2024/11/05 更新

写真b

シマニシ　トモキ
島西　智輝
SHIMANISHI Tomoki
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
所属*
経済学部 経済学科
経済学研究科 経済学専攻 博士課程後期課程
経済学研究科 経済学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
博士（商学） （ 慶應義塾大学 ） / 修士（商学） （ 慶應義塾大学 ）
研究テーマ*

  • 日本の石炭産業の歴史を研究している。ユネスコの世界文化遺産（「明治日本の産業革命遺産」）の主構成産業となっていることに象徴されるように、石炭産業は日本の歴史上重要な産業の一つである。とくに、石炭産業の歴史は、産業のライフサイクル、産業政策、労使関係など、日本の産業・企業の歴史を考える上で重要な論点を提供してくれる。また、オーラルヒストリーを用いた戦後日本労働史の共同研究にも取り組んでいる。

    • 研究キーワード

  • オーラルヒストリー

  • 経済史

  • 離職者対策

  • エネルギー

  • 労使協議

  • 制度

  • 労働史

  • 化石資源

  • 労働組合

  • 人事労務管理体制

  • 産炭地

  • アーカイブ

  • 資源（論）

  • 環境負荷

  • 労使関係

  • 日本経営史

  • 日本経済史

  • business history

  • economic history

    • 学内職務経歴*
    • 2023年4月 - 現在 
      経済学部   経済学科   教授
    • 2023年4月 - 現在 
      経済学研究科   経済学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2023年4月 - 現在 
      経済学研究科   経済学専攻 博士課程後期課程   教授
    • 2009年4月 - 2010年9月 
      経済学部   経済政策学科   助教
    • 2007年4月 - 2009年3月 
      経済学部   助教
    • 2006年4月 - 2007年3月 
      経済学部   助手

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    プロフィール

    Tomoki Shimanishi, PhD is Professor of Business History in the college of economics, Rikkyo University, Japan. His research interest focuses on the history of the Japanese coal mining industry. His major work is Nihon Sekitan Sangyou no Sengoshi [The Coal Mining Industry in Japan, 1937-1973], Keio University Press, 2011. His recent works are Handbook Nihon Keizaishi [The handbook of the Japanese Economic History] , Minerva Shobo,2021 (jointly edited), and NIhonteki Koyou Shisutemu wo Tsukuru, 1945-1995 [Constructing the Japanese-style Employment System, 1945-1995], University of Tokyo Press, 2023 (co-authored). 

    日本石炭産業の戦後史 市場構造変化と企業行動　　　ハンドブック日本経済史 徳川期から安定成長期まで　　　

     

     

    研究分野

    • 人文・社会 / 経営学  / 経営史

    • 人文・社会 / 経済史

    • 人文・社会 / 日本史

    経歴

    • 2023年4月 - 現在 
      立教大学   経済学部   教授

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    • 2017年4月 - 2023年3月 
      東洋大学   経済学部   教授

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    • 2015年4月 - 2017年3月 
      東洋大学   経済学部   准教授

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    • 2010年10月 - 2015年3月 
      香川大学   経済学部   准教授

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    • 2007年4月 - 2010年9月 
      立教大学   経済学部   助教

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    • 2006年4月 - 2007年3月 
      立教大学   経済学部   助手

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    学歴

    • 2002年4月 - 2006年3月 
      慶應義塾大学   商学研究科   後期博士課程

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      国名： 日本国

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    • 2000年4月 - 2002年3月 
      慶應義塾大学   商学研究科   修士課程

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      国名： 日本国

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    委員歴

    • 2019年1月 - 現在 
      社会経済史学会   評議員

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      団体区分：学協会

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    • 2012年4月 - 現在 
      政策研究フォーラム   理事

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      団体区分：その他

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    • 2021年1月 - 2024年12月 
      経営史学会   評議員

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      団体区分：学協会

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    • 2016年1月 - 2020年12月 
      経営史学会   幹事

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      団体区分：学協会

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    受賞

    • 2024年3月  
      公益財団法人労働問題リサーチセンター  第38回（令和5年度）冲永賞 
       
      梅崎修, 南雲智映, 島西智輝

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      受賞区分：出版社・新聞社・財団等の賞 

      受賞国：日本国

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    論文

    • Coal in Modern Japanese History 査読有り

      Tomoki Shimanishi

      Japanese Society and Culture ( 6 ) 149 - 158   2024年3月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 東アジア石炭産業の合理化と日本―日台間技術移転の事例

      島西 智輝

      立教経済学研究77 ( 3 ) 1 - 22   2024年3月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • The Japanese Coal Mining Industry Reconsidered: From Mechanized Longwall Mining to Carbon Dioxide Capture and Storage 査読有り

      Tomoki Shimanishi, Taku Shimizu, Naoko Shimazaki, Ken Takahashi, Shigeo Nakajima

      論文集(書籍)内論文   2023年6月

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    • 戦後日本の石炭産業における職場秩序と炭鉱災害ー三井芦別炭鉱の事例ー 招待有り

      島西智輝

      立教経済学研究76 ( 3 ) 35 - 59   2023年1月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 高度成長期日本における産業保安対策と労働災害―古河下山田炭鉱の事例を中心に―

      島西智輝

      経済論集46 ( 2 ) 23 - 43   2021年3月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • Diversified Energy Use in Twentieth-Century Japanese Households 査読有り

      Tomoki Shimanishi

      Asian Review of World Histories9 ( 1 ) 110 - 138   2020年12月11日

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

      DOI： 10.1163/22879811-12340087

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      その他リンク： https://brill.com/downloadpdf/journals/arwh/9/1/article-p110_6.xml

    • 「日本的労使関係」における産業別労働組合の位置ー1945～1974年の全繊同盟の組織拡大を中心に 査読有り

      島西智輝, 梅崎修, 南雲智映

      経営史学55 ( 3 ) 3 - 27   2020年12月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 「家族賃金」観念の形成過程―近江絹糸人権争議後の交渉を対象に 査読有り

      梅崎修, 南雲智映, 島西智輝, 下久保恵子

      社会政策11 ( 3 ) 113 - 125   2020年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 戦後日本の特許出願の地理的分布【研究ノート】

      島西 智輝

      経済論集44 ( 2 ) 211 - 223   2019年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 閉山交付金制度による炭鉱閉山の金銭補償とその配分―1960～80年代の北海道の事例を中心に 査読有り

      島西 智輝

      大原社会問題研究所雑誌 ( 723 ) 61 - 77   2019年1月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • ベトナム石炭産業の発展と日本―石炭生産技術移転事業の歴史的背景―

      島西 智輝

      経済論集43 ( 1 ) 71 - 93   2017年12月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • <資料紹介>辻保治コレクション一覧(2) : 近江絹糸紡績労働組合資料

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 谷合 佳代子, 下久保 恵子

      生涯学習とキャリアデザイン : 法政大学キャリアデザイン学会紀要 = Lifelong learning and career studies15 ( 1 ) 43 - 52   2017年11月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：法政大学キャリアデザイン学会  

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    • <資料紹介>辻保治コレクション一覧 : 近江絹糸人権争議資料

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 谷合 佳代子, 下久保 恵子

      生涯学習とキャリアデザイン : 法政大学キャリアデザイン学会紀要 = Lifelong learning and career studies12 ( 2 ) 131 - 142   2015年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：法政大学キャリアデザイン学会  

      This paper presents a list of documents on the history of labor―the Tsuji collection ―donated by the Osaka Institute for Social Movements. The late Tsuji Yasuharu (1935-1998), who donated the documents, played a pivotal role in the Ohmikenshi human rights dispute at the Hikone factory of Ohmikenshi-Boseki Co. Ltd., which was among the major Japanese labor disputes during the 1950s. The dispute began with the formation of labor unions and gained victory through long-term strikes. Prior to this paper, our previous study ―Shimanishi, Umezaki, Shimokubo, Taniai, and Nagumo (2014a) ―has discussed how the documents were obtained in detail and summarized in other previous studies on the Ohmikenshi human rights dispute and on the work culture and labor movement. We further investigate the significance of these documents and hope that the publication of the list of documents in this study can aid future researchers.

