経歴
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2024年4月 - 現在國學院大學経済学部 兼任講師
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2023年9月 - 現在韓国地域労働社会研究所 研究委員
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2023年4月 - 現在埼玉大学経済学部 非常勤講師
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2023年4月 - 現在立教大学 経済学部 経済政策学科 助教
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2023年4月 - 現在法政大学大原社会問題研究所 嘱託研究員
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2022年9月 - 現在全国勤労者福祉・共済振興協会 客員研究員
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2021年4月 - 2023年3月法政大学大原社会問題研究所 兼任研究員
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2020年3月 - 2022年12月韓国労働研究院（Korea Labor Institute） 海外通信員
学歴
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2019年4月 - 2023年3月埼玉大学 人文社会科学研究科博士後期課程
備考： 経済経営専攻
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2016年3月 - 2020年9月韓国釜山国立大学 社会学研究科博士課程（中途退学）
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2013年3月 - 2016年2月韓国釜山国立大学 社会学研究科修士課程
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2007年3月 - 2013年2月韓国釜山国立大学 政治外交学科
受賞
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2021年10月埼玉大学 学生表彰
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2021年5月社会政策学会 第142 回大会若手研究者優秀賞
論文
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韓国鉄道労働組合の職種・政派間団結—2000年代の労使関係を中心に— 査読有り
朴峻喜
大原社会問題研究所雑誌 ( 775 ) 2023年5月
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2013年韓国鉄道ストにおける組合団結の要因――『社会公共性』を中心に 査読有り
朴峻喜
社会政策14 ( 1 ) 116 - 127 2022年5月
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労働運動と大学生の連帯――2013年韓国鉄道組合ストの事例から 査読有り
朴峻喜
社会政策13 ( 3 ) 134 - 145 2022年3月
MISC
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日本の転勤制度とその変化（韓国語）
朴峻喜
国際労働ブリーフ20 ( 10 ) 68 - 78 2022年10月
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日本のプラットフォーム労働者の実態と法的争点（韓国語）
朴峻喜
国際労働ブリーフ20 ( 8 ) 53 - 64 2022年8月
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日本「同一労働同一賃金」ルールの導入と実施状態（韓国語）
国際労働ブリーフ20 ( 5 ) 2022年5月
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2022年日本労使関係―賃金政策を中心に（韓国語）
国際労働ブリーフ20 ( 2 ) 96 - 104 2022年2月
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勤労者健康センター委託運営改善方案作成のための研究（韓国語ー政策報告書）
Jeong Heungjoon, Kim Sungho, Ryu Hyunchul, Park Joonhee, Lee Junghoon, Yoo Byunghong, Yoo Seonggyu
韓国産業安全保健公団 2022年1月
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2021年日本労働市場動向（韓国語）
国際労働ブリーフ20 ( 1 ) 68 - 75 2022年1月
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2020年コロナが日本の労働経済に与えた影響（韓国語）
国際労働ブリーフ19 ( 10 ) 63 - 74 2021年10月
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日本のテレワークと厚生労働省のテレワークガイドライン（韓国語）
国際労働ブリーフ19 ( 8 ) 109 - 118 2021年8月
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日本の高年齢化と高年齢者雇用安定法の改正現況（韓国語）
国際労働ブリーフ19 ( 5 ) 90 - 102 2021年5月
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2021年日本春闘の争点ー連合を中心に（韓国語）
国際労働ブリーフ19 ( 3 ) 127 - 136 2021年3月
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日本の過労労働の現状ー2020年「過労死など防止白書」を中心に（韓国語）
国際労働ブリーフ19 ( 1 ) 106 - 118 2021年1月
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コロナ19に対する日本労働組合の対応（韓国語）
国際労働ブリーフ18 ( 10 ) 76 - 83 2020年10月
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日本の事業場内熱中症の現状と対策（韓国語）
国際労働ブリーフ18 ( 8 ) 63 - 71 2020年8月
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コロナ19が日本の労働市場に与えた影響と政府の対応 （韓国語）
国際労働ブリーフ18 ( 6 ) 82 - 93 2020年6月
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日本非正規組織化の現状:UAゼンセンを中心に （韓国語）
国際労働ブリーフ18 ( 5 ) 89 - 102 2020年5月
講演・口頭発表等
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労働運動と大学生の連帯――2013年韓国鉄道組合ストの事例から
朴峻喜
社会政策学会2021年春季大会 2021年5月
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2013年韓国鉄道ストにおける団結維持の要因 ー「社会公共性」を中心に
朴峻喜
社会政策学会2020年秋季大会 2020年10月
担当経験のある科目（授業）
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2024年10月 - 2025年3月データ分析入門２ （ 立教大学経済学部 ）
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2024年10月 - 2025年2月基礎ゼミナール2 （ 立教大学経済学部 ）
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2024年4月 - 2024年9月データ分析入門１ （ 立教大学経済学部 ）
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2024年4月 - 2024年8月基礎ゼミナール１ （ 立教大学経済学部 ）
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2024年4月 - 2024年8月人的資源管理論 （ 國學院大學経済学部 ）
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2024年4月 - 2024年6月労働経済論 （ 埼玉大学経済学部 ）
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2023年10月 - 2024年2月情報処理入門2 （ 立教大学経済学部 ）
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2023年9月 - 2024年2月基礎ゼミナール２ （ 立教大学経済学部 ）
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2023年9月 - 2024年2月社会政策論 （ 埼玉大学経済学部 ）
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2023年7月 - 2023年9月労働経済論 （ 埼玉大学経済学部 ）
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2023年4月 - 2023年9月情報処理入門１ （ 立教大学経済学部 ）
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2023年4月 - 2023年8月基礎ゼミナール１ （ 立教大学経済学部 ）
所属学協会
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日本労働社会学会
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韓国産業労働学会
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女性労働問題研究会
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社会政策学会