2024/10/30 更新

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イカワ　ミツオ
井川　充雄
IKAWA Mitsuo
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
所属*
社会学部 メディア社会学科
社会学研究科 社会学専攻 博士課程後期課程
社会学研究科 社会学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
社会学修士 （ 一橋大学 ） / 博士（社会学） （ 一橋大学 ）
連絡先
メールアドレス
研究テーマ*

  • 日本のマス・メディアの営為を実証的に明らかにすることにより、その社会的・政治的・文化的変容を歴史社会学的に解明することを研究テーマとしてきた。これまでは、とくに占領期におけるＧＨＱのメディア政策を中心として、戦後のメディア・システムの構築のあり方に関する研究を行ってきた。近年は、メディア・イベント、世論調査、プロパガンダ、科学コミュニケーションといった観点から、戦後日本における世論や社会意識の形成においてマス・メディアが果たしてきた役割について考察を行っている。また、1920年代から1945年までの日本の植民地を繋ぐ放送ネットワーク（とくに台湾のラジオ放送）や、1950～60年代の冷戦期における国際的なコミュニケーション、「広報外交」についての研究を進めている。

    • 研究キーワード

  • プロパガンダ

  • 世論調査

  • メディア・イベント

  • メディア史

    • 学内職務経歴*
    • 2007年10月 - 現在 
      社会学部   メディア社会学科   教授
    • 2007年10月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2007年10月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   教授
     

    研究分野

    • 人文・社会 / 社会学

    経歴

    • 2007年10月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程前期課程   教授

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    • 2007年10月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程後期課程   教授

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    • 2007年10月 - 現在 
      立教大学   社会学部 メディア社会学科   教授

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    • 2007年4月 - 2007年9月 
      静岡大学 情報学部   准教授

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    • 2000年4月 - 2007年3月 
      静岡大学 情報学部   助教授

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    • 1995年10月 - 2000年3月 
      静岡大学 情報学部   専任講師

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    学歴

    • - 1995年9月 
      一橋大学   社会学研究科   社会学専攻

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      国名： 日本国

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    • - 1991年3月 
      一橋大学   社会学研究科   社会学専攻

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      国名： 日本国

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    • - 1989年3月 
      一橋大学   社会学部

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      国名： 日本国

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    委員歴

    • 2014年9月 - 現在 
      メディア史研究会   編集委員

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      団体区分：学協会

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    • 2021年7月 - 2023年6月 
      日本メディア学会（旧・日本マス・コミュニケーション学会）   理事

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      団体区分：学協会

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    • 2019年7月 - 2021年6月 
      日本マス・コミュニケーション学会   理事・編集委員会副委員長

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      団体区分：学協会

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    • 2017年7月 - 2019年6月 
      日本マス・コミュニケーション学会   編集委員

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      団体区分：学協会

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    • 2007年12月 - 2016年12月 
      同時代史学会   理事

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      団体区分：学協会

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    • 2011年7月 - 2013年6月 
      日本マス・コミュニケーション学会   編集委員

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      団体区分：学協会

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    • 2007年7月 - 2009年6月 
      日本マス・コミュニケーション学会   編集委員

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      団体区分：学協会

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    受賞

    • 2009年5月  
      日本マス・コミュニケーション学会  第2回内川芳美記念マス・コミュニケーション学会賞 
       
      井川充雄

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      受賞区分：国内学会・会議・シンポジウム等の賞 

      受賞国：日本国

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    論文

    • ある女性記者・田路百合の生涯

      井川 充雄

      応用社会学研究66   79 - 92   2024年3月23日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学社会学部  

      岩間暁子先生追悼記念号

      DOI： 10.14992/0002000666

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      その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/033530174

    • スプートニク事件と日本の世論—特集 「スプートニク・ショック」事件報道

      井川 充雄

      Intelligence = インテリジェンス / 20世紀メディア研究所 編 ( 24 ) 92 - 100   2024年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：東京 : 20世紀メディア研究所 ; 2002-  

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      その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I033505742

    • ある宗教放送局設立の試み ―日本文化放送協会の誕生と挫折― 査読有り

      井川充雄

      メディア史研究 ( 54 ) 67 - 92   2023年9月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 未完の社会心理史 ―南博・社会心理研究所『大正文化』― 査読有り

      井川充雄

      メディア史研究 ( 52 ) 49 - 56   2022年8月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 台湾におけるラジオ塔 ―日本統治下の台湾におけるラジオの共同聴取―

      井川充雄

      応用社会学研究 ( 63 ) 17 - 26   2021年3月24日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 日本統治時代の台湾におけるラジオリスナー

      井川充雄

      応用社会学研究 ( 62 ) 5 - 18   2020年3月23日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学社会学部  

