地域密着型中間支援組織の経営基盤に関する一考察―CS神戸を事例として―

藤井敦史

立教大学コミュニティ福祉学部紀要 ( 10 ) 61 - 76   2008年3月

ボランタリー・セクターの再編成過程と「社会的企業」 査読有り

藤井敦史

社会政策研究 ( 7 ) 85 - 107   2007年3月

社会的企業の組織戦略とその基盤―イタリア・トレントを事例として－（講演録）

藤井敦史

21世紀フォーラム ( 105 ) 50 - 61   2007年2月

「福祉国家のリストラクチャリング」と社会的企業 査読有り

藤井敦史

協同組合研究25 ( 1 ) 6 - 11   2006年6月

社会的企業とは何か―イギリスにおけるサード・セクター組織の新潮流―

藤井 敦史

財団法人生協総合研究所 生協総研レポート ( 48 )   2005年11月

NPOにおける市民的公共性形成の条件をめぐって 招待有り

藤井 敦史

社会・経済システム学会 社会・経済システム ( 25 ) 87 - 93   2004年10月

NPO論を超えて―社会的企業論の可能性―

藤井 敦史

東京市政調査会 都市問題95 ( 8 )   2004年8月

NPOにおける＜市民的専門性＞の形成－阪神高齢者・障害者支援ネットワークの事例を通して－ 招待有り 査読有り

藤井 敦史

東北社会学会 社会学年報 ( 33 ) 23 - 48   2004年7月

社会学者はボランティアをどのように語ってきたか？

藤井 敦史

大阪ボランティア協会 編 ボランティア研究 ( 11 )   2002年9月

福祉系NPOに求められるマネジメントのあり方―阪神高齢者・障害者支援ネットワークの事例から考える―

藤井 敦史

全国社会福祉協議会 月刊福祉84 ( 7 )   2001年4月

NPOにおける＜市民的専門性＞の形成－阪神高齢者・障害者支援ネットワークの事例を通して－

藤井 敦史

くらしと協同の研究所 協う ( 61 ) 6 - 9   2000年10月

ボランティア団体から『NGO』へ－阪神・淡路大震災「仮設」支援NGO連絡会の展開過程とその意義－

藤井 敦史

社会運動 ( 232 ) 14 - 35   1999年7月

NPO概念の再検討：社会的使命を軸としたNPO把握－市民事業組織の構想－ 招待有り 査読有り

藤井 敦史

組織学会 組織科学32 ( 4 ) 24 - 32   1999年6月

今日のNPO論議と協同組合－市民セクター形成の視点から－ 招待有り

藤井 敦史

協同組合経営研究所 協同組合経営研究月報 ( 529 ) 3 - 11   1997年10月

市民事業組織の成立基盤－組織環境論の視点から－ 査読有り

藤井 敦史

地域社会学会 地域社会学年報 ( 9 ) 177 - 197   1997年5月

日本における市民セクターの形成と生活協同組合－生活クラブ生協を事例として－

藤井 敦史

日本協同組合学会 協同組合研究16 ( 2 ) 79 - 92   1996年12月

ニュー・ポリティクス的な運動政党としての代理人運動－代理人運動における政策提案を支える仕組み－

藤井 敦史

社会運動研究センター 社会運動 ( 192 ) 2 - 20   1996年3月

日本のNPO2000

藤井 敦史（ 担当： 共著 ,  範囲: 日本におけるＮＰＯマネジメント論の流れとその課題）

日本評論社  1999年9月 

『市民事業組織』の社会的機能とその条件－＜市民的専門性＞の形成－

藤井 敦史（ 担当： 共著）

ミネルヴァ書房  1999年3月 

代表 社会的企業によるイノベーションとその基盤条件に関する国際比較研究

日本学術振興会  科学研究費助成事業 

分担 運動の現場における知の再編の解明（グループ長：宇田川妙子）

科学研究費助成事業 

代表 ソーシャルキャピタルを基盤とした社会的企業の国際比較研究

日本学術振興会  科学研究費助成事業 

分担 コミュニティ・ビジネスのコラボレーション構築過程に関する国際比較研究（代表：中村陽一）

日本学術振興会  科学研究費助成事業 

神戸におけるコミュニティ・ビジネスの研究

NPOにおける＜市民的専門性＞の研究

分担 福祉社会の担い手としての非営利・協同組織の発展条件―『社会的企業』概念の視点からする国際比較（代表：川口清史）

民間財団等  [民間財団等] トヨタ財団