記述言語：日本語   出版者・発行元：Research Center for Interdisciplinary Studies in Religion, Science and Humanities  

DOI： 10.50873/10627

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

本研究は以下の簡易宿所の変容の過程を明らかにした。1)簡易宿所営業の種別が新たに定義づけされる以前、寄場に集積した木賃宿から転じて、公的な宿泊施設として簡易宿泊所が整備された。2)1957年の旅館業法改正によって、木賃宿から転じた簡易宿泊所や風俗宿泊施設、民宿等これまで法的根拠が不在のまま営業していた宿泊施設の正常化、適法化を図った。3)簡易宿所営業には旅館営業、ホテル営業のような構造基準および最低客室数の規定がなく、高度成長期以後のビジネスホテル、民宿、ゲストハウス等新たな宿泊施設の類型を受容し、宿泊施設の多様化を促進した。4)オーバーツーリズム期には民泊が新法施行に伴って抑制された一方、簡易宿所が急増し、その性質はより企業戦略的な側面を強化した。

DOI： 10.11361/cpijkansai.20.0_77

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-23K25112/

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

本研究は、インバウンド隆盛時に急増した簡易宿所の廃業とその後の用途について明らかにした。①簡易宿所の廃業は加速度的に増加していること、②商業地域においても廃業件数が多いこと、③廃業の増加速度には行政区ごとにずれがあり、現在は下京区で廃業が急増している。以上をふまえ、下京区における廃業簡易宿所のその後の用途を調べると、④開業時から賃貸マンションへの転用を見据えた事業者が一定程度いたと推察された。インバウンド隆盛時にはこうした投機的な事業戦略があったことが認められる。⑤一方で一戸建ての細街路に立地していた簡易宿所は買い手・借り手がつかず廃業後に空き家化するケースが多いことが明らかになった。

DOI： 10.11361/cpijkansai.19.0_141

DOI： 10.11361/cpijkansai.21.0_121_references_DOI_7LD3fzOTUTVQrYjNKbdbdy2wOk3

CiNii Article

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-19K12594/

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

本研究は、旅館業法に基づく宿泊施設を対象に、立地動向と地価への影響を検討する。さらに、今後増加が懸念される廃業宿泊施設にも着目し、その実態を明らかにすることを目的とする。調査の結果から、①簡易宿所は都市中心部から住宅地や工業地などへ立地拡散しており、2016年以降この傾向を強めていたこと。②簡易宿所は旅館・ホテルに比べ地価の低いエリアへ立地する性格である一方、回帰分析の結果、地価を上昇させる要因となっていること。③2018年度に廃業した宿泊施設の約9割が簡易宿所であり、かつ創業わずか3年未満で廃業するケースが多いこと。住宅として提供されるべき不動産に宿泊施設のような地価負担力の高い用途のみが進出できる状況を招く構図が確認できた。

DOI： 10.11361/cpijkansai.18.0_21

CiNii Article

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-19K12594/

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

訪日外国人観光客の急増、宿泊需要の上昇に対応するように、小規模な宿泊施設である民泊、簡易宿所は増加し続けている。本稿では、2018年に施行された住宅宿泊事業法に示される民泊を研究対象に、用途地域・地価から見る立地、簡易宿所との比較を通して立地特性を明らかにしようとした。その結果、1)簡易宿所では不適合である用途地域の住居専用地域に立地が拡大していること、2)一方で集合住宅タイプの民泊に着目すると、商業機能の強いエリアに立地していること、3)近年の簡易宿所は地価の低いエリアに立地していることに対して、民泊は地価の高い中心市街地に立地する傾向があることが明らかとなった。

DOI： 10.11361/cpijkansai.17.0_61

CiNii Article

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担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

近年訪日外国人観光客の急激な増加を背景に宿泊ニーズが高まっている。それに伴い京都市では簡易宿所が急増している。本研究では京都市東山区を対象に簡易宿所の立地動向を明らかにし、その立地が地域に及ぼす影響を考察することを目的とする。立地の特徴は(1)これまで商業地域に立地してきた簡易宿所が近年住居地域に拡がりつつあること、(2)細街路に立地が展開されつつあること、(3)簡易宿所の増加が地価上昇の一因になっている可能性があること、などが挙げられる。また、簡易宿所の立地が及ぼす地域への影響については、(1)地域住民は路地空間への宿泊施設の立地に抵抗感を持っていること、(2)住民にとって必要な古くからある小商いなどが宿泊施設に転換されていること、および、住宅利用の減退の可能性があること、(3)簡易宿所の立地によって住民退去が惹起されていること、などがあげられる。

DOI： 10.11361/journalcpij.53.1253

DOI： 10.3130/aija.86.1443_references_DOI_KQfyhutg8XsbQkXyINbQ8aa0gVS

CiNii Article

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-15K06385/

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本都市計画学会  

本研究は、京都市のうち特に簡易宿所の急増が顕著な中京区・下京区・東山区を対象に、簡易宿所の立地動向およびその立地と地価との関係性、簡易宿所の従前の建物用途などの調査から簡易宿所の立地の特徴を明らかにすることを目的とする。その結果、1)これまで宿泊施設の類型として優勢でなかった簡易宿所が急増していること、2)近年の簡易宿所の立地パターンは、地価が低く、住居としての性格の強いエリアに拡散していること、3)簡易宿所の立地が空き家の流動化に寄与する一方で、住民の立ち退きの発生、地域内商業の消失、など地域構造の変容をもたらす可能性が示唆された。

DOI： 10.11361/cpijkansai.16.0_41

DOI： 10.3130/aija.86.1443_references_DOI_AatuPYKiuKvBSU6Vt92pLJc8v55

CiNii Article

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その他リンク： https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-15K06385/

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本建築学会  

CiNii Article

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本建築学会  

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