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    • アジア・南方への拠点としての台湾放送協会 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究 ( 45 ) 92 - 113   2019年3月25日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：メディア史研究会  

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    • 太平洋戦争下の台湾放送協会 ―「副見喬雄関係文書」を中心に―

      井川 充雄

      応用社会学研究 ( 61 ) 1 - 14   2019年3月23日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：立教大学社会学部  

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    • 式正次のアメリカ体験 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究 ( 44 ) 77 - 101   2018年11月12日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：メディア史研究会  

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    • 日本統治下台湾における時差撤廃とラジオ

      井川充雄

      大衆文化 ( 19 ) 19 - 32   2018年10月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター  

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    • 新聞研究の方法としてのオーラル・ヒストリー 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究 ( 43 ) 5 - 18   2018年3月20日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：メディア史研究会  

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    • BCLブームの盛衰 －戦後日本における海外短波放送のリスナー－

      井川充雄

      応用社会学研究 ( 58 ) 17 - 27   2016年3月23日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学社会学部  

      DOI： 10.14992/00012017

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00012017/

    • 帝国をつなぐ〈声〉 台湾放送協会の設立をめぐって 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究38 ( 38 ) 1 - 20   2015年9月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：メディア史研究会  

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    • 日本統治時代の台湾におけるラジオ体操

      井川充雄

      大衆文化 ( 12 ) 21 - 33   2015年3月25日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター  

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    • 戦後日本における海外短波放送のリスナー

      井川充雄

      大衆文化 ( 11 ) 21 - 31   2014年9月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター  

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    • 「原子力と世論」研究・再考

      井川充雄

      マス・コミュニケーション研究 ( 84 ) 53 - 64   2014年1月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本マス・コミュニケーション学会  

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    • VOAフォーラム－「教養番組」とプロパガンダの交差するところ

      井川充雄

      土屋由香・吉見俊哉編『占領する眼・占領する声 CIE／USIS映画とVOAラジオ』   2012年7月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：東京大学出版会  

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    • 永末英一と世論調査

      井川充雄

      Intelligence ( 12 ) 85 - 94   2012年3月26日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：早稲田大学20世紀メディア研究所  

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    • もう一つの世論調査史 アメリカの「広報外交」と世論調査 招待有り

      井川 充雄

      マス・コミュニケーション研究77 ( 77 ) 21 - 38   2010年7月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本マス・コミュニケーション学会  

      In Japan, public opinion survey has been considered to be introduced from the United States as a tool indispensable to democracy. Such a view has been inherited in academic circles as well as in actual society for a long time that public opinion surveys are conducted in order to make the voice of the people as political subjects reflect in politics. And historical studies on public opinion survey have tended to take up development of survey methodology mainly. Some public opinion surveys, however, do not remain in that category. The purpose of this paper is, taking up public opinion surveys by foreign governments, to make clear the political nature which the social technology of public opinion surveys originally has. USIA (United States Information Agency) made public opinion surveys in Japan in the 1950s. Since these surveys have been strictly confidential for a long time, there is almost no opportunity for ordinary people to know them. Then, this paper attempts to describe the purpose or process of the public opinion surveys which USIA conducted in Japan those days. After it was established by the Eisenhower Administration in August, 1953, USIA strengthened investigation section and began to conduct various public opinion surveys in spite of State Department's criticism. USIA assigned research officers under PAO (Public Affairs Officer). The research officer has been assigned in Japan in October, 1955. USIA conducted various surveys, for example, "Public Opinion Barometer" surveys, under the research officer's directions in Japan. USIA thought that a cold war was a war which acquired "man's heart" and persuaded foreign people. It conducted "Barometer" surveys which measured opinions, image of America, and attitudes of foreign peoples in order to persuade them. Therefore, the public opinion surveys have constituted USIA's strategy of "Public Diplomacy", or propaganda activities, to foreign countries.

      DOI： 10.24460/mscom.77.0_21

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    • テレビの作る同時体験

      井川充雄

      高校生のための社会学編集委員会編『高校生のための社会学 未知なる日常への冒険』   2009年6月10日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 冷戦期におけるＶＯＡのリスナー調査 －日本語放送を例に－

      井川充雄

      応用社会学研究51 ( 51 ) 17 - 27   2009年3月25日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学社会学部  

      DOI： 10.14992/00001884

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00001884/

    • 日本における世論調査の確立過程 －ＧＨＱ世論・社会調査課のレポートを中心に－

      井川充雄

      新原道信・奥山眞知・伊藤守編『地球情報社会と社会運動－同時代のリフレクシブ・ソシオロジー－』   2006年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：ハーベスト社  

