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2004年 - 2005年

課題番号：16656186

配分額：3400000円 （ 直接経費：3400000円 ）

本調査研究は、欧米型のハワイとアジア型のプーケットの事例から、歴史の中で海洋リゾートが成熟してきた過程とその手法を明らかにし、日本との比較(沖縄県)を通して、差異の要因を検討し、我が国の海洋リゾート整備の方向を検討することを目的としている。本年度は、観察調査を中心に行った。調査は、(1)ハワイのホノルル・ワイキキのリゾート整備、(2)沖縄本島・東シナ海側のリゾート整備、(3)タイ・プーケットのリゾートホテルの3つを対象に行った。
(1)ハワイのホノルルについては、リゾートとして整備された歴史・問題点などを検討した。トロリー電車はモアナ・ホテルの前のカラカウア通りを走り、ワイキキ中心にハレクラニ・ホテル、ロイヤル・ハワイアン・ホテルが開業した。トロリーの開通をきっかけに、今までダウンタウンに宿泊していた観光客がワイキキへと宿泊するようになった。商業施設はインターナショナル・マーケット・プレイスが1957年に開業して、観光客の増加と共にホテルや商業施設がワイキキ中心に円状にホテル・商業施設の開業ラッシュが始まった。ショッピングスポットがワイキキ中心に開業したことでワイキキの魅力として、ショッピングがあげられる。ワイキキには、高層ビルのホテルが建ち並びワイキキだけでも多くの観光客が定住できるようになり、ワイキキのビーチやワイキキの中心に集まっている商業施設を利用しやすくした。
(2)沖縄本島・東シナ海側のリゾート整備については、欧米型に近い遊地を目的とした開発がなされてきた。近年では、温泉ブームのようにくつろぎや安らぎのアジア型が求められており、今後、アジア型を取り入れた癒しやくつろぎを追求したリゾート開発が求められている。
(3)パトンビーチを中心にリゾート開発をしてきたプーケットは、プーケットならではの産業を利用してきた。ビーチ沿いには、エビ、カニをメインとしたシーフードレストランや露店などが建ち並んでいる。観光客の脚となる交通はスボローで、軽トラックの荷台を客席用に改造していおり、交渉次第で料金は変化する。くつろぎを目的としているアジア型のリゾート開発は、ホテルは、低層の造りでホテルの敷地は広くくつろぎを与える。

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1999年 - 2000年

課題番号：11450226

配分額：9700000円 （ 直接経費：9700000円 ）

建築デザイン教育において国際遠隔授業を行う為の要因を明確にするべく、宮城大学とマサチューセッツ工科大学建築計画学部と遠隔デザイン授業の実験(1999年、2000年2回実施)を行い、以下の要因を考察した。
1)遠隔授業を行うために必要な施設(バーチャル・デザイン・スタジオ)のあり方。
遠隔授業を行うためのネットワーク上の作業空間を提案し(報告書4)、実空間との関係を分析した(報告書6.4)。VDSでは実空間とネットワーク空間の両方をうまく融合させることが重要である。
2)バーチャル・デザイン・スタジオに必要な情報技術、情報機器、ソフトウエアの明確化と開発。
様々なツールを試行し、特に遠隔地の状況をリアルタイムで写し出すWebCam、その日作業状況を画像で伝えあう写真ダイアリー、ICQなどが有効であることを確認した。(報告書4.1.4、4.2.4)
3)遠隔授業におけるメディア(インターネット、ISDNなど)選択基準の明確化
参加学生に行ったアンケート分析から、各メディァの有効性を分析した。テレビ会議とアプリケーションを共有して行うミーティング、Eメールの有効性などを確認した。(報告書5.3.3、5.3.4)
4)バーチャル・デザイン・スタジオで遠隔授業を行う場合の問題点の明確化
授業タイプ別に遠隔授業を行う場合の問題点をアンケート分析により分析し、言葉の障害が大きいこと、デザインの共同作業を行う場合の技術に問題があることなどを見い出した。(報告書5.3.2)また、インフォーマルな情報、暗黙知的情報が重要なこと、しかし、遠隔授業は本来の授業にくらべてこれらが不足しがちであることが分かった。(報告書6.3)

