurement and IT strategy in local government-A case study of New York City

      Proceedings of Japan Association of Social Informatics 14<SUP>th</SUP>Annual Conference   141 - 146   2000年

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    • 90年代後半における大学生の情報メディア環境変化

      木村 忠正

      東京都立科学技術大学紀要 ( 13 ) 17 - 22   1999年11月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:東京都立科学技術大学学術研究委員会  

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    • VIEW POINT 情報化のお手本は北欧にある!

      木村 忠正

      実業の日本102 ( 12 ) 64 - 66   1999年9月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:実業之日本社  

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    • グローバル戦略とインターネット

      伊藤 英一, ステープル グレゴリ-・C, 山下 東子, 木村 忠正, 金田 哲也

      情報通信学会誌16 ( 3 ) 63 - 77   1999年1月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • 90年代後半における大学生の情報メディア環境変化

      東京都立科学技術大学紀要13   17 - 22   1999年

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    • 地方自治体における行政評価と情報技術戦略について~ニューヨーク市の事例を中心に~

      日本社会情報学会第14回全国大会研究発表論文集   141 - 146   1999年

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    • インターネット利用と情報リテラシーの関係性

      日本社会情報学会第14回全国大会研究発表論文集   195 - 200   1999年

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    • Internet use and information literacy

      Proceedings of Japan Association of Social Informatics 14<SUP>th</SUP> Annual Conference   195 - 200   1999年

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    • 電子商取引の環境整備

      青柳 武彦, 柏木 昇, 木村 忠正, 木寅 潤一

      情報通信学会誌16 ( 2 ) 13 - 31   1998年9月25日

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:情報通信学会  

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    • 「次の10件」に気付かない学生たち--メディアの文法とネットワ-クへの受動的意識構造 (複雑化社会のコミュニケ-ション) -- (対人関係の変化)

      木村 忠正

      日本語学17 ( 11 ) 188 - 203   1998年9月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:明治書院  

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    • 「『次の10件』に気づかない学生たちメディアの文法とネットワークへの受動的意識構造」

      日本語学17 ( 11 ) 188 - 203   1998年

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    • 「体温の民族誌」

      木村忠正

      文化とこころ2 ( 3 ) 34 - 54   1998年

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    • Ethnography on Fever

      Culture and Mind2 ( 3 ) 34 - 54   1998年

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    • Students who do not notice"next 10"in searching

      Nihongogaku17 ( 11 ) 188 - 203   1998年

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    • 電子メイルを媒介とした社会的行為空間 (特集 電子社会のコミュニケ-ション)

      木村 忠正

      日本語学15 ( 12 ) 12 - 26   1996年11月

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      記述言語:日本語   出版者・発行元:明治書院  

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    • 「電子メイルを媒介とした社会的行為空間」

      日本語学15 ( 12 ) 12 - 26   1996年

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    • 「サイバーポリティクスとしての電子メイル」

      社会言語学研究会予稿集 ( 5 ) 1 - 14   1996年

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    • Electronic Mails as Space of Social Act

      Nihongogaku15 ( 12 ) 12 - 26   1996年

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    • Electronic Mails as a means of Cyberpolitics

      Proceedings of Japan Socio Linguistics Association ( 5 ) 1 - 14   1996年

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    • 社会的認知空間としての診察室

      「情報・メデイア・空間のデザイン」論文集、情報処理学会別冊   1 - 14   1995年

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    • Examination room as socio-cultural cognitive space

      Collected Papers on Design of Information, Media and Space, Information Processing Society of Japan   1 - 14   1995年

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    • New Forms of Community and Political Activities in Information Society

      NIRA8 ( 5 ) 26 - 31   1995年

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    • Between the Internet and I-mode type of mobile phone

      Nihongogaku20 ( 10 ) 54 - 71  

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    • Growing Use of ICT among Japanese college students in the late 90s and is Social Implications