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    • 戦後新興紙とＧＨＱ －新聞用紙をめぐる攻防－

      井川充雄

          2005年12月

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      記述言語：日本語   掲載種別：学位論文（その他）  

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    • 日本の新聞、世界の新聞

      井川充雄

      山本武利責任編集『新聞・雑誌・出版』   2005年11月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：ミネルヴァ書房  

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    • 占領期におけるアメリカニゼーション －アメリカ博覧会の効果をめぐって－

      井川充雄

      同時代史学会編『占領とデモクラシーの同時代史』   2004年12月10日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：日本経済評論社  

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    • 敗戦とメディア

      井川充雄

      有山輝雄・竹山昭子編『メディア史を学ぶ人のために』   2004年11月20日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • イベントは都市のビジネス

      井川充雄

      田村紀雄編『コミュニケーション学入門』   2003年5月14日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • メディア・イベントとしての南極観測支援事業 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究会 メディア史研究14 ( 14 ) 98 - 114   2003年4月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：ゆまに書房  

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    • 地方紙の基本的枠組と現在の課題

      井川充雄

      社会情報12 ( 2 ) 57 - 68   2003年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 戦後VOA日本語放送の再開 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究会 メディア史研究12 ( 12 ) 45 - 64   2002年4月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：ゆまに書房  

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    • 原子力平和利用博覧会と新聞社

      井川 充雄

      津金澤聰廣編『戦後日本のメディア・イベント：一九四五－六〇年』世界思想社   2002年3月20日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 朝鮮戦争におけるアメリカのプロパガンダ放送とNHK 査読有り

      井川 充雄

      日本マス・コミュニケーション学会 マス・コミュニケーション研究60 ( 60 ) 78 - 91   2002年1月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本マス・コミュニケーション学会  

      Soon after the Korean War broke out in June 1950, the United States carried out two kinds of propaganda broadcasts : "Voice of United Natrons Command " produced in Tokyo, and "Voice of America," relayed from New York. Both made use of NHK equipment. This study investigates the circumstances of these propaganda broadcasts. Although domestic laws prohibited foreign governments from using NHK equipment, directives issued by GHQ/SCAP made it possible. This continued even after Japan became independent again. The role of NHK as a public service was seriously compromised as a result of its being used for the purpose of the war.

      DOI： 10.24460/mscom.60.0_78

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    • メディアとしての世論調査

      井川充雄

      岡田安功・藤井史朗編『情報社会の見える人、見えない人』公人社   2000年10月10日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 日本出版協会の事業者団体法違反事件 査読有り

      井川充雄

      メディア史研究 ( 9 ) 44-64   2000年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 情報学部学生の大学生活に関する調査報告

      井川 充雄

      情報学研究4 ( 4 ) 65-85 - 85   1999年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：静岡大学  

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    • 満州事変前後の『名古屋新聞』のイベント

      井川充雄

      津金澤聰廣・有山輝雄編『戦時期日本のメディア・イベント』世界思想社   1998年9月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • メディア史研究の動向 -昭和期- 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究 ( 5 ) 157-170   1996年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 地域メディアの可能性

      井川充雄

      津金澤聰廣・有山輝雄編『現代メディアを学ぶ人のために』世界思想社   1995年7月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 新聞用紙割当制度の撤廃とGHQ 査読有り

      井川 充雄

      メディア史研究 ( 2 ) 66-86   1995年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 『新聞に関する世論調査』の分析

      井川 充雄

      一橋研究19 ( 2-3 ) 1-27, 95-108   1994年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 占領期新興紙における地域の問題

      井川 充雄

      地域社会学会年報 ( 6 ) 279-300   1994年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 『市民派』選挙と報道

      井川 充雄

      一橋研究18 ( 1 ) 1-19   1993年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • ある戦後新興紙の軌跡

      井川 充雄

      新聞経営 ( 123-124 ) 49-55, 91-96   1993年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 占領期における新興紙と全国紙 査読有り

      井川 充雄

      マス・コミュニケ-ション研究42 ( 42 ) 151-162 - 162,256-25   1993年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本マス・コミュニケーション学会  