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1998年 - 1999年

課題番号：09875138

配分額：2000000円 （ 直接経費：2000000円 ）

本研究は設計の初期段階で、住宅建材構成の組合せの中からCO2排出量・コスト・最終廃棄物量がより小さくなるような組合せを見出す選択システムをGA(genetic algorithms)を援用して作成する。特に戸建住宅を対象としてライフサイクルを通じてコストとCO2排出量と廃棄物量を評価関数としたモデルを作成し、環境負荷の評価を行った。まず3つの評価指標について、それぞれの評価指標をより小さくする資材構成全求めた。CO2排出量を小さくする場合、得られた解の概要は、躯体:木造・壁体:木造・外壁材:木材などとなり、最小値は1855kg-c/m2・年まで減少した。また廃棄物量を小さくする場合も、得られた解の概要は、躯体:木造、壁体:木造、外壁材:木材などとなり、最小値は0.2657kg/m2・年まで減少した。ここでこの両者を比較すると、廃棄物量最小の解のCO2排出量は5801kg-c/m2・年であり、CO2排出量最小の解の廃棄物量は5.404kg/m2・年と、両者とも同じ木造的な構法でありながら相反する性質を持つものとなっている。また7このGAモデルにより、3つの評価基準のパレート最適解を得る方法へと発展させることを目標とした。本研究では、1つだけを変数とする制約法に基づきCO2規制値を設け、それを越えないことを想定し評価を行った。この中でコストをより小さくする解を求めたところ2つの解が得られた。同じ木造であっても一般的な木造住宅と比べると多目的最適化で得られた解の3評価値は非常に小さくなった。逆に評価値が同様なものでも資宅構成が全く異なる解が存在することが分かった。以上のことからGAを適用した多目的最適化によって評価の高資材構成解が得られ、かつこれまでの経験的な組合わせからは得ることが困難な解を見出すことができその有用を示した。

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1997年 - 1998年

課題番号：09750694

配分額：2500000円 （ 直接経費：2500000円 ）

2ヶ年研究概要:
都市再開発の事業計画では、外部から要求される社会的条件ならびに内部主体からの要求条件が錯綜し、それを整理することが建築企画作業において大きな比重を占めている。本研究では実務家に対する聞き取り調査を通して、これらに影響を及ぼす各種要因と変化の構造について検討してきた。従来の計画手法では、各分野の専門家が個別に条件を検討し、その結果を建築企画者がコーディネートすることで設計条件を決定してきたが、この作業プロセスは複雑な上に手戻りが多く効率的ではない。複合都市建築の典型事例であるホテルを対象に設計条件確定プロセスにGAを応用して簡略化し、その操作性の検討を試みた。
1. 事業性検討用計算式の作成
ホテル事業を複合開発内において新規に行なう場合の事業性について投資利回率を評価関数として検討を行なうための計算式モデルを作成する。実際には立地周辺の地域性や文化性を鑑みて計画を進めなければならないが、都市内でのロケーションならびに、事業プロジェクト内での他施設との複合比、客層に絞って検討を進めた。
2. GAによる事業性検討
可変条件を全て当てはめることによって得られる評価関数の最適値を求める操作をGAによって簡略化した。収入が増大すれば利回率が向上するのは自明であるが、客室単価を引上げることによって客室稼働率や実収率は低下し、宿泊客の満足度を高めるために建設費も増大するため、一義的には判断がつきにくい命題となる。変数限定モデルであるが、計算量の大幅な軽減が期待できることが明らかになった。
3. GAを用いた最適化設計手法の検討
稼働率や宿泊単価なと事業採算性に関わる重要な数値も競合事例の調査結果や需要調査の結果を考慮して設定しているのが実状であるが、開業後の実績から判断される各種条件と稼働率、実収率なとの関係を函数として捉え、実態調査をもとに稼働率や実収率を評価関数としたGAとしてプログラムすることで建築企画者の勘に頼られていた剖分を軽減することができるであろうことが明らかになった。