      Memoirs of Tokyo Metropolitan Institute of Technology13   17 - 22  

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    書籍等出版物

    • The digital divide as cultural practice : a cognitive anthropological exploration of Japan as an 'information society'

      by Tadamasa Kimura

      UMI  2010年 

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    • クリエイティブ・シティ―新コンテンツ産業の創出

      上村 圭介, 原田 泉, 木村 忠正, 庄司 昌彦, 陳 潔華, 土屋 大洋, 山内 康英( 担当: 共著)

      NTT出版  2007年2月  ( ISBN:4757102046

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      総ページ数:287  

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    • ネットワーク・リアリティ―ポスト高度消費社会を読み解く

      木村 忠正( 担当: 単著)

      岩波書店  2004年3月25日  ( ISBN:4000017993

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      総ページ数:240  

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    • ネットワーク・リアリティ~ポスト高度消費社会を読み解く~

      岩波書店  2004年 

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    • 「価値システム」

      『情報社会を理解するためのキーワード』第1巻(国領二郎・奥野正寛他編、培風館)  2003年 

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    • 「デジタルデバイド」

      『情報社会を理解するためのキーワード』第1巻(国領二郎・奥野正寛他編、培風館)  2003年 

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    • 「『デジタル・デバイド』の比較社会文化論」

      『デジタル・デバイド~構造と課題~』(C&C振興財団編著)NTT出版  2002年 

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    • 「構造主義」「認知的分業」「基本感情」など計24項目

      『認知科学辞典』(日本認知科学会編)共立出版  2002年 

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    • 「医療人類学からのアプローチ」

      『「医者になる」とは~医学を学ぶ一人として~』(早川洋編著、ゆるみ出版)第2章  2002年 

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    • 'Comparative socio-cultural study of "Digital Divide"', "Digital Divide: Its Structures and Challenges"

      NTT publications  2002年 

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    • デジタルデバイドとは何か―コンセンサス・コミュニティをめざして

      木村 忠正( 担当: 単著)

      岩波書店  2001年1月25日  ( ISBN:4000027174

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      総ページ数:270  

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    • デジタルデバイドとは何か~コンセンサス・コミュニティをめざして~

      岩波書店  2001年 

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    • What is Digital Divide? : Toward Consensus Community

      Iwanami Shoten  2001年 

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    • オンライン教育の政治経済学 (ネットワークの社会科学シリーズ)

      木村 忠正( 担当: 単著)

      NTT出版  2000年5月  ( ISBN:4757140177

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      総ページ数:286  

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    • いまなぜドメインなのか?

      IT2001:なにが問題か、岩波書店  2000年 

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    • オンライン教育の政治経済学

      NTT出版  2000年 

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    • ネット・ガバナンスとは何か?

      IT2001:なにが問題か、岩波書店  2000年 

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    • What makes Domain Names so important?

      IT2000:What and where the problem is, Iwanami Shoten  2000年 

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    • Political Economy of Online Education

      NTT publications  2000年 

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    • What is Internet Governance?

      IT2001:What and where the problem is, Iwanami Shoten  2000年 

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    • ネットワーク時代の合意形成

      木村 忠正, 土屋 大洋( 担当: 共著)

      NTT出版  1998年11月  ( ISBN:475710006X

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      総ページ数:295  

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    • 『ネットワーク時代の合意形成』

      NTT出版  1998年 

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    • New Paradigm for Social Agreement in the Age of Info-communications

      NTT Publications  1998年 

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    • 第二世代インターネットの情報戦略

      木村 忠正, 公文 俊平, 日本マルチメディアフォーラム, JMF( 担当: 単著)

      NTT出版  1997年11月  ( ISBN:4871885410

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      総ページ数:312  

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    • 『第二世代インターネットの情報戦略』

      NTT出版  1997年 

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    • Strategic Vision of Second Generation Internet

      NTT Publications  1997年 

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    所属学協会

    •  
      情報通信学会

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    •  
      社会情報学会

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    •  
      早稲田文化人類学会

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    •  
      Japan Society of Information and Communication Research