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    • 1950年代日本の労働運動における文化活動と職場闘争 : 人権争議後の近江絹糸紡績労働組合の事例 (本田道夫教授・髙木文夫教授記念号)

      島西 智輝, 下久保 恵子, 谷合 佳代子, 梅崎 修, 南雲 智映

      香川大学経済論叢87 ( 1 ) 77 - 102   2014年9月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：香川大学経済学会  

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      その他リンク： http://shark.lib.kagawa-u.ac.jp/kuir/metadata/27583

    • エル・ライブラリー所蔵の近江絹糸人権争議資料 : 辻コレクションについて 査読有り

      島西 智輝, 梅崎 修, 下久保 恵子

      大原社会問題研究所雑誌668 ( 668 ) 63 - 74   2014年6月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：法政大学大原社会問題研究所 ; 1986-  

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    • 日本的経営技法の海外移転 : アジアにおける日本生産性本部の活動 査読有り

      森 直子, 島西 智輝, 梅崎 修

      企業家研究 ( 10 ) 1 - 19   2013年9月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：企業家研究フォーラム ; 2004-  

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    • 1950~70年代半ばの日本における未利用天然資源の活用 : 石炭産業の事例 (細川滋教授追悼号)

      島西 智輝

      香川大学経済論叢85 ( 4 ) 517 - 544   2013年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：香川大学経済学会  

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    • 高度経済成長期における日本生産性本部の活動 : 相互信頼的労使関係の形成への影響 査読有り

      島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修

      日本労働研究雑誌54 ( 8 ) 70 - 86   2012年8月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：労働政策研究・研修機構  

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    • 高度成長期日本における中小炭鉱合理化対策 : 中小炭鉱合理化指導の分析 (工藤教和教授退任記念号)

      島西 智輝

      三田商学研究54 ( 5 ) 91 - 110   2011年12月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      工藤教和教授退任記念号論文本稿は, 戦後日本の石炭産業合理化政策の一翼を担っていた中小炭鉱合理化指導制度（合理化指導）を分析し, 1960年前後の中小炭鉱の実態を明らかにするとともに, 通産省がどのような中小炭鉱合理化対策を立てたのか, そしてそれが中小炭鉱の経営の維持にどの程度貢献したのかを検討する。 中小炭鉱の財務状況は芳しくなく, 合理化のための資金調達は困難であった。また, 坑内環境の劣悪さ, 新技術への労働者の不適応, そして設備の設置や管理の方法の不備などのために, 安定した生産を実現できていなかった。低賃金労働に依存した生産や小規模分散型の流通も中小炭鉱経営の特徴であった。こうした実態を踏まえて, 生産面では, 安全かつ安定的な生産を維持しながら歩留の向上によって生産原価の低下を図る方針が志向され, 選炭設備や排水設備の整備などが勧告された。また, 流通面では, 小規模分散型から大規模集中型へと流通を再編することで流通経費を引下げる方針が志向され, 商品炭銘柄の集約などが勧告された。しかし, 合理化によって商品炭の生産量や品質が変化するにもかかわらず, 取引先の開拓などといった販売上の問題にかんする具体策は示されなかった。 合理化指導の勧告は実施面での問題を抱えていたものの, 指導を受けた炭鉱の約半数は3年以上経営を継続した後に閉山した。また, いくつかの合理化対策を実施した炭鉱もあった。これらのことから, 合理化指導は中小炭鉱の無秩序な閉山によって生じる生産量の減少や地域社会への悪影響を抑制することに貢献したといえる。

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    • 鉱区料の過去と現在 : コーンウォール公領の事例 (工藤教和教授退任記念号)

      バート ロジャー, 島西 智輝

      三田商学研究54 ( 5 ) 1 - 20   2011年12月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      工藤教和教授退任記念号論文鉱業において, 鉱山地主(鉱物賃貸者)と資本・労働・鉱物採掘技術の供給者(鉱物賃借者)との間には基本的な対立関係が存在する。その関係は, 地上の不動産賃貸に関する諸取り決めの場合と同様であるが, いくつかの点で大きく異なっている。鉱業企業が支払う「賃借料」は, たいていの場合, 一次産品市場の状況を考慮した複雑な交渉に基づく操業に関する詳細な諸取り決めだけでなく, 生産量に対する鉱区料, そして賃貸者から要求された生産物の取り分という形態を採る。本稿は, 上記の関係のバランスが今日どのように機能しているかを検討する。また, 19世紀後半のイギリスにおける主要な鉱山地主とその鉱物の賃借者との経験を検討することによって, その関係が長期的にどのように変化したのかを考察する。本稿で取り上げるコーンウォール公領は, 南西イングランドにおける鉱山地主の代表的な事例である。また, 本稿では, 19世紀後半における鉱物賃貸借をめぐる諸取り決めが鉱業の効率性に与えた影響について, 概括的なコメントが提示される。

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    • 戦後日本の石炭市場における需要開拓と取引制度の再編

      島西 智輝, シマニシ トモキ, Tomoki Shimanishi

      立教經濟學研究64 ( 2 ) 109 - 130   2010年10月20日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学  

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    • 大阪社会運動協会のオーラルヒストリーについて 査読有り

      島西 智輝, 梅崎 修, 南雲 智映

      大原社会問題研究所雑誌 ( 621 ) 53 - 68   2010年7月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：法政大学大原社会問題研究所  

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    • 統一労働協約締結をめぐる労使交渉--中小企業労使関係の事例

      島西 智輝, 南雲 智映, 梅崎 修

      立教経済学研究63 ( 4 ) 95 - 106   2010年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学  