      The period while Japan was occupied was a turning point for Japanese journalism. After defeat of Japan, the problem what journalism in Japan should be was often duscussed, and some reform of newspapers were made from inside and outside. It can be thought that the birth of Shinko-shi(new newspapers) was one of the reform from outside. They were grass-rooted journalism activities because new publishers were willing to express their opinions. One of the reasons why new newspapers were published was political inducement by GHQ. GHQ expressed the memorandum of"Elimination of Newspaper and Publishers' Associations Control over Distribution of paper"on 26th October 1945, and ordered that the Japanese government would create a paper rationing organization. This new organization distributed paper to new newspapers prior to established papers. As a example of this movement, this article discuss Chukyo Shimbun Which was established in Nagoya, Aichi. It has cooperation relationship to Asahi Shimbun. The aim of this article is to explain what was cooperation relationship between Chukyo and Asahi, and discuss its conflicts. K.Kato, Dietman belonging to Japan Socialist Party, was rationed paper. Y.Chiba, ex-editor of Asahi, became president of Chukyo. And it was published on 1st August 1946. It aimed to realize quality paper. When it was published, Asahi gave it various supports such as offering of capital. Then, why Asahi assisted Chukyo? Above mentioned, those days, established papers such as Asahi was refused incresed paper rations by Paper Rationing Comittee. Therefore, they tried to create new newspapers in various places all over the Japan. For example, Asahi supported new newspapers in Kyushu and Kansai as well as Nagoya. In Nagoya, six new newspapers including Chukyo were published after war, and five of the six had cooperation relationship to established papers of Asahi, Mainichi, Chubu Nippon. Chukyo had about 80,000 circulation. However, it didn't last as other new newspapers. Adjustment of newspaper rationing (Shimbun Kodoku Chosei) made its management worse. And as paper production got higher, established papers increased their circuration or published evening editions. What was more important, Asahi re-started to print a newspaper in Nagoya on 1st February 1950, Which was long-cherished desire of Asahi. Chukyo was urged to repay of the money. After this, Chukyo made various efforts for reconstruction for more than a year. But finally, Chukyo stopped printing newspaper on 5th May 1951. Like this, many other new newspapers, except sports newspapers and so on, have disappeared. But many of new newspapers had unique content which had not seen in established papers. Therefore, it is useful to evaluate new newspapers for approaching Japanese journalism.

      DOI： 10.24460/mscom.42.0_151

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    • 占領期における地方新聞の軌跡

      井川 充雄

      一橋研究17 ( 2 ) 1-21   1992年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    MISC

    • 書評 里見脩『言論統制というビジネス～新聞社史から消された『戦争』

      井川充雄

      メディア展望 ( 726 ) 15 - 15   2022年6月

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      記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 書評 佐藤卓己『メディア論の名著30』

      井川充雄

      公明新聞   2021年2月1日

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 書評 佐藤健二『文化資源学講義』

      井川充雄

      社会学評論70 ( 4 ) 416 - 418   2020年3月

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 日本型プロパガンダの諸相 書評 バラク・クシュナー著『思想戦 大日本帝国のプロパガンダ』

      井川充雄

      週刊読書人   2017年3月3日

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • シンポジウム「読者研究の史料と方法」の論点 (特集 読者研究の史料と方法)

      井川 充雄

      メディア史研究41   1 - 5   2017年2月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：ゆまに書房  

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    • 書評・藤田文子『アメリカ文化外交と日本―冷戦期の文化と人の交流―』

      井川充雄

      歴史学研究 ( 945 ) 60 - 62   2016年6月

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      記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：青木書店  

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    • ある地域紙の描く「戦後」 書評・木村千惠子『占領下の東京下町 『葛飾新聞』にみる「戦後」の出発』

      井川充雄

      週刊読書人   2015年2月13日

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 立教大学社会学部メディア社会学科 学際的なカリキュラムをもとに 発信するための力を養う (特集 ジャーナリストを目指すあなたへ)

      井川 充雄

      Journalism ( 286 ) 80 - 82   2014年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：朝日新聞社ジャーナリスト学校 ; 2008-  

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    • ベールに包まれてきた太平洋戦争期の心理戦の一端を明らかに 書評・土屋礼子『対日宣伝ビラが語る太平洋戦争』

      井川充雄

      図書新聞   2012年2月18日

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 書評・高井昌吏・古賀篤『健康優良児とその時代―健康というメディア・イベント』

      井川充雄

      図書新聞   2008年10月11日

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      掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 書評・嶺隆『新聞人群像』

      井川充雄

      東京新聞・中日新聞   2007年4月22日

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      記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    書籍等出版物

    • 『新聞之新聞』―昭和戦前期の新聞・雑誌・出版メディア内報

      井川充雄（ 範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2024年 

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    • 占領期 新聞用語研究

      井川充雄（ 担当： 監修 ,  範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2023年 

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    • 入門メディア社会学

      井川充雄（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 「コミュニケーション革命」とメディアの変遷）

      ミネルヴァ書房  2022年10月  （ ISBN:9784623094271 ）

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    • 帝国をつなぐ〈声〉日本植民地時代の台湾ラジオ

      井川充雄（ 担当： 単著）

      ミネルヴァ書房  2022年2月 

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    • 戦後占領期 言論報道人物総覧 新聞・雑誌社のジャーナリスト