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    •  
      Japan Association for Social Informatics

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    •  
      Waseda Society of Cultural Anthropology

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    •  
      Japanese Society of Cultural Anthropology

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    共同研究・競争的資金等の研究

    • プライバシー意識の国際比較―ネットにおける個人情報の開示に影響を与える要因

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      石井 健一, 小笠原 盛浩, 木村 忠正, 橋元 良明, 遠藤 薫

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      2018年7月 - 2022年3月

      課題番号:18KT0096

      配分額:2730000円 ( 直接経費:2100000円 、 間接経費:630000円 )

      本研究は、日本人のインターネットへの信頼度が国際的に低いのではないかという問題意識に基づき、その要因と低い信頼度がもたらすインターネット行動への影響を分析することを目的とした。日本と台湾でアンケート調査を実施した結果、当初の想定とは異なり日本よりも台湾においてインターネットへの信頼度が低いという結果になった。また、プライバシー意識もほとんどの項目が台湾において強かった。また、プライバシー意識とインターネットへの信頼度に関しては有意な相関がみられなかった。ただし、関係流動性が国の違いによるインターネットへの信頼度への影響を媒介しているという仮説は、媒介分析の結果支持された。

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    • 日本人の情報行動、その四半世紀にわたる変遷と超高齢社会における課題の検討

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      橋元 良明, 木村 忠正, 森 康俊, 北村 智, 是永 論, 片桐 恵子

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      2018年4月 - 2021年3月

      課題番号:18H03645

      配分額:34060000円 ( 直接経費:26200000円 、 間接経費:7860000円 )

      1995年以降、5年ごとに実施している日本人の情報行動の2020年調査を実施した。この調査は日記式調査および質問票調査からなり、テレビ視聴時間やインターネット利用時間を分単位で計測し、経年的推移を見るものである。また、質問票調査からは、ネット利用率やSNS利用率、信頼する情報源、情報源の重要度評定の変化を知ることができる。
      調査の結果、この25年間でとくに若年層においてテレビ視聴時間が減少し、2000年以降、ネット利用時間が増加したことがデータで裏付けられた。しかし、2020年調査は、コロナ禍で実施されたものであり、在宅時間が増加したこともあり、テレビ視聴時間が微増した。

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    • 情報環境の構造転換期における情報行動変容の世代間/世代内比較分析

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      北村 智, 橋元 良明, 是永 論, 辻 大介, 木村 忠正, 森 康俊, 小笠原 盛浩

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      2014年4月 - 2017年3月

      課題番号:26285118

      配分額:15730000円 ( 直接経費:12100000円 、 間接経費:3630000円 )

      本研究は、現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的とした。2015年に「日本人の情報行動」調査を実施し、2005年調査および2010年調査のデータと合わせて分析を行なった。分析の結果、テレビ視聴時間に関しては、有意な年齢効果と世代効果は確認されたが、時代効果は認められなかった。インターネット利用時間においては、PCインターネット利用時間に関しては2005年から2010年にかけて増加する時代効果のみが確認された一方、モバイル・インターネット利用時間に関して世代効果と一貫して増加を示す時代効果が認められた。

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    • エスノグラフィーにもとづく情報行動研究

      その他の研究制度 

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      2007年 - 2008年

      資金種別:競争的資金

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    • ネット社会の展開と社会的信頼性の関係に関する日韓比較研究

      科学研究費補助金 

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      2005年 - 2007年

      資金種別:競争的資金

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    • 科学研究のリサーチ・パス分析-そのダイナミズムとイノベーションの質的調査研究

      科学研究費補助金 

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      2007年

      資金種別:競争的資金

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    • サイバー・エスノグラフィーの方法論的基礎に関する調査研究

      科学研究費補助金 

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      2007年

      資金種別:競争的資金

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    • 人間-環境系のデザインにおける創発的なプロセスに関する記号学的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      門内 輝行, 村山 武彦, 木村 忠正