      DOI： 10.14992/00003115

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00003115/

    • 衰退産業における事業多角化の遅滞要因の検討--戦後石炭産業の事例

      島西 智輝

      三田商学研究51 ( 6 ) 161 - 177   2009年2月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      吉田正樹教授退任記念号論文衰退に直面した企業の事業多角化が遅滞した要因を解明することは，経営史研究の重要な課題のひとつである。しかし，先行研究では，①情報活動の立ち遅れ，②過去の成功体験から来る自己過信，③マネジメント・システムの硬直化の3 つの要因が指摘されているが，実証研究は蓄積されていない。そこで本稿は，戦後日本の大手石炭企業3 社によるセメント工業進出を事例として上記の課題を検討した。3社は石炭産業の衰退が顕在化する以前から石炭需要を拡大させる市場関連多角化のひとつとしてセメント工業進出を構想したが，資金・技術・販売面での制約に直面した。これらの制約を同業他社の経営資源に依存せず，企業集団メンバーの異業種企業との柔軟な協力関係を形成した企業が速やかにセメント工業進出に成功した。一方で，既存のマネジメント・システムを変革せず，同業他社への経営資源に依存し続け，かつ企業集団メンバーの異業種企業との協力関係も固定的であり続けた企業のセメント工業進出は遅滞した。なお，いずれの事例でも石炭需要を拡大させる市場関連多角化は早期に断念され，セメント工業そのものの育成が図られていた。以上より，先行研究の指摘する要因のうち①②は実証されなかったが，③が多角化をもっとも遅滞させた要因に近いことが実証された。

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    • ‘The Energy Revolution’ and Environmental Problems: Changes in the Domestic Coal Market in Post-war Japan

      島西智輝

      慶應義塾大学・京都大学連携グローバルCOEプログラムディスカッションペーパー（DP2009-015）   2009年

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    • 衰退産業における企業行動―戦後石炭産業の再編とその帰結―

      島西智輝

      博士論文（慶應義塾大学）   2008年

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    • 企業家の海外視察体験--塩川正十郎氏のオーラル・ヒストリー

      島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修

      立教経済学研究61 ( 2 ) 267 - 278   2007年10月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：立教大学  

      DOI： 10.14992/00003014

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00003014/

    • 日本生産性本部による海外視察団の運営と効果--海外視察体験の意味

      森 直子, 島西 智輝, 梅崎 修

      企業家研究 ( 4 ) 39 - 55   2007年6月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：企業家研究フォーラム  

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    • 戦後日本の企業家と生産性運動--牛尾治朗氏(ウシオ電機(株)会長)のオーラル・ヒストリー(下)

      牛尾 治朗, 島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修

      三田商学研究50 ( 2 ) 223 - 236   2007年6月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty資料

      CiNii Article

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      その他リンク： http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00234698-20070600-0223

    • 戦後日本の企業家と生産性運動--牛尾治朗氏(ウシオ電機(株)会長)のオーラル・ヒストリー(上)

      島西 智輝, 森 直子, 戸田 裕美子, 梅崎 修

      三田商学研究50 ( 1 ) 241 - 255   2007年4月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      本資料は，牛尾治朗氏（ウシオ電機(株)会長）のオーラル・ヒストリーの全文である。オーラル・ヒストリーは，これまで埋もれていた歴史事実の発見だけではなく，ある歴史的イベントが起きるまでの当事者の意思決定プロセスやこれまで研究対象になりにくかった組織文化やインスティテューショナル・メモリーを捉えることを可能にする歴史資料のひとつである。 本資料の資料的価値は二つにわけられる。第一は，戦後日本の高度経済成長を読み解くうえで重要な鍵のひとつである日本企業による欧米経営技法導入の過程が明らかにされていることである。本資料から，牛尾氏が1962年に参加した日本生産性本部主催の海外視察を通して欧米の経営技法を自らの過去の知識や経験を踏まえて咀嚼し，それらを自らの経営に取り込んでいった過程がわかる。また，欧米経営技法の導入にあたって企業家・経営者が事前に欧米経営技法の知識を持っており，それを実際に見聞することによって自らの経営環境に適した技法を取捨選択していった可能性が示されている。 第二は，牛尾氏の企業家活動やウシオ電機の成長の原点を知る上で多くの示唆的な内容が含まれていることである。本資料は幼い日のGHQ 兵士との出会いや米国留学の経験が牛尾氏の後の企業家活動に重要な影響を与えたことを明らかにした。同社の歴史を知る文書資料は牛尾氏のインタヴュー記録などに断片的に見られるにとどまっていることから，本資料は同社の歴史や牛尾氏のライフヒストリーに関心を持つものにとっても有益な口述資料となっている。商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty資料

      CiNii Article

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      その他リンク： http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00234698-20070400-0241

    • 衰退産業における企業財務の変遷―戦後大手石炭企業の事例（1956～91）

      島西智輝, 山本裕, 牛島利明

      慶應義塾大学経商連携21世紀COEプログラムディスカッションペーパー（DP2006-034）   2007年

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    • 地域別統一労働協約締結に至る労使交渉過程(1961〜1970年)--東京金属産業労働組合の事例 (2005年労働政策研究会議報告 労働紛争解決システムと労使関係) -- (自由論題セッション)

      南雲 智映, 島西 智輝, 梅崎 修

      日本労働研究雑誌48 ( 0 ) 105 - 124   2006年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：労働政策研究・研修機構  

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    • 戦後石炭産業合理化初期における大手炭鉱の合理化と租鉱権炭鉱 : 1950年代初頭〜1960年代初頭の北海道炭砿汽船の事例を中心に 査読有り

      島西 智輝

      社會經濟史學70 ( 6 ) 667 - 688   2005年3月25日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：社会経済史学会  

      Sub-leased coalmines (SLCs) sere one method of rationalization attempted by major coalmining companies during the early 1950s to the early1960s. This article demonstrates how the Hokkaido colliery and Steamship Company Ltd. (hereinafter Hokutan) was able to use SLCs to reduce mining costs, stabilize production, rationalize the development of mining areas, and adjust its employment levels. Hokutan made sub-leasing contracts that included exclusive purchase agreements with subsidiaries and contractors. The use of SLCs, which depended on cheap labor and mined coal pillars in Hokutan&#039;s mining areas, guaranteed large supplies of inexpensive coal without the need for capital investment in Hokutan&#039;s own coalmines. In addition, they provided employment for retirees from Hokutan and relatives of Hokutan workers. The utilization of SLCs by Hokutan came to an end in the early 1960s, when they began to close in rapid succession. This was caused by many factors: active intervention in sub-leasing contracts by the Hokutan labor union, increases in the cost of mining SLCs, and legislation which promoted their closure.

      DOI： 10.20624/sehs.70.6_667

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    • 炭鉱労働組合運動における大衆闘争の形成に関する考察 : 戦後復興期の三井鉱山砂川炭鉱労働組合の事例を中心に 査読有り

      島西 智輝

      三田商学研究47 ( 6 ) 53 - 78   2005年2月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

      炭鉱労働組合運動における大衆闘争の形成に関する考察*一戦後復興期の三井鉱山砂川炭鉱労働組合の事例を中心に一島 西 智 輝1950年代半ばから1960年代初めにかけて炭鉱労働組合運動で展開された大衆闘争,職場闘争はわが国の労働組合運動において重要な闘争であった。しかし,その初期の性格を規定した大衆闘争の形成過程については,代表性に乏しい三井鉱山三池炭鉱労働組合の事例を除いては十分な研究蓄積がなされていない。以上の問題意識に基づいて,本論は戦後復興期の三井鉱山砂川炭鉱労働組合の事例を中心として,統一賃金闘争の展開とその限界,それらの単位組合への影響を克服するために展開された福利厚生闘争の実態を検討し,単位組合で「もの取り」目的の大衆闘争が形成された過程を実証する。また,このような大衆闘争の初期の性格が後の炭鉱労働組合運動の闘争方針に影響を与えたことを指摘する