      井川充雄（ 担当： 監修 ,  範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2022年 

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    • 情報文化

      松永, 昌三, 田村, 貞雄, 栗田, 尚弥, 浦井, 祥子（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 「原初の新聞」「近代化と新聞」）

      朝倉書店  2020年8月  （ ISBN:9784254535778 ）

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      総ページ数：xx, 465p   記述言語：日本語

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    • 台湾ラジオ資料集 附. 南方軍宣伝報道検閲詳報

      井川, 充雄（ 担当： 編集 ,  範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2020年3月 

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      総ページ数：274p   記述言語：日本語

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    • 現代ジャーナリズムを学ぶ人のために〔第2版〕

      大井眞二, 田村紀雄, 鈴木雄雅（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: ジャーナリズム史――日本型報道規範の形成史）

      世界思想社  2018年4月30日  （ ISBN:9784790717157 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 近代日本メディア人物誌 ジャーナリスト編

      土屋礼子, 井川充雄（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 「馬場恒吾」「鈴木東民」「藤倉修一」）

      ミネルヴァ書房  2018年1月30日  （ ISBN:9784623074822 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 日本メディア史年表

      土屋礼子（ 担当： 編集）

      吉川弘文館  2017年12月27日  （ ISBN:9784642014779 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：事典・辞書

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    • 〈ヤミ市〉文化論

      井川充雄, 石川巧, 中村秀之（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 「はじめに」「読売新聞による「新宿浄化」キャンペーン ―ヤミ市解体へのエール―」）

      ひつじ書房  2017年2月27日  （ ISBN:9784894768475 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 『日刊 新聞時代』－新聞メディア界の新聞

      井川充雄（ 担当： 編集 ,  範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2017年 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 戦前 新聞社・ジャーナリスト事典

      井川, 充雄（ 担当： 編集 ,  範囲: 解題）

      金沢文圃閣  2016年7月 

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      総ページ数：2冊   記述言語：日本語

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    • 戦前期「外地」雑誌・新聞総覧 : 朝鮮・満洲・台湾の言論界

      井川, 充雄（ 担当： 監修）

      金沢文圃閣  2016年  （ ISBN:9784907236564 ）

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      総ページ数：9冊   記述言語：日本語

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    • 戦時末期敗戦直後 新聞人名辞典―附・日本新聞年鑑1946

      井川充雄（ 担当： 監修）

      金沢文圃閣  2015年12月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 戦時戦後の新聞メディア界 ―『日本新聞報』 附・『満洲新聞協会報』

      井川充雄（ 担当： 編集）

      金沢文圃閣  2015年6月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 原子力と冷戦 日本とアジアの原発導入

      加藤哲郎, 井川充雄編（ 担当： 共編者(共編著者)）

      花伝社  2013年3月25日 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 戦後新興紙とＧＨＱ －新聞用紙をめぐる攻防－

      井川充雄（ 担当： 単著）

      世界思想社  2008年11月5日  （ ISBN:9784790713685 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    所属学協会

    •  
      同時代史学会

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    •  
      メディア史研究会

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    •  
      日本社会学会

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    •  
      日本メディア学会（旧・日本マス・コミュニケーション学会）

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    共同研究・競争的資金等の研究

    • 日本のメディア史に関する研究

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      1991年4月 - 現在

      資金種別：競争的資金

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    • 日本統治下の台湾におけるラジオ文化に関する歴史社会学的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C) 

      井川 充雄

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      2019年4月 - 2023年3月

      課題番号：19K02141

      配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

      2020年度においては、前年に引き続き、日本統治時代の台湾におけるラジオ放送の聴取者に関する分析を行った。
      近年、過去の産業や文化を現代に伝える遺構の一つとして注目されているラジオ塔に着眼し、日本統治下の台湾におけるラジオ聴取のあり方について考察した。日本国内では1930年に大阪・天王寺公園に設置されたものが嚆矢であると考えられている。また、戦争の進行とともに、満洲や、ジャカルタ、広東といった日本が占領した地域でラジオ塔が設置され、住民への宣撫活動が実施されたことが知られている。
      台湾では、「二二八和平公園ラジオ塔」（台北市、1934年建塔）、「台中公園ラジオ塔」（台中市、建塔年不明）、「屏東公園ラジオ塔」（屏東市、1939年建塔）の３基が現存している。設置後には、ラジオ塔を取り囲むように、ラジオ体操の会が実施されるなど、当時設置されたラジオ塔は、当初はラジオ放送を宣伝し契約者を増やすための方策であったと考えられる。しかし、1940年には全島市郡にラジオ塔の設置を求める論説が雑誌に出るなど、日中戦争の進行を受け、ラジオ契約者の比率の少なかった「本島人」に、半ば強制的にラジオ放送を聴かせる手段として捉えられていたと考えられる。つまり、「思想戦」を勝ち抜くためにラジオ放送を活用し、ラジオの聴取契約をしていない者や家庭にいない者にも、政府や軍部の方針を周知徹底するためにラジオ塔の設置が叫ばれるようになったである。ただ、その後は、地域の集会所にラジオ受信機が設置されたり、国内の隣組にあたる「奉公班」などを活用した集団的聴取が検討された。戦況が悪化する中で、より効率的な方策が用いられたため、ラジオ塔の役割は後退したと考えられる。

