2025/02/19 更新

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タカギ　コウイチ
高木　恒一
TAKAGI Koichi
*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）
所属*
社会学部 現代文化学科
社会学研究科 社会学専攻 博士課程後期課程
社会学研究科 社会学専攻 博士課程前期課程
職名*
教授
学位
博士（社会学） （ 東京都立大学 ） / 修士（社会学） （ 東京都立大学 ）
連絡先
メールアドレス
研究テーマ*

  • 専門は都市社会学であり、そのなかでも特に空間に焦点を当てた研究を行っている。これまで、国勢調査などのデータに基づいた社会-空間構造を分析するとともに、都心再開発地域や郊外における計画的に作られた住宅地の研究を積み重ねてきた。近年は社会-空間構造を形成する要因としての都市政策に関心を持ち、特に都市住宅政策の検討を行っている。また、日本における市民活動について、社会史の視点から研究をすすめている。

    • 研究キーワード

  • 都市社会学

  • 社会－空間構造

  • 都市社会運動

    • 学内職務経歴*
    • 2007年4月 - 現在 
      社会学部   現代文化学科   教授
    • 2007年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   教授
    • 2007年4月 - 現在 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   教授
    • 2002年4月 - 2007年3月 
      社会学部   現代文化学科   助教授
    • 2006年4月 - 2007年3月 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程前期課程   助教授
    • 2006年4月 - 2007年3月 
      社会学研究科   社会学専攻 博士課程後期課程   助教授
    • 2005年4月 - 2006年3月 
      社会学研究科　応用社会学専攻博士課程前期課程   助教授
    • 2005年4月 - 2006年3月 
      社会学研究科　応用社会学専攻博士課程後期課程   助教授

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    研究分野

    • 人文・社会 / 社会学

    経歴

    • 2007年4月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程後期課程   教授

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    • 2007年4月 - 現在 
      立教大学   社会学研究科 社会学専攻博士課程前期課程   教授

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    • 2007年4月 - 現在 
      立教大学   社会学部 現代文化学科   教授

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    • 2002年4月 - 2007年3月 
      立教大学   社会学部 現代文化学科   助教授

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    • 1999年4月 - 2002年3月 
      愛国学園大学人間文化学部   専任講師

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    • 1997年4月 - 1999年3月 
      札幌国際大学人文・社会学部   助教授

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    • 1993年4月 - 1997年3月 
      (財)東京市政調査会研究部   研究員

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    • 1986年4月 - 1989年1月 
      日本放送出版協会   職員（事務系）

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    学歴

    • - 1996年3月 
      東京都立大学   社会科学研究科   社会学専攻

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      国名： 日本国

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    • - 1992年3月 
      東京都立大学   社会科学研究科   社会学専攻

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      国名： 日本国

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    • - 1986年3月 
      埼玉大学   教養学部   教養学科

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      国名： 日本国

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    委員歴

    • 2023年9月 - 現在 
      日本都市社会学会   常任理事

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      団体区分：学協会

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    • 2019年9月 - 2021年8月 
      日本都市社会学会   常任理事・編集委員長

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      団体区分：学協会

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    • 2015年9月 - 2017年8月 
      日本都市社会学会   常任理事・企画委員長

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      団体区分：学協会

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    • 2013年9月 - 2015年9月 
      日本都市社会学会   理事

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      団体区分：学協会

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    • 2002年1月 - 2005年1月 
      日本都市社会学会   企画委員

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      団体区分：学協会

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    受賞

    • 2005年9月  
      磯村英一記念賞  日本都市社会学会賞（磯村英一記念賞） 
       
      倉沢進, 浅川達人, 新編 東京の, 執筆者

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      受賞区分：国内学会・会議・シンポジウム等の賞 

      受賞国：日本国

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    論文

    • 可能性としてのミニコミ ー 新型コロナウイルス禍の中の日常生活を捉えるために 招待有り

      高木恒一

      歴史地理教育 ( 942 ) 72 - 79   2022年7月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 東京の住宅政策のあゆみと課題 : ポストコロナに向けて 招待有り