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    • 戦後石灰石鉱業史 : 業界紙『石灰石』を中心として【研究ノート】 査読有り

      島西 智輝

      三田商学研究47 ( 4 ) 115 - 138   2004年10月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学  

      わが国の鉱業史研究では戦前期の鉱業に研究の重点が置かれているため,戦後に法定鉱物となった石灰石を採掘する石灰石鉱業は鉱業史研究の対象とされてこなかった。しかし,石灰石はわが国で随一の埋蔵量を誇り,鉄鋼業やセメント業などわが国の高度経済成長を支えた産業で必要不可欠な鉱物であった。本論は,石灰石鉱業協会発行の『石灰石』誌を中心資料として,主に二つの検討を行う。本論の前半部では,石灰石の特性と用途を確認するとともに,戦前期からの石灰石鉱業の歴史を3期に分けて検討していく。戦前期に一定の拡大を見せた石灰石鉱業が,戦後の高度経済成長に伴ってわが国最大規模の鉱業へと成長していく過程が明らかにされる。また,その成長の背景としてグローリホール法から階段採掘法への採掘方法の移行が成功したことを指摘する。後半部では,石灰石鉱業の生産過程の分析を行い,石灰石鉱業の生産過程を整理するとともに,採掘方法の移行が成功した生産過程における要因を三つの鉱山の事例から検討する。この検討から,階段採掘法導入の隘路である積込過程の長距離化を克服する際に,既存技術であるグローリホール法の持つ積込過程の短縮,省略という技術的な特徴が階段採掘法に利用されたことによって採掘方法の移行が成功したことが明らかにされる。

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    • 戦後石炭市場と石炭産業―『エネルギー革命』期における三井鉱山の事例を中心に―

      島西智輝

      慶應義塾大学経商連携21世紀COEプログラムディスカッションペーパー（DP2004-008）   2004年

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    MISC

    • 労働組合と労働運動

      島西智輝

      鉄道史大事典   171 - 172   2024年11月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）  

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    • 図書紹介 中澤秀雄・新藤慶・西城戸誠・玉野和志・大國充彦・久保ともえ著／翻刻『戦後日本の出発と炭鉱労働組合』

      島西智輝

      大原社会問題研究所雑誌 ( 777 ) 71 - 74   2023年7月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • 書評 秃あや美著『雇用形態間格差の制度分析 : ジェンダー視角からの分業と秩序の形成史』

      島西 智輝

      社会経済史学89 ( 1 ) 75 - 77   2023年5月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

      DOI： 10.20624/sehs.89.1_53

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    • 書評 上田修著『生産職場の戦後史―戦後日本における重工業の発展と技術者・勤労担当者の取り組み』

      島西智輝

      経営史学56 ( 4 ) 69 - 71   2022年3月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

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    • 書評 沢井実著『技能形成の戦後史 : 工場と学校をむすぶもの』

      島西 智輝

      社会経済史学 = Socio-economic history / 社会経済史学会 編88 ( 3 ) 310 - 313   2022年

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

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    • 書評 仁田道夫・中村圭介・野川忍編『労働組合の基礎 : 働く人の未来をつくる』

      島西 智輝

      社会経済史学 = Socio-economic history / 社会経済史学会 編88 ( 1 ) 92 - 94   2022年

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語  

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    • 石炭

      島西智輝

      社会経済史学会編『社会経済史学事典』   2021年6月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）  

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    • 土木・インフラ

      島西智輝

      社会経済史学会編『社会経済史学事典』   2021年6月

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      担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）  

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    • 書評 藤野豊著『「黒い羽根」の戦後史』

      島西智輝

      大原社会問題研究所雑誌 ( 745 ) 50 - 54   2020年11月

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      担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等  

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    • <資料>山中庸右氏オーラルヒストリー

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映

      生涯学習とキャリアデザイン = Lifelong Learning and Career Studies16 ( 2 ) 115 - 148   2019年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：法政大学キャリアデザイン学会  

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    • <資料>田淵直氏オーラルヒストリー(2) : 大阪における教職員労働組合運動

      梅崎 修, 南雲 智映, 島西 智輝

      生涯学習とキャリアデザイン : 法政大学キャリアデザイン学会紀要 = Lifelong learning and career studies = Lifelong Learning and Career Studies16 ( 1 ) 129 - 154   2018年11月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：法政大学キャリアデザイン学会  

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    • <資料>田淵直氏オーラルヒストリー(1) : 大阪における教職員労働組合運動

      梅崎 修, 南雲 智映, 島西 智輝

      生涯学習とキャリアデザイン : 法政大学キャリアデザイン学会紀要 = Lifelong learning and career studies15 ( 2 ) 57 - 82   2018年3月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：法政大学キャリアデザイン学会  

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    • 「家族賃金」観念の形成過程 : 近江絹糸人権争議後の労使交渉を対象に (統一論題 変化する産業構造と働き方)

      梅崎 修, 南雲 智映, 島西 智輝, 下久保 恵子

      日本労務学会全国大会研究報告集48   243 - 250   2018年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：[日本労務学会]  

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    • 書評 橘川武郎著 通商産業政策史編纂委員会編『通商産業政策史1980-2000 第10巻 資源エネルギー政策』

      島西 智輝

      社会経済史学80 ( 3 ) 424 - 426   2014年

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：社会経済史学会  

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    • 書評 武田晴人編著『高度成長期の日本経済 : 高成長実現の条件は何か』

      島西 智輝

      歴史評論 ( 757 ) 106 - 110   2013年5月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：校倉書房  

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    • 書評 荻野喜弘編著『近代日本のエネルギーと企業活動 : 北部九州地域を中心として』

      島西 智輝

      経営史学47 ( 1 ) 88 - 90   2012年6月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：経営史学会  

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    • 原朗編著, 『高度成長始動期の日本経済』, 日本経済評論社, 2010年6月, xix+419頁, 6,400円+税

      島西 智輝

      社會經濟史學77 ( 3 ) 451 - 453   2011年11月25日

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：社会経済史学会  

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    • 書評 寺西重郎著『日本の経済システム』

      青柳 淳子, 大神田 久美子, 島西 智輝

      三田学会雑誌98 ( 2 ) 349 - 352   2005年7月

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      記述言語：日本語   出版者・発行元：慶応義塾経済学会  

      書評

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    書籍等出版物

    • 台湾炭鉱の職場史: 鉱工が語るもう一つの台湾

      嶋﨑 尚子, 中澤 秀雄, 島西 智輝, 清水 拓, 張龍龍, 笠原 良太（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 台湾石炭産業と「李顔二家」）

      青弓社  2024年8月27日  （ ISBN:4787235443 ）

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      総ページ数：224   担当ページ：36-57   記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 芦別 炭鉱〈ヤマ〉とマチの社会史

      島西智輝（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 石炭と電力のマチ―国産エネルギー供給地としての芦別の歴史）

      寿郎社  2023年12月28日  （ ISBN:4909281568 ）

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      総ページ数：340  

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    • 日本的雇用システムをつくる1945-1995―オーラルヒストリーによる接近