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    • 日中戦争をめぐる国際報道と宣伝戦

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B) 

      土屋 礼子, 梅森 直之, 山本 武利, 加藤 哲郎, 井川 充雄, 小林 聡明, 梅村 卓, 曲 揚, 劉 茜, 赤見 友子, チン セジョン, オコーノ ピーター, 陳 雅賽, ムミノフ シェルゾッド

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      2015年4月 - 2019年3月

      課題番号：15H03314

      資金種別：競争的資金

      配分額：15860000円 （ 直接経費：12200000円 、 間接経費：3660000円 ）

      (1)日本の大手紙の中国専門記者は外務省との関係を主軸にしていたが、満州事変から軍との関係に重心が移したこと、また(2)『庸報』や『武漢報』など日本軍が関与した中国語新聞の内容や、中国で女性を用いた軍の諜報活動を明らかにした。一方、(3)東アジアでの英国の対外宣伝はロイター通信社のニュース配信への依存から、日英開戦以降はオーストラリア出身者や中国育ちの英国人が極東局と重慶の拠点に加わり再編され、アジア諸語によるラジオ放送が急速に増強されたこと、また、(4)ラジオについては、台湾放送協会の成立と展開、さらに米国による心理戦でのラジオの使用が日中戦争からベトナム戦争に至ったことが明らかとなった。

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    • 冷戦期における声の文化としてのアメリカのラジオ

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C) 

      井川 充雄

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      2014年4月 - 2019年3月

      課題番号：26380708

      配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

      本研究の目的は、アメリカの国際放送VOA（Voice of America）と駐留米軍のFEN（Far East Network、1997年にAFNと改称）の2つのラジオ放送が、冷戦期の日本における「アメリカニゼーション」に果たした役割を実証的に解明することにある。1950年代には「短波マニア」が海外放送の受信を行うようになり、1970年代初頭にはBCLブームも巻き起こった。他方、FENについては、口語の英語や最新のアメリカ音楽に触れるために聞くものが増加していった。どちらも本来の意図とは違った受容がなされていた点が共通する特徴であり、これらが相まってラジオという音文化を形成していった。

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    • 戦後の<ヤミ市>がもたらした都市文化とメディアの表象に関する多角的研究

      立教大学  立教大学学術推進特別重点資金（立教SFR） 

      井川充雄

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      2015年4月 - 2017年3月

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

      配分額：6000000円 （ 直接経費：6000000円 ）

      本研究は、敗戦によって食糧や物資の供給が少なくなり、人々が日々の暮らしにさえ困窮するなか、さまざまな都市に誕生した自由マーケット、いわゆる〈ヤミ市〉に焦点をあて、メディア研究、文学研究、映画研究、都市研究などの視点から〈ヤミ市〉の文化と表象を考察するものである。欲望の渦巻く〈ヤミ市〉の世界は混沌であると同時に新たな活力の源泉でもあった。〈ヤミ市〉を起点に広がった自由で柔軟な文化は、急激な経済復興を遂げていく日本社会にさまざまな影響を及ぼした。本研究は、研究代表者・分担者がそれぞれの専門分野から〈ヤミ市〉の世界を調査・探究・分析することによって、敗戦直後の日本の裏面史を捉え直すことを目的とする。

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    • 占領期日本の情報空間－検閲とインテリジェンス

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B) 

      梅森 直之, 山本 武利, 加藤 哲郎, 川岸 令和, 土屋 礼子, 井川 充雄, 小林 聡明

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      2011年4月 - 2015年3月

      課題番号：23330047

      配分額：17160000円 （ 直接経費：13200000円 、 間接経費：3960000円 ）

      占領期の検閲については、2013年7月に国際シンポジウム「日本と東アジアの検閲史再考」を開催し、その成果は『Intelligence』14号に発表した。2015年には「検閲研究ウェブサイト－日本と世界における検閲の歴史的研究」（http://www.waseda.jp/prj-Kennetsu/）を開設し、CCDに雇用された検閲者名簿の検索データベースを公開した。また、占領期のインテリジェンスについては、米国国立公文書館機密解除資料であるCIA文書の中の日本人に関するファイルを編集し解説を付した『CIA日本人ファイル』（全12巻）を出版した。