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      2004年 - 2005年

      課題番号:16560555

      配分額:3600000円 ( 直接経費:3600000円 )

      本研究では、人間-環境系のデザインプロセスを記号論の視点から分析し、創発的なデザインが生成される仕組みを探求した。主な研究成果は次の通りである。
      1.与条件を問い直すところから始めて、つくられたものが使用され、その結果がフィードバックされていくマクロなプロセスを「人間-環境系のデザイン」と呼び、その基本原理を明らかにした。
      2.メタファー(隠喩)とは「ある事柄(未知)を別の事柄(既知)で理解する」ことであるから、未知のものを創造する設計プロセスにはメタファーが深く関与する。そこで、建築雑誌に掲載された作品に現れるメタファーのデータベースを構築し、メタファーの類型化、及び構造分析を展開し、創発的プロセスとしてのメタファーのモデル化を行った。
      3.建築系の学生を被験者としてメタファーを生成する設計実験を行い、そのデザインプロセスを記号過程として記述することにより、既知のものから未知のものを発見する創発的プロセスにおいて、メタファーがいかなる役割を果たし、どのように生成されたかを解明した。
      4.アブダクション(仮説推論)とは、「驚くべき事実Cが観察される(C)。しかしもしAが真であれば、Cは当然の事柄である(A→C)。よってAが真であると考えるべき理由がある(A)」という推論である。本研究では、創発的プロセスがアブダクションの構造を有していることを指摘した。
      5.デザイン対象の認識に始まって、デザインプロセスの展開、デザインの評価に至る人間-環境系のデザインに関わるすべてのプロセスを記号過程として把握するにより、シンセシスの科学としての人間-環境系のデザイン方法論を構築する可能性を示した。

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    • 人間-環境系のデザインを支援するインタラクティブな設計環境の開発に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      門内 輝行, 村山 武彦, 木村 忠正

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      2002年 - 2003年

      課題番号:14550627

      配分額:3500000円 ( 直接経費:3500000円 )

      21世紀を迎えて、大量生産・大量消費を基調としたデザインが行き詰まり、ポスト工業化社会にふさわしいデザインのあり方が重要な課題となっている。こうした局面におけるデザインの役割は、新しい事物を創り出すよりも、人間と環境との豊かな関係を構築することにある。本研究の目的は、こうした「人間-環境系のデザイン」の基本原理を明らかにすると共に、それを支援する「インタラクティブな設計環境」を開発することにある。主な研究成果は次の通りである。
      1.与条件を問い直すところから始めて、つくられたものが実際に使用され、その結果がデザインにフィードバックされていくマクロなプロセスの事例(ライフサイクルやメンテナンスを考慮したデザイン、漸進的に成長していく都市景観のデザイン、シリーズやプロトタイプのデザインなど)を収集し、人間-環境系のデザインの基本原理を探求した。
      2.人間-環境系のデザインの事例として、多種多様な要素の集合からなる都市景観のデザインプロセスを取り上げ、そのプロセスを支援するインタラクティブで領域指向的な設計環境が備えるべき条件を明らかにした。
      3.都市景観デザインは既存の都市景観に何らかの変更を加えることであることから、その変化を検討するために、都市景観に関するデータベースを構築した。
      4.アクション(設計すること)とリフレクション(考えること)を有機的にリンクすることにより、コラボレーションによるデザインを可能にする協調的設計環境の開発を推進した。
      5.歴史都市・京都の都市景観のデザイン問題とりあげ、協調的設計環境を活用して、都市景観デザインのケーススタディを展開した。

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    • インターネット利用に伴う情報格差、対人関係希薄化の分析

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      橋元 良明, 木村 忠正, 石井 健一

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      2001年 - 2003年

      課題番号:13410046

      配分額:16400000円 ( 直接経費:16400000円 )