      梅崎修, 南雲智映, 島西智輝（ 担当： 共著 ,  範囲: 序章、第3, 4, 10, 11章、終章）

      東京大学出版会  2023年2月  （ ISBN:4130461389 ）

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    • ハンドブック日本経済史

      平井健介, 島西智輝, 岸田真（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 第Ⅴ部解説、第Ⅵ部解説、16、49、51、58）

      ミネルヴァ書房  2021年12月  （ ISBN:9784623091942 ）

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    • 日産・ルノーアライアンスオーラルヒストリー : グローバル提携時代の雇用・労使関係

      八代充史, 井原久光, 牛島利明, 梅崎修, 島西智輝, 南雲智映, 山下充（ 担当： 共編者(共編著者)）

      慶應義塾大学出版会  2021年3月  （ ISBN:9784766427219 ）

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      総ページ数：iv, 300p   記述言語：日本語

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    • 太平洋炭砿―なぜ日本最後の坑内掘炭鉱になりえたのか（下巻）

      島西 智輝（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 第7章 太平洋炭鉱での就業（嶋﨑尚子と共著））

      釧路市教育委員会  2019年3月 

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    • 炭鉱技術者オーラル・ヒストリー

      島西 智輝, 清水 拓（ 担当： 共編者(共編著者)）

      科研費報告書  2018年9月 

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    • 炭鉱と「日本の奇跡」

      島西 智輝（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第2章 炭鉱の歴史から学べること）

      青弓社  2018年7月  （ ISBN:9784787234384 ）

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    • 太平洋炭砿―なぜ日本最後の坑内掘炭鉱になりえたのか（上巻）

      島西 智輝（ 担当： 共編者(共編著者) ,  範囲: 第1章 太平洋炭砿の経営史、第4章 太平洋炭砿の閉山と釧路コールマインの発足（石川孝織と共著）、第5章 統計で見る太平洋炭砿のあゆみ）

      釧路市教育委員会  2018年3月 

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      記述言語：日本語

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    • 歴史の「常識」をよむ

      島西 智輝（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: エネルギー革命―石炭需給の減少と公害）

      東京大学出版会  2015年3月  （ ISBN:4130230662 ）

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    • 植民地台湾の経済基盤と産業

      島西 智輝（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第10章 石炭産業の発展）

      日本経済評論社  2015年3月  （ ISBN:4818823716 ）

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    • 『新時代の「日本的経営」』オーラルヒストリー : 雇用多様化論の起源

      成瀬 健生, 八代 充史, 牛島 利明, 南雲 智映, 梅崎 修, 島西 智輝, 小柳 勝二郎, 福岡 道生, 荒川 春, 樋渡 智子, 鈴木 不二一（ 担当： 共編者(共編著者)）

      慶應義塾大学出版会  2015年  （ ISBN:9784766421941 ）

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      記述言語：日本語

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    • 《元ゼンセン同盟副会長・中央労福協事務局長》: 菅井義夫オーラル・ヒストリー

      菅井 義夫, 南雲 智映, 島西 智輝（ 担当： 共編者(共編著者)）

      科研費報告書  2014年 

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      記述言語：日本語

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    • 日本石炭産業の衰退―戦後北海道における企業と地域

      島西 智輝, 青木 隆夫（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第7章 夕張市の産炭地域振興事業をめぐる利害調整）

      慶應義塾大学出版会  2012年12月 

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    • 日本石炭産業の衰退―戦後北海道における企業と地域

      島西 智輝（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第6章 住友赤平炭鉱におけるビルド・アップの帰結）

      慶應義塾大学出版会  2012年12月 

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    • 平沢榮一オーラル・ヒストリー : 元・総評全国金属中央本部書記長

      平沢 栄一, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映（ 担当： 共編者(共編著者)）

      科研費報告書  2012年 

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      記述言語：日本語

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    • 二宮誠オーラル・ヒストリー : 《UIゼンセン同盟元組織局長現東京都支部長》

      二宮 誠, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映（ 担当： 共編者(共編著者)）

      科研費報告書  2012年 

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      記述言語：日本語

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    • 日本石炭産業の戦後史 : 市場構造変化と企業行動

      島西 智輝（ 担当： 単著）

      慶應義塾大学出版会  2011年12月  （ ISBN:9784766418873 ）

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      記述言語：日本語

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    • 元ゼンセン同盟東京都支部長・初代連合東京会長和田正オーラル・ヒストリー

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映（ 担当： 編集）

      科研費報告書  2010年 

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      記述言語：日本語

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    • 労働史・史料研究会オーラル・ヒストリーII

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映

      科研費報告書  2010年 

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      記述言語：日本語

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    • 能力主義管理研究会オーラルヒストリー : 日本的人事管理の基盤形成

      藤田 至孝, 八代 充史, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 牛島 利明（ 担当： 共編者(共編著者)）

      慶應義塾大学出版会  2010年  （ ISBN:9784766416077 ）

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      記述言語：日本語

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    • 早矢仕不二夫オーラルヒストリー : 戦後労働史研究

      早矢仕 不二夫, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映（ 担当： 共編者(共編著者)）

      慶應義塾大学出版会  2008年  （ ISBN:9784766414790 ）

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      記述言語：日本語

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    講演・口頭発表等

    • 北海道石炭産業の盛衰とその時代 招待有り

      島西 智輝

      企業史料協議会第35回地域施設見学研究会事前勉強会  2024年8月2日 

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      開催年月日： 2024年8月2日 - 2024年8月2日

      記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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    • 芦別の炭鉱＜ヤマ＞―ローカル・ヒストリーから見る近現代日本―

      島西 智輝

      『芦別ー炭鉱〈ヤマ〉とマチの社会史』（嶋﨑尚子・西城戸誠・長谷山隆博編、寿郎社2023年12月）刊行記念シンポジウム  2024年3月3日 

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      開催年月日： 2024年3月3日 - 2024年3月3日

      記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（基調）  

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    • 非形式的な生産技術と管理技法の海外移転―日越間の炭鉱技術移転事業の事例―

      島西 智輝

      経営史学会第55回全国大会  2019年10月27日 

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      記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    • Between Nationalisation and Privatisation: Rise and Fall of Japan's coal mining industry 国際会議

      島西 智輝

      ESRC/AHRC SSH International Networking Grant Workshop (New Directions in Coal Mining History and Heritage in the UK and Japan)  2019年7月11日 

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      記述言語：英語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

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    • The Rise and Decline of the Coal Industry in Post-war East Asia: A Comparative Study of Japan, South Korea, and Taiwan 国際会議

      島西 智輝

      JSPS二国間セミナー（Coal Industry and Coalfield Regeneration in Japan, South Korea and Taiwan）  2019年3月15日 

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      記述言語：英語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

      開催地：Academia Sinica, Taiwan  

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    • Changes in domestic energy use in 20th century japan 国際会議

      島西 智輝

      The Fourth Asian Association of World Historians Congress  2019年1月6日 

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      記述言語：英語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

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    • グローカル経済と釧路の石炭 招待有り

      島西 智輝

      石炭セミナーin釧路  2018年11月28日 

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      記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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    • 20世紀日本の家庭におけるエネルギー利用

      島西 智輝

      社会経済史学会第86回全国大会  2017年5月28日 

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      記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）  