      高木恒一

      都市問題113 ( 6 ) 61 - 67   2022年6月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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    • 社会構造のなかの住宅と居住 ー 「住宅の金融化」に着目して 招待有り

      高木恒一

      家とまちなみ41 ( 1 ) 4 - 8   2022年5月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 大都市住宅地をめぐる３つの視点 招待有り

      高木恒一

      家とまちなみ39 ( 1 ) 2 - 6   2020年5月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 住宅都市・集合住宅・まちづくり――東京都町田市の事例から 招待有り

      高木恒一

      都市社会研究13   59 - 72   2020年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 大学アーカイブズの意義と課題：立教大学共生社会研究センターの経験から 招待有り

      高木恒一

      生存学研究3   69 - 80   2019年10月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 浜松市の社会構造―創造都市戦略の構造的背景

      高木恒一

      グローバル都市研究12   1 - 15   2019年

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      担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 浜松市における「音楽のまちづくり」の展開

      高木 恒一

      グローバル都市研究 ( 10 ) 13 - 23   2017年3月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所  

      DOI： 10.14992/00014838

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00014838/

    • ジェントリフィケーションと都市政策－東京都心の社会-空間構造変容を事例として 招待有り

      高木恒一

      日本都市社会学会年報2016 ( 34 ) 59 - 73   2016年9月3日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本都市社会学会  

      <p>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Since the mid-1990s, Tokyo has been undergoing extensive reurbanization, and a lot of gentrification projects are currently being undertaken in the central area. This study aims to examine this transformation of socio-spatial structure of the Tokyo metropolitan area from the perspective of gentrification studies.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Recently, urban policy has been the foundation of gentrification in gentrification studies. These studies introduced the idea that the wide variety of urban policies, which were framed according to the political situation of each county or city, affects the characteristics of gentrification. Consequently, in this study, I trace the urban policy implemented by both the national government and the Tokyo Metropolitan Government (TMG) since the mid-1990s. I choose to focus on urban renaissance policy and housing policy out of the many fields of the urban policy.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;I find that the aim of the nation's urban renaissance policy is to escape from recession after the economic downturn, and the TMG's policy corresponds with this goal. Furthermore, I discuss the inclusion of "neoliberalism" and "entrepreneurialism" in the urban renaissance policy, with gentrification in the central Tokyo area in the early 21st century being the spatial expression of this inclusion. Moreover, I recommend that housing policy be incorporated into the overall urban renaissance policy thereby regarding as a tool for gathering the elite who are suitable for urban economic growth strategy rather than responding to residents' basic need.</p>

      DOI： 10.5637/jpasurban.2016.59

      CiNii Article

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    • 市民アーカイブズとアカデミズム 招待有り

      平野泉, 高木恒一

      アリーナ ( 18 ) 142 - 149   2015年11月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：中部大学  

      CiNii Article

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    • 都市政策のなかの住宅問題--東京都における住宅政策の変遷 招待有り

      高木恒一

      季刊iichiko ( 126 ) 58 - 68   2015年4月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：文化科学高等研究院  

      CiNii Article

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    • 市民活動記録保存の意義と課題ー立教大学共生社会研究センターの経験から 招待有り

      高木恒一

      住民と自治 ( 612 ) 25 - 28   2014年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：自治体研究社  

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    • 都市住宅政策の「問題」は何か？−−東京23区を事例として

      高木恒一

      グローバル都市研究7 ( 7 ) 69 - 83   2014年

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所  

      DOI： 10.14992/00009173

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00009173/

    • The Socio-Spatial Context of the Creative Yokohama Project

      Koichi TAKAGI

      グローバル都市研究 ( 6 ) 77 - 87   2013年3月

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      記述言語：英語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所  

      This paper aims to interpret ‘Creative City Yokohama’ project from the point of view of the socio-spatial structure.
      I describe a profile of Yokohama city and population trends, and I find out three characteristic areas, each with a different population growth trend. Then, I examine the project from the point of view of the socio-spatial structure.
      The analysis of population trends reveals that Yokohama has become a satellite city of Tokyo Wards area rather than an independent city and I see that the will of Yokohama City Government embedded in the project is to be differentiated and “independent” from Tokyo.