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    • 日本統治下の台湾メディア

      立教大学  派遣研究員・招聘研究員制度 

      井川充雄

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      2014年11月 - 2014年12月

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

      立教大学派遣研究員として、2014年11月27日～2014年12月26日、台湾の天主教輔仁大学・傳播學院に滞在して、日本統治下の台湾メディアに関する研究を行った。

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    • 戦後占領期に「地方」で刊行された雑誌・新聞に関する総 合的研究

      立教大学  立教大学学術推進特別重点資金（立教SFR） 

      石川巧

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      2011年4月 - 2013年3月

      資金種別：競争的資金

      配分額：5880000円 （ 直接経費：5880000円 ）

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    • 民間情報教育局による戦後対日情報政策の実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B) 

      土屋 礼子, 山本 武利, 加藤 哲郎, 梅森 直之, 井川 充雄, 小林 聡明

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      2010年 - 2012年

      課題番号：22330046

      配分額：17420000円 （ 直接経費：13400000円 、 間接経費：4020000円 ）

      第二次世界大戦中の連合軍の心理戦関係部局と戦後の民間情報教育局(CIE)の連続性を探るため、Weekly ReportによりCIEの人員や部局、メディア関係の活動や方針の変遷に関する基礎情報を構築した。また、CIEの世論及び国民性調査に協力した日本側の世論調査機関のうち、実態が不明だった末永輿論研究所の活動を明らかにした。さらに米軍占領下の南朝鮮を対象にしたCIE情報政策として、朝鮮戦争のラジオ報道に対する介入、原爆及び原子力開発に関する報道の規制、VOAの展開などを明らかにした。

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    • 冷戦期における米国の「広報外交」の実態とその評価法の解明

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B) 

      井川 充雄, 黄 盛彬, 清水 真, 小林 聡明

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      2009年 - 2012年

      課題番号：21330123

      配分額：9230000円 （ 直接経費：7100000円 、 間接経費：2130000円 ）

      本研究は、冷戦期にアメリカ合衆国が日本および韓国に対して行ったプロパガンダ活動、すなわち「広報外交」の実態を、国内外の資料に基づいて解明しようとするものである。USIA(アメリカ情報庁)は、対外放送のVOAをはじめとしてさまざまな手段を用いて「広報外交」を行った。それとともに、その効果測定のために、各種の調査を行った。日本においては定期的な世論調査によって、核問題や米軍基地に対する日本の世論を把握していた。

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    • 戦後新興紙とＧＨＱ －新聞用紙をめぐる攻防－

      立教大学  立教大学出版助成 

      井川充雄

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      2008年4月 - 2009年3月

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

      配分額：1000000円 （ 直接経費：1000000円 ）

      著書『戦後新興紙とＧＨＱ －新聞用紙をめぐる攻防－』（世界思想社）の出版にあたり、出版助成を受けた。

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    • 日本における世論調査の「制度化」に関する歴史社会学的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C) 

      井川 充雄

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      2006年 - 2008年

      課題番号：18530377

      配分額：4230000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：630000円 ）

      戦後、大手の新聞社のみならず小規模な世論調査機関が乱立し、一斉に「世論」の把握に乗り出した。戦時下には政治的意見の表明を避けてきた一般の国民にとって世論調査は新鮮な体験であった。しかし、世論調査の目的や方法についての誤解もあった。GHQはより「科学的」な世論調査のあり方を啓蒙する。こうして世論調査は、次第に戦後の政治過程の中に定着し、「戦後民主主義」における政治の回路に組み込まれていったのである。

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    • 電子辞書に内在する英語リテラシー阻害因子の特定とその放出に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      淺間 正通, 堀内 裕晃, 井川 充雄, 祓川 友広, 河原 俊昭

