所属*
環境学部 環境学科
職名*
准教授
学内職務経歴*
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2026年4月 - 現在環境学部 環境学科 准教授
外部リンク
シバタ ユウキ
柴田 裕希
SHIBATA,YUKI
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
経歴
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2026年4月 - 現在立教大学 環境学部 准教授
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2018年4月 - 2026年3月東邦大学 理学部 生命圏環境科学科 准教授
国名：日本国
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2013年4月 - 2018年3月東邦大学 理学部 生命圏環境科学科 講師
国名：日本国
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2010年4月 - 2013年3月滋賀県立大学 環境科学部 環境政策・計画学科
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2010年1月 - 2010年3月東京工業大学 総合理工学研究科 学術振興会特別研究員（PD）
論文
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Actual conditions of EIA Review Committees in Japan 査読有り
Shibata Y*†, Soichiro I
International Association of Impact Assessment Peer Reviewed Paper33 ( 4 ) 1 - 5 2013年5月
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SEAが統合された成長管理政策策定過程の参加手法 ～ピュージェット湾広域委員会VISION2040を事例に～ 査読有り
柴田裕希*†, 多島良, 原科幸彦
計画行政33 ( 2 ) 28 - 38 2010年6月
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SEA Concepts in Japanese International Cooperation - New JICA Guideline for Environmental and Social Considerations - 査読有り
Shibata Y*†, Harashina S, Takiya N
International Association of Impact Assessment Peer Reviewed Paper29 1 - 5 2009年9月
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カリフォルニア州環境アセスメント制度における戦略的環境アセスメントの特徴と効果 査読有り
多島良*,柴田裕希†,原科幸彦
計画行政31 ( 4 ) 73 - 81 2008年12月
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Integrated Approach of SEA in Washington State, U.S. - Focusing on Early Involvement of the Public - 査読有り
Shibata Y*†, Tajima Ryo, Harashina S
International Association of Impact Assessment Peer Reviewed Paper28 1 - 5 2008年8月
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米国ワシントン州における計画策定手続きと統合された戦略的環境アセスメント（SEA）の参加制度 査読有り
柴田裕希*†,熊澤輝一,原科幸彦
計画行政31 ( 2 ) 45 - 53 2008年6月
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Interplay of Superconductivity and Rattling Phenomena in -Pyrochlore KOs<SUB>2</SUB>O<SUB>6</SUB> Studied by Photoemission Spectroscopy 査読有り
Shimojima T, Shibata Y†, Ishizaka K, Kiss T, Chainani A, Yokoya T, Togashi T, Wang X.-Y, Chen C. T, Watanabe S, Yamaura J, Yonezawa S, Muraoka Y, Hiroi Z, Saitoh T, Shin S
Physical Review Letter99 ( 11 ) 117003-1 - 117003-4 2007年9月
書籍等出版物
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第2章 持続可能性に挑戦する環境アセスメント 第４節 成長管理型まちづくり「環境アセスメント学の基礎」
石川公敏, 柳憲一郎, 本間勝, 松本悟, 守田優, 村山武彦, 羽染久ほか, 浅野直人, 上杉哲郎, 栗本洋二, 柴田裕希†, その他（ 範囲: 第2章 持続可能性に挑戦する環境アセスメント 第４節 成長管理型まちづくり）
恒星社厚閣 2013年1月 （ ISBN:4769912943 ）
共同研究・競争的資金等の研究
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温泉事業と共生する地熱資源利用の手続統合型持続可能性アセスメントの実装展開研究
日本学術振興会 科学研究費助成事業
柴田 裕希
2020年4月 - 2025年3月
課題番号：20K12306
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
本研究は、我が国で導入の期待が高い地熱開発について、最大の開発障壁となっている温泉事業者との合意形成に着目し、この課題克服に応用可能な、科学的な影響評価と地域的な合意形成の統合的ツールの開発を目指すものである。我が国の地熱開発において、社会的合意形成に基づいた開発と持続可能な資源利用を可能にする「手続統合型SA」のあり方を提案していくことを目指している。本研究は①令和2年度:対象地の選定及び関係の構築、②令和3-4年度:アクションリサーチの実施と効果検証、③令和5-6年度:手続統合型SAの政策ツールの提案の3段階で展開することを想定してきた。 これまでの研究については、社会的受容性の向上に関する既存研究から、経済的側面の情報提供を行う地域付加価値分析(Regional Value-added Analysis以下、RVA)の手法と、開発事業における社会影響評価(Social Impact Assessment以下、SIA)の手法を併用する、順応的RVA(以下、A-RVA)プロセスモデルを提案し、九州の研究対象地における地熱開発のステークホルダーへ同プロセスモデルを提示することでヒアリング調査を行った。さらに、令和3年度には、同様に地熱ポテンシャルの想定される北海道の研究対象地を追加することで、本研究の提案する政策ツールが持つ有効性や課題について、異なる社会条件においてその検証を目指してきた。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大防止のための措置にともない、想定していた社会実験の実施が難しくなる場合が考えられ、研究手順の一部を見直す必要に迫られた。現在は、これまでに現地調査を行った２地域において、それぞれの調査結果を反映したより具体的なプロセスモデルを構築し、繰り返し現地担当者と協議を重ねることで、その効果検証を行う予定である。
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温泉事業と共生する地熱開発に向けた手続統合型持続可能性アセスメントの手法
日本学術振興会 科学研究費助成事業
柴田 裕希
2017年4月 - 2021年3月
課題番号：17K12862
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
再生可能エネルギーの導入は緊急の課題であり、とりわけ我が国では地熱開発の期待が高い。一方、温泉事業者との合意形成は、地熱開発の重要な課題。そこで本研究は、ニュージーランドにおける伝統的文化価値と地熱開発の調整に関する計画手法を調査すると同時に、九州地方の地熱開発が見込まれる地域の現地調査を行い、日本の地熱開発スキームに対応する手続統合型SAのプロセスモデルを設計することとした。その結果、順応的に地域住民との調整を図り、事業の意思決定をサポートすることができる合意形成ツールとして、地域付加価値分析と社会影響評価SIAとを多段階的かつ可換的に組合わせたプロセスモデルを設計することができた。
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地熱開発における手続統合型SEAによる合意形成モデル構築-国際先行事例調査から-
日本学術振興会 科学研究費助成事業
柴田 裕希, 上地 成就, 諏訪 亜紀, 村山 武彦, 竹前 由美子, 錦澤 滋雄
2013年4月 - 2017年3月
課題番号：25870612
配分額：3640000円 （ 直接経費：2800000円 、 間接経費：840000円 ）
本研究は、我が国において期待の高い地熱開発に関して、既存の温泉事業者をはじめとする地域関係者間での合意形成課題と、持続的な資源利用の支援を可能にする政策ツールの開発を目指したものである。国際先行事例の調査では、バーゼル市（スイス）やザンクトガレン（スイス）における高温岩体発電の開発に向けた取り組み、ワイカト地域（ニュージーランド）における新規の大規模バイナリー発電開発の取り組みから、政策上位における統合型持続可能性アセスメントの実装効果が確認された。また、国内の地熱ポテンシャル地域における意識調査からは、開発過程における技術と資本を含む地域参画が効果的であることが示唆された。