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1994年 - 1996年

課題番号：06401016

配分額：19000000円 （ 直接経費：19000000円 ）

本研究は、共用空間に立体街路を取り入れた実験集合住宅NEXT21において、立体街路に対する居住者の意識や行動等を調査・分析し、それらを統合して、集合住宅における立体街路計画のあり方を検討するものである。研究は3つの方法をとる。1つ目は、立体街路を回遊したときに人間の目に入ってくる情報を一眼レフカメラを用い記録し、その写真情報から立体街路における視覚構造と空間構成の関係を考察した。2つ目は、居住者に対するアンケート調査から、立体街路に対する意識と利用の関係について分析を行った。立体街路に対する居住者の印象は、かなり肯定的な結果であった。また、7つの行為に対する質問の回答を類型化すると8つのグループに分かれ、「必要活動型」「任意活動型」「社会活動型」等に意味づけられる。特に「居心地のよい空間」は、任意活動型を示す傾向が強い。3つ目は、ビデオ画像によって得られたNEXT21における立体街路の利用実態から、立体街路上の様々な活動の可能性を検討した。立体街路の天井に配置された5台のCCDカメラによって各階の主要部分の映像をタイムラプスビデオに記録し、活動範囲や経路を各カメラの映像から分析した。外出・帰宅(必要活動)については、経路の選択は、歩行目的・荷物・心理状態などが相互に影響しあいおこなわれているが、必要活動には、早さ・近さ・容易さといった効率が最も重視される。また「NEXT21内の活動」では、自住戸付近の掃除や植栽の手入れ、散歩等の「任意活動」や、立ち話などの他の人々との接触によって生まれる「社会活動」が見られた。立体街路の随所でJ.ゲ-ルのいう「屋外活動」が観察され、立体街路が生活空間として利用されていることがうかがえる。

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1993年 - 1995年

課題番号：05451120

配分額：5800000円 （ 直接経費：5800000円 ）

建築物の大規模化に伴い、異種用途施設の複合が盛んに行われてきた。複合建築に「住み・働き・遊ぶ」人々にとって、そこでは「人・もの・情報」が集積し、多様性と共にそれらを同時に利用できるという利便性が享受できる。そのため、都市的魅力の創出が複合建築の目的として挙げられるようになってきた。そこで、実際に効果として顕在化しているかどうかを調査することによって把握し、複合開発計画上の基礎資料を得ることを目的として研究を行った。多様な施設の連携利用に代表される!利便性の向上と"魅力的な雰囲気の創出が、用途複合の効果として認められた。これらの複合効果は用途構成のほか、施設配置や空間構成などに影響を受け、施設の二次利用との関係が深くなっている。二次利用を行う利用者が複合開発を合理的に複合利用している利用者であり、複合開発の利用実態を検討すべき時に最も着目すべき対象であることが判った。複合開発の場合、外来利用者では認識、利用の高い施設に関して評価が高く、利便性を重視した評価構造を持つ。一方、居住者は、サービス系施設および認識、利用は高くないが雰囲気など快適性の向上をもたらす施設の評価が高くなっている。広場空間の利用行為は大きく分けて通過行為と滞留行為がある。通過は複合開発の連携利用を促進する働きをもち、また滞留は広場や商業施設の賑わいを増すという働きを持つ。形態的には、施設の連携利用に用いられる主要動線との位置関係によって広場を特徴付けすることができる。主要動線上に広場がある場合には「通過型広場」、主要動線から外れる場合には「滞留型広場」として利用されている。そのため、複合建築の目的に合わせて通過・滞留の効果を自在に引き出せるような広場の計画を行える可能性が高いと考えられる。

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1992年 - 1994年

課題番号：04555142

配分額：19100000円 （ 直接経費：19100000円 ）

本研究はファシリティマネジメントの視点にたって大学研究室を整備する実験とその事後評価を行い、今後の大学研究環境のあり方を展望しようとするものである。
初年度は、研究室利用実態調査、備品調査、資料調査により、利用上の問題点や整備のための条件を明らかにすると同時に研究執務スペースに対する研究者の意識調査も実施した。また需要者の意識向上を図るためにコンペを実施しさまざまな角度からのアイデアを検討した。次年度は、初年度に整理した条件をもとに研究室の改修工事を実施し、質の向上とフリーアドレスの効果の検証、コンペ案の実施、需要者の合意形成によるレイアウト作成の可能性の模索、典型的フリーアドレス型レイアウトによるフリーアドレスの効果の検証といったコンセプトに従いレイアウト変更実験を試みた。また他大学の研究環境についても使い方調査を実施し利用状況を把握した。最終年度は、次年度に引続きレイアウト変更実験として典型的固定席型レイアウトによる固定席の効果の検証を行った。そして実験終了にあたり一連のレイアウト変更実験を通じて大学研究室に適した研究環境の提案と実施を行った。また、他大学の研究室利用実態調査として昨年度に実施できなかった大学について調査を行った。さらに、一連の研究結果を基にフリーアドレス、プログラミング、領域、他大学の研究室利用状況といったさまざまな観点により実験のまとめを行い、今後の大学研究環境のあり方、更には一般の研究施設整備のあり方について展望した。
大学研究室に適した研究環境としては、季節型フリーアドレス方式が有効であると考えられる。季節型フリーアドレス方式とは、研究室で行われる作業内容に応じてその利用方法をフリーアドレス、グループアドレス、固定席と順次変更して利用する方式である。

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資金種別：競争的資金

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