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      2006年 - 2007年

      課題番号：18652058

      配分額：2000000円 （ 直接経費：2000000円 ）

      平成19年度は,2力年間に亘る研究の最終年度となることから電子辞書に内在する問題点を今一度,印刷体辞書活用グループ(PDg)および電子辞書活用グループ(EDg)間の学習動態に関する比較調査および比較実験を通して再検証することとした。その結果,次のような興味深い知見を得るに至った。
      すなわち,PDgにあっては,未知語の記銘・保持自体に関して眺めた場合には,EDgとの間で特に有意差は見受けられないものの,rawdataをひとたび細かく紐解いて眺めてみるならば,読解力の中位層にその保持率の差異が顕著に垣間見られるといった点である。また,未知語(ここでは多義語)をターゲットワードとして読解用英語長文に設定した文脈類推テストの結果を分析してみると,明らかな有意差が生じていたことから,EDgの英語学習態様には,ディスプレー初出画面の初出語義に囚われがちとなる習性が強まるのではないかとの考察が可能となった。未知語検索時のディズプレーの表示様式に,読解力育成の観点からも工夫が凝らされるべき点を痛感した次第である。そこで,これらの研究結果を受け,従来の電子辞書の未知語入力→検索→語義提示→選択の辞書引きプロセスを見直すべく,語義提示から意味抽出に至る過程を帰納的に達成し得るようなプログラム開発に着手した。しかし,プログラム開発部分にあっては,研究期間の不足から,課題を随分と残す結果となった。したがって,平成20年度科研費採択となった研究テーマ「電子辞書に依存する英語学習者のネガティプワードアタックとその矯正プログラムの開発」
      (基盤研究C)において十分な成果を得たいと考えている。なお,種々の実験を行った中で,とりわけ未知語推測に関わる部分に関しては,平成19年9月発行の『日本実用英語学会論叢』(No.13)に収録された。

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    • 冷戦期におけるアメリカの対日プロパガンダに関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B) 

      井川 充雄

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      2002年 - 2004年

      課題番号：14710128

      配分額：4300000円 （ 直接経費：4300000円 ）

      第2次世界大戦後、アメリカは国務省や広報庁(United States Information Agency=USIA)などの機関が中心となって、アメリカの文化や思想、価値観を具現するさまざまな<モノ>を日本に対して提供してきた。USIAは、「合衆国の目的や政策を他の諸国の国民に広め、合衆国の指導者に外国の世論を伝えること」を目的として、1953年8月にアイゼンハワー政権によって設立された。
      USIAの主な活動は、外国における図書館・情報センターの設置と運営、VOA(Voice of America、アメリカの声)の放送、各種展覧会の開催、外国新聞社・通信社向けの情報提供、宣伝映画・テレビ番組の制作、諸外国の対米世論の測定など多岐にわたっていた。冷戦下で、東側共産圏諸国向けの活動が中心だったが、西側諸国や第三世界に対してもアメリカのリーダーシップを確保するために、さまざまな活動を展開した。
      その1つにVOAの放送がある。日本語放送は、1951年に再開されたが、当初はさほど多くのリスナーを獲得できなかった。そこで、VOAはNHKや各地の民放放送局との「番組交換」に力を入れた。
      また、USIAは世界各地で現地の機関と協力しながら各種の展覧会や写真展などを開き、アメリカの文化や生活についての知識を普及を図った。当初、とくに力を入れていたのが、原子力平和利用キャンペーンである。日本でも1955〜57年に各地で原子力平和利用博覧会が開催された。この他にもさまざまな展覧会や音楽会が行われたが、こうした「文化交流」を進めることで、占領終結後も日本を自由主義陣営にしっかりと繋ぎとめることを意図していた。こうした施策は、徐々にではあるが1950〜60年代における日本の「アメリカニゼーション」を進める働きを持ったと考えられる。

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    • 占領下日本における世論調査の導入に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A) 

      井川 充雄

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      1999年 - 2000年

      課題番号：11710099

      配分額：2100000円 （ 直接経費：2100000円 ）

      日本において、本格的な世論調査が始まったのは、第二次世界大戦後の占領下であった。その導入にあたって、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)のCI&E(民間情報教育局)の指導があった。本研究では、GHQ/SCAP資料などを用いて、日本における世論調査導入の過程を明らかにする。
      CI&Eは、日本の世論調査機関について、多数の報告書を残している。それによれば当時、日本の調査機関が実施した世論調査には、調査の主題の決定から、調査票の作成、サンプリング方法、調査方法、集計の仕方、報告のあり方に至るまでの一連の調査過程のそれぞれについて不備な点が指摘されている。特にサンプリング方法についてかなりの問題があった。
      それとともに、CI&Eが指摘するのは、戦後、創設された世論調査機関が、世論の測定よりも世論の啓蒙を目的としているものが少なくなかったということである。新聞社の世論調査部門においても、社論の確立のために世論を測定し、それによって政策に影響を与えることを目的としていた。つまり、世論を把握することとと、それによって世論それ自体や政府に影響を与えることの二重の目的を有していたのである。その結果、CI&Eは当時の世論調査が客観的でなく、社会的な信頼を得られないと判断を下している。
      したがって、CI&Eは、政府や行政機関が世論調査を行うことを制限するとともに、新聞社などが実施する世論調査においては、CI&Eの指導によって、より厳格な方法を確立することを求めると同時に、世論調査の理念や目的についても、指導する必要があったのである。

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