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    • 石炭生産技術の導入・革新と海外移転

      島西 智輝

      鉱山研究会例会  2017年1月28日 

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      記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    • 赤平、そして石炭産業史研究との出会い 招待有り

      島西 智輝

      全国石炭産業関連博物館等研修交流会（石狩）  2016年10月23日 

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      記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

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    • Modernising the Coal Industry in Post-war Japan: Technological Innovation And Industrial Relations 国際会議

      島西 智輝

      The International Mining History Congress  2016年9月10日 

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      記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    • 家庭におけるエネルギー革命―中四国の事例を中心に―

      島西 智輝

      社会経済史学会中国四国部会大会  2015年11月29日 

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      記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

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    • 日本経営者団体連盟と戦後の労務管理―『新時代の「日本的経営」』 オーラルヒストリーからの知見―

      島西 智輝

      『新時代の「日本的経営」』２０年シンポジウム  2015年1月31日  慶應義塾大学産業研究所・商学会

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      記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

      開催地：慶應義塾大学  

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    • Visualizing Changes in the Routes and Scale of Trade in 19th-Century China 国際会議

      神田さやこ, 島西 智輝, 高橋 昭子

      ANGIS and CRMA Bangkok meeting 2015  2015年1月6日 

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      記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    • 日本石炭産業の衰退とその社会的、経済的影響 招待有り 国際会議

      島西 智輝

      鉱山の衰退―鉱山業衰退の日仏比較  2014年2月15日 

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      記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

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    • 石炭産業における人事労務管理の近代化―太平洋炭砿の事例、1950年代～1980年代―

      島西 智輝

      経営史学会第49回全国大会  2013年10月26日 

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      記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    • Statistics and Intra-Asian Trade: Historical GIS as an Analytical Tool 国際会議

      島西 智輝

      The XVIth World Economic History Congress  2012年7月 

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      記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

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    担当経験のある科目（授業）

    •  
      統計情報処理 （ 東洋大学 ）

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    •  
      コンピュータ・リテラシィ （ 東洋大学 ）

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    •  
      情報処理入門 （ 立教大学 ）

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    •  
      グローバル化と労働 （ お茶の水女子大学 ）

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    •  
      日本経済論 （ 高知大学 ）

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    •  
      現代企業論 （ 香川大学 ）

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    •  
      ヨーロッパ社会経済史 （ 香川大学 ）

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    •  
      産業史 （ 千葉経済大学 ）

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    •  
      経営史 （ 立教大学, 香川大学, 千葉経済大学 ）

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    •  
      日本経済史 （ 東洋大学, 明星大学, 日本大学 ）

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    •  
      経済史 （ 立教大学, 東洋大学 ）

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    所属学協会

    共同研究・競争的資金等の研究

    • 炭鉱・鉱山から照射する東アジア型資本主義研究と日韓台ネットワーク拠点形成

      文部科学省  科学研究費補助金 

      中澤 秀雄

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      2019年4月 - 2024年3月

      資金種別：競争的資金

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    • 「安全第一、生産第二」の経営史―戦後日本石炭産業の事例

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C) 

      島西 智輝

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      2020年4月 - 2023年3月

      課題番号：20K01797

      担当区分：研究代表者 

      配分額：1300000円 （ 直接経費：1000000円 、 間接経費：300000円 ）

      本年度も、資料館・博物館等の一次資料所蔵先の長期閉館等により、予定していた資料調査を十分に実施できなかった。しかし、ケース・スタディの対象を絞り込み、限られた機会を利用して資料収集と分析を行うことができた。遺憾ながら、本年度は、分析に基づいた論文執筆に取りかかるにとどまり、それを発表するには至らなかった。本年度の研究で明らかになりつつある点は、以下のとおりである。
      まず、前年度に明らかにした労働規律の弛緩の背景を考察した。背景については、以下の仮説が考えられるが、資料に基づいた実証にまでは至っていない。第1に、自然条件や保安教育だけでなく、労働力の流動性が影響していたことである。これは、炭鉱への入職・離職だけでなく、炭鉱内での労働力配置の流動性も含む。第2に、労働力間の身分格差に起因する情報格差である。これは、炭鉱の正規従業員、関連会社の下請け従業員、地元の下請け従業員間の格差を指す。第3に、生産管理機構の限界であるが、この点については、さらに資料を読み込む必要がある。
      次に、たとえ保安優良表彰を受けた炭鉱であっても、保安優良の状況を維持することは困難であった。表彰制度は、保安改善に向けたインセンティブになり得るが、持続的な保安改善のためには、表彰制度とは異なるインセンティブの設計が必要だったことが示唆される。
      上記の仮説等を実証するには、文書資料に加えて聞き取り調査を行う必要があると考えられるため、後述するようにオーラルヒストリーの収集を考慮する。

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    • 労働争議の「主体」形成と文化に関する歴史的研究―近江絹糸人権争議の検討

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      梅崎 修, 南雲 智映, 島西 智輝, 下久保 恵子

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      2016年4月 - 2019年3月

      課題番号：16K04104

      配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

      本プロジェクトは、1950年代を代表する労働争議であった近江絹糸人権争議を対象にして労働者がどのような文化運動を生み出し、その過程で企業経営と対抗する「主体」が如何に形成されたのかを検証した。資料を読解し、「近江絹糸人権争議直後の賃金体系をめぐる労使交渉」を執筆し、研究会や学会で報告した。現在は投稿中である。
      さらに、海外の労働史研究とオーラル・ヒストリー研究との連携を深めるため、イギリス・グラスゴーのScottish Oral History Centreに訪問し意見交換を行った。

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    • 日本石炭産業合理化の歴史的意義の再検討―技術革新から海外技術移転への過程を中心に

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C)) 

      島西 智輝

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      2016年 - 2018年

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

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    • 東アジア産炭地の再定義: 産業収束過程の比較社会学による資源創造

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(A)) 

      中澤 秀雄

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      2014年 - 2018年

      課題番号：26245059

      資金種別：競争的資金

      配分額：6890000円 （ 直接経費：5300000円 、 間接経費：1590000円 ）

      約1世紀にわたって日本（を中心とする東アジア）のキャッチアップ型近代化を支えた重厚長大産業の急速な発展収縮の歴史を通じて、地域再生、労働運動/女性運動、離職者政策、エネルギー政策等、多側面からの教訓を学問的に明らかにした。韓国江原道との交流を定着させ、そのハイライトとして2018年10月には「全国石炭産業関連博物館等研修交流会」の初の国外開催として江原道太白市等で日韓合同大会とエクスカーションを開催した。また、台湾基隆炭田の調査を緒につけ、田川市石炭・歴史博物館等とも協力しながら台湾炭鉱の職場史を描き出す準備を整えた。

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    • 東アジアIndustrial Heritageの定礎―江原道と九州旧産炭地

      旭硝子財団  人文・社会科学系研究奨励 

      中澤 秀雄

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      2015年 - 2016年

      資金種別：競争的資金

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    • 戦後日本の炭鉱閉山過程とその社会経済的影響に関する研究

      文部科学省  科学研究費補助金(若手研究(B)) 