      インターネット利用の影響を実証的に明らかにするため、2001年の調査対象者に対し、2003年11〜12月に追跡調査(パネル調査)を実施した(N=1246)。その結果、一例として以下のことが明らかになった。
      1)インターネット利用概況
      2003年のインターネット利用率(パソコン・携帯電話含む)は、2001年の52.0%から60.9%へと約9%増加した。パソコンによるインターネットの利用率も37.5%から43.7%に上昇した。
      2)"インターネット・パラドクス"の妥当性
      パネル・サンプルの継時的分析の結果、精神的健康の一つの要素である「孤独感」「抑鬱的傾向」に関しては、インターネット利用(パソコンによる利用)による有意な影響が見出されなかった。家族とのコミュニケーションに関しては、新しくインターネット利用を開始した人において、家族とのコミュニケーション時間が減少し、「家族的結束性」が一時的に低下することが見出された。社会的ネットワークの広がりに関しては、インターネット利用は、とくに遠方の友人ネットワークを拡大するのに寄与することが明らかにされた。
      なお、内向的な人と外向的な人を分けて分析した場合、内向的な人において、インターネットの利用は、友人数の減少や家族とのコミュニケーションの減少など、ネガティブな影響が出やすく、また他のメディア利用時間も減少するが、外向的な人においては、友人数は増加し、他のメディア利用時間への影響は少ないことが見出された。
      3)生活時間に及ぼす影響
      インターネットが生活時間に及ぼす影響に関して、インターネットの利用は、睡眠時間やテレビ・ビデオ視聴時間を減少させる傾向があるが統計的に有意ではなく、新聞・雑誌・本を読む時間に関しては、インターネット利用にほとんど影響されないことが明らかにされた。

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    • 大都市自治体における電子化の過程と実現の方法に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      島田 達巳, 木村 忠正

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      1999年 - 2000年

      課題番号:11630129

      配分額:2000000円 ( 直接経費:2000000円 )

      本研究は、自治体と情報ネットワークとの関係性を精査し、電子自治体のモデルを構想するともに、それの実現のための過程や構築方法について研究することが目的である。
      本研究では、次の各項目に示す調査研究を実施した。
      1)行政の電子化に関する海外・国内の文献・資料をレビューした。
      2)岐阜県、三重県、および静岡県の先進自治体(複数)の聞き取りと観察による電子化実態について調査した。
      3)東京都をはじめ全国203の都市を対象に電子自治体アンケート調査を実施した(回答数140団体)。
      4)デンケートの回答をもとに多基準評価手法などを用い、自治体の分析・評価を行った。
      5)海外の電子政府の実態を把握するために、北欧のスウェーデン(7ヶ所)とフィンランド(6ヶ所)の政府機関、大学、サイエンスパークなどを訪問調査し、日本の自治体への多大の示唆を得た。
      6)上記の調査分析をもとにした学会発表・雑誌掲載および単行本出版計画:電子自治体における電子申告・電子取引・電子保存・および電子公開モデルの構想と実現に際しての障壁克服のあり方、推進組織について、関連学会で論文として発表するほか、最終的には単行本として刊行する(単行本は、一部出版済みのものもあるが、中核的なものは5月に出版杜「ぎょうせい」から「電子自治体の構築と展開(仮題)で刊行予定)。

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    • 産業社会の歴史的展開における情報社会の位相

      その他の研究制度 

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      資金種別:競争的資金

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    • 文化的知識の文化的認知モデル理論による定式化

      その他の研究制度 

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      資金種別:競争的資金

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    • 情報コミュニケーションメディアの社会文化的影響に関する研究

      その他の研究制度 

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      資金種別:競争的資金

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    • Historical Development of Industrial Society and IT

      The Other Research Programs 

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      資金種別:競争的資金

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    • Study on Formulation of Clinical Knowledge

      The Other Research Programs 

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      資金種別:競争的資金

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    • Study on Cultural Knowledge in terms of Cultural Models Approach

      The Other Research Programs 

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      資金種別:競争的資金

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    • Study on Socio-cultural Implications of Info-communication Media

      The Other Research Programs 

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      資金種別:競争的資金

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