      島西 智輝

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      2013年 - 2015年

      課題番号：25780216

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

      配分額：1560000円 （ 直接経費：1200000円 、 間接経費：360000円 ）

      本研究は、1960年代以降の日本における炭鉱閉山のプロセスと、その社会経済的影響について経済史的な視点から検討した。その結果、第1に、企業、労働組合、地方自治体、国のそれぞれが役割を分担していくことをとおして、閉山処理が徐々に定型化していったことが明らかとなった。第2に、地方自治体と労働組合が閉山プロセスで主要な役割を担っていたが、コストは前者に、ベネフィットは後者に重点的に配分されていたことが明らかとなった。
      本研究は、戦後石炭産業史研究の進展に貢献するだけでなく、将来の産業構造転換にともなう社会経済的影響とその対応を考察するうえで、重要な示唆を与えるものである。

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    • 世界貿易の多元性と多様性―「長期の１９世紀」アジア域内貿易の動態とその制度的基盤

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(A)) 

      城山 智子, 島西 智輝, 脇田 玲, 杉原 薫, 神田 さやこ, 村上 衛, 籠谷 直人, 平井 健介, 松原 健太郎, 宮田 敏之, 川村 朋貴

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      2012年 - 2015年

      課題番号：24243045

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：30550000円 （ 直接経費：23500000円 、 間接経費：7050000円 ）

      18世紀後半から第一次大戦までの「長期の19世紀」には、世界経済の画期となる貿易の質的変化と量的拡大がみられた。その動因について、本研究は域内で生産された農作物・軽工業品を中心に多角的に展開されたアジア域内貿易に焦点を当てて分析し、データ（18－20世紀アジア主要港貿易統計データ・ベースの構築）、分析枠組み（主要貿易商品の取引連鎖（Commodity Chain）分析）、分析ツール（時空間分析ツールによる貿易の空間分布とその時系列的変化の可視化）のそれぞれに関して、新たなアプローチを採ることで、貿易拡大の動態を明らかにし、その制度的基盤を示すことを課題としている。2012年度は、7月に第16回世界経済史会議（World Economic History Congress, 於 南アフリカ、ステレンボッシュ大学）にて、本研究の概容について紹介する研究パネル “The Intra-Asian Trade during the “Long 19th Century”: Formation and Dynamics of Regional Commodity Chains”を組織し、コメンテーターのケネス・ポメランツ教授（シカゴ大学歴史学部）,アンソニー・ウェブスター教授（リバプール・ムアー大学歴史学部）を始めとする、グローバル経済史、イギリス帝国史などの専門家からコメントを受けた。また、時空間分析に関しては、2013年3月に、研究代表者及び分担者3名、協力者1名が、The International Workshop on Historical GIS (於 台湾、中央研究院 Center for GIS)に参加し、今後の歴史研究におけるGISの利用の可能性について討論を行った。

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    • 植民地台湾の経済発展と市場の生成に関する総合的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      須永 徳武, 老川 慶喜, 大島 久幸, 渡邉 恵一, 湊 照宏, 谷ヶ城 秀吉, 岡部 桂史, 島西 智輝, 小野 浩

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      2011年4月 - 2014年3月

      課題番号：23330116

      配分額：13260000円 （ 直接経費：10200000円 、 間接経費：3060000円 ）

      帝国主義史の観点から進められた日本植民地研究の難点は、植民地経済の宗主国経済への従属性や停滞性を過度に強調してきた点にある。他方で文化的多様性や社会変容に着目する帝国史研究の難点は、分析対象や研究結果を統合的な視角から包括する問題意識が希薄な点にあった。本研究では植民地台湾の経済発展過程を〈植民地性〉と〈市場経済性〉の複合的視点から実証性を重視して研究を進めた。普遍的な経済システムとしての市場メカニズムに着目し、植民地期台湾の市場システムに見出せる偏差を市場経済に埋め込まれた植民的特質として把握する視角を重視して共同研究を進めた。

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    • 石炭産業終息期における炭鉱と地域社会：”最後のヤマ”のライフコース

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C)) 

      嶋崎 尚子, 澤口 恵一, 山本 薫子, 島西 智輝

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      2012年 - 2014年

      課題番号：24530674

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：5200000円 （ 直接経費：4000000円 、 間接経費：1200000円 ）

      本研究は、釧路太平洋炭砿の閉山（2002年）が炭鉱離職者ならびに産炭地釧路の地域社会におよぼした影響を、80余年にわたる太平洋炭砿企業体や組合、地域社会というメゾ水準のコンテクストと、国の石炭政策や経済状況等のマクロ水準のコンテクストに位置づけ多層的に“最後のヤマ”のライフコースとして明らかにすることを目的とする。具体的には４点の課題を設定して進めている。平成24年度は当初の計画どおり、３回の現地調査（６月、８月、２月）ならびに３回の研究会（７月、９月、12月）を行った。課題ごとの成果は以下のとおりである。(1)太平洋炭砿閉山と離職者のキャリア再形成分析：①太平洋炭砿離職者調査「ヤマに生きた人調査」データベース構築と二次分析、②離職者対策関連資料（市商業労政課、太平洋炭砿資料室、北海道炭鉱離職者雇用援護協会等）収集と整理、③離職者対策関係者ヒアリング（市役所、相談室担当者、組合関係者、北海道炭鉱離職者雇用援護協会関係者等）。①についてはリサーチ・ペーパー刊行、学会報告（2012年12月）ならびに論文発表（2013年5月刊行予定）。(2)釧路地域の動態分析：釧路における産業・雇用状況と地域経済に関する資料収集と関係者ヒアリング（商工会議所、釧路新聞社、釧路市産業振興部産業推進室等）。基礎的資料の収集分析を終えて、リサーチ・ペーパーとして刊行予定(2013年5月)。(3)太平洋炭砿の経営史分析：①太平洋炭砿労組結成時の文書資料の収集と整理、②労組結成時からの執行委員会議案内容のインデックス作成、③労組元幹部へのヒアリング（４件）、④太平洋炭砿長期存続要因に関する人事労務管理からの考察。④についてはリサーチ・ペーパーとして刊行予定（2013年4月）。(4)釧路コールマイン（KCM）再就職者の現状分析：離職者インタビューならびに関係資料の収集。

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    • 戦後労働史におけるオーラルヒストリー・アーカイブ化の基礎的研究

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B)) 

      梅崎 修, 田口 和雄, 青木 宏之, 島西 智輝

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      2011年 - 2014年

      課題番号：23330115

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：18070000円 （ 直接経費：13900000円 、 間接経費：4170000円 ）

      本年度の研究実績は以下の４点にまとめられる。第一に、近江絹糸人権争議、機械産業労働史、鉄鋼労働史、電機産業労働史の分野でオーラルヒストリーを実施した。なかでも近江絹糸人権争議と電器産業労働史に関しては、オーラルヒストリーの報告書を刊行した。近江絹糸人権争議に関しては、オーラルヒストリーの実施に伴い、人権争議の文書資料も確認されたので、この文書資料の目録を作成した。現在、個々の文書資料とオーラルヒストリーを読み込む作業を続けている。第二に、海外（コロンビア大学とニューヨーク大学）のオーラルヒストリーセンターを訪問し、オーラルヒストリーアーカイブの保存や整理の状況を調査した。調査結果は、それぞれの調査報告としてまとめた。また、梅崎修と青木宏之が2011年度に社会政策学会で報告したオーラルヒストリーの方法論に関する研究が、本年度には社会政策学会の学会誌に掲載された。さらに、労働史・史料に関する研究会を開催し、特に国際労働政治に関する研究動向を共同研究者間で共有した。第三に、これまで実施してきたオーラルヒストリーの映像を、昨年完成した労働史・オーラルヒストリーのページに試験的にアップし、その資料を見る際の操作性など確認した。現在は、一般公開はされていないが、映像を見る試験確認と語り手の許可を得た時点で一般公開を実施する予定である。第四に、戦後労働史の研究論文を作成し、労働研究の雑誌で公開した。とくに生産性運動の論文を作成することで、戦後労働史の展望を得ることができた。

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    • 旧産炭地のネットワーキング型再生のための資料救出とアーカイブ構築

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(A)) 

      中澤 秀雄, 玉野 和志, 大國 充彦, 嶋崎 尚子, 澤口 恵一, 西城戸 誠, 井上 博登, 木村 至聖, 山本 薫子, 島西 智輝, 新藤 慶

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      2009年 - 2013年

      課題番号：21243032

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：44460000円 （ 直接経費：34200000円 、 間接経費：10260000円 ）

      当初目標は以下のa-dの4点であった。（a-h24）各地の関係者との情報交換、資料救出、インデックス作成 （b-h24）文書（所在）情報の統合とPDF化・電子化。それらを適切・効率的に管理できるファイリングシステムの構築 （c-h24）各炭田での現地調査・離職者追跡調査の継続と、それに基づく学会報告等の成果産出。 （d-h24）炭田間比較研究の準備。以上の目標は、以下のような具体的成果を通して十分に達成された。 1) 個人が保管していた炭鉱婦人会関連資料および夕張炭鉱労組関係資料をレスキューし、目録作成を進めている。また釧路市の城山小学校内にある炭鉱資料室において未整理だった太平洋炭鉱組合関係資料を、太平洋炭砿管理職釧路倶楽部に委託して完了させた（上記目標のa, b, cに係る成果）。 2) 空知在住の布施鉄治調査（1975-81）対象者へのアタック作業を深化させ、これまで行方不明で処理していた人物の追跡を、夕張地域史研究資料室に委託して進めている（上記cに係る成果） 3) 釧路炭鉱離職者追跡プロジェクトは、本科研からのスピンオフとして嶋崎を研究代表として取り組み、地元での成果報告や学会報告などを進めている。（上記目標のa, cに係る成果） 4) 多くの成果報告を行ったが、なかでも日本社会学会85回大会において「産炭地の比較社会学」として主要メンバー11人の連続報告を行ったことが特筆される。（上記c, dに係る成果） 5) その他、関係資料の救出と受け入れの作業を継続して進め、また全国石炭産業関連博物館等研修・交流会（長崎市）に参加し、分担者の嶋崎が講演するなど、全国の炭田の関係者との交流・協働を深化させている。（上記目標のa, dに係る成果） 6) 情報統合システムとしては、慶応義塾大学図書館と協働して、XooNIpsによるシステムを開発した（上記bに係る成果）。

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    • 戦後日本石炭産業の衰退

      鈴渓学術財団  刊行助成 

      島西 智輝

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      2011年 - 2012年

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

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    • 金属産業における中小労使関係と産別労働組合の役割―オーラルヒストリーによる接近―

      労働問題リサーチセンター  労働問題研究助成 

      島西 智輝

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      2010年 - 2011年

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

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    • 世界貿易の拡大と取引制度の再編: 19-20世紀アジア・北米の歴史比較分析

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B)) 

      城山 智子, 神田 さやこ, 柳生 智子, 島西 智輝, 杉原 薫, 村上 衛, 籠谷 直人, 松井 真子

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      2009年 - 2011年

      課題番号：21330083

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：19370000円 （ 直接経費：14900000円 、 間接経費：4470000円 ）

      19世紀半ばから20世紀初頭は、世界規模での貿易・市場が拡大し、「グローバル化」が進展した時期である。本研究では、新たに世界貿易に組み込まれたアジアと北米に焦点を当て、「自由貿易体制」に代表される地域大の貿易レジームの下で、各地の交易拠点における取引制度・組織・秩序がどのような変化を遂げたのかを実証的に分析し、世界貿易拡大のメカニズムを明らかにした。

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    • 「化石資源世界経済」の形成と森林伐採・環境劣化の関係に関する比較史的研究

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(B)) 

      杉原 薫, 島西 智輝, 柳澤 悠, 斎藤 修, 石川 登, 神田 さやこ, 谷口 忠義, 島西 智輝, 小堀 聡

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      2009年 - 2011年

      課題番号：21330084

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：19110000円 （ 直接経費：14700000円 、 間接経費：4410000円 ）

      過去2世紀、世界経済は化石資源(石炭、石油など)に大きく依拠するようになったが、先進国で1970年代以降のエネルギー集約度が改善した一方で、熱帯の途上国では森林減少・環境劣化が進むなかで現在も多くの人々(世界人口の約3分の1)がその生存基盤を伝統的なバイオマス・エネルギー(薪、糞など)に依存し続けている。日本、東南・南アジア、世界の環境経済史の文献の検討と実証研究から、この二重構造の形成過程を分析した。

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    • 戦後日本の中小企業における労使交渉の制度化-オーラルヒストリーによる検証の試み-

      文部科学省  科学研究費補助金(基盤研究(C)) 

      梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映

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      2008年 - 2010年

      課題番号：20530314

      担当区分：連携研究者  資金種別：競争的資金

      配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）

      本研究では、中小企業を中心に、戦後日本の労使関係の制度化を分析した。歴史分析によって労使協議制度の導入とその効果を明らかにし、アンケート調査によって労使協議の問題を検討し、運営方法によってその効果が異なることを明らかにした。さらに、企業内の労使協議だけでなく、産業別、地域別、全国における労働組合の参加の形を検討した。

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    • 戦後石炭産業の生産・市場・流通（1950～1975）

      鈴渓学術財団  研究助成 

      島西 智輝

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      2006年 - 2007年

      担当区分：研究代表者  資金種別：競争的資金

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    メディア報道

    • 日本最大の単組の課題と責任 : 全国ネットワークと豊かな人材を活かして 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2022年3月

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    • 労働者の安全と雇用を守る : 「共感」を大切にする労働運動へ 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2020年8月

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    • 企業の信頼回復と労働組合の役割―経営チェック機能強化に取り組む三菱自工労組― 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2018年7月1日

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    • 組合の原点はやはり職場である―結成四十五年目の住重労連の現状と今後 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2018年2月1日

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    • 全ての人にディーセント・ワークを確保する― 一〇〇周年を迎えるＩＬＯの現在と将来― 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2017年5月1日

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    • 多様性を尊重しながら総合力を発揮する―多様な産業の更なる組織化と政策実現力の強化 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2016年11月1日

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    • 人を大切にする経営で企業を伸ばすー組合経験生かし、独自の経営ー 新聞・雑誌

      政策研究フォーラム  改革者  2015年12月1日

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