      DOI： 10.14992/00006185

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00006185/

    • 住宅政策と「住むこと」 : 社会学的視点から 招待有り

      高木恒一

      都市問題103 ( 1 ) 9 - 15   2012年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：東京市政調査会  

      第二次世界大戦後の都市住宅政策について構築主義的立場から検証するとともに、この政策が都市居住者の「住むこと」にどのように関わっているのかを検討した。

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    • 都市住宅政策と社会−空間構造：東京圏を事例として

      高木恒一

          2011年3月18日

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      記述言語：日本語   掲載種別：学位論文（その他）  

      社会学において住宅は、従来は主として家族との関係で捉えられてきた。しかし、人々の集住する住宅やその集合体である住宅地は地域社会と大きく関わり、住宅の配置や供給システムによって地域の社会―空間構造に影響を与えている。東京圏を事例として、住宅地の水準に焦点を当て、住宅政策と社会―空間構造の関係、居住者の生活との連関を歴史的アプローチから分析し、地域社会研究におけるハウジング論の必要性とその意義を明らかにする。

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    • 横浜市の社会-空間構造 : 人口・階層・産業に焦点を当てて

      高木恒一

      グローバル都市研究 ( 4 ) 65 - 79   2011年3月11日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 東京都心部の空間構造

      高木恒一

      グローバル都市研究3   93 - 100   2010年3月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • ハウジング論と地域社会研究

      高木恒一

      応用社会学研究52   9 - 19   2010年3月25日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学  

      DOI： 10.14992/00001900

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00001900/

    • 都市政策の再構築と市民協働－豊島区における基本政策の変容

      高木恒一

      グローバル都市研究2   125 - 140   2009年3月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：立教大学  

      DOI： 10.14992/00005788

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00005788/

    • 再都市化段階における東京の住宅政策

      高木恒一

      立教大学社会学部50周年記念シンポジウム アジアにおける社会学の現状と展望   2008年10月22日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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    • 東京都心の空間構造変動

      高木恒一

      グローバル都市研究1   39 - 55   2008年3月31日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：立教大学  

      DOI： 10.14992/00005778

      CiNii Article

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00005778/

    • 家族・地域住宅－住宅への社会学的アプローチ 招待有り

      高木 恒一

      （財）日本住宅総合センター 住宅土地経済 ( 61 ) 2 - 7   2006年7月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 新しい地域社会としての郊外と住民活動の可能性 招待有り

      高木 恒一

      都市住宅学 ( 46 ) 55 - 60   2004年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 全カリ総合科目における教育評価--『大学・カレッジ教育評価実例ガイドブック』にみる教育評価の事例を通して

      高木 恒一

      大学教育フォーラム ( 9 ) 50 - 53   2004年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：立教大学全学共通カリキュラム運営センタ-  

      DOI： 10.14992/00006814

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      その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00006814/

    • 郊外の都市社会学に向けて

      高木 恒一

      応用社会学研究 ( 46 ) 57 - 65   2004年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 現代文化への視座--シンポジウム「現代文化の葛藤と人間の未来」に寄せて

      高木 恒一

      応用社会学研究 ( 45 ) 25 - 29   2003年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 東京圏における中心都市と郊外 ― ホワイトカラーの居住分化を中心に ― 招待有り

      高木 恒一

      都市問題93 ( 5 ) 61 - 72   2002年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 就業希望とその実現――家庭的要因に着目して

      高木恒一

      安河内恵子（研究代表）『都市社会における社会ネットワークに関する研究』文部省平成10～平成11年度化学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書、24-35頁   2001年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 都市社会学における郊外研究の課題

      高木 恒一

      愛国学園大学 人間文化研究紀要 ( 2 ) 91 - 105   2000年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • ミドルクラスの変容と郊外

      高木恒一

      園部雅久（研究代表）『脱鉱業型都市の社会分析-サービスクラス増大の社会学的意味』文部省平成8年度～平成10年度科学研究費補助金（基礎研究(B)(2)）研究成果報告書、46-55頁   1999年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 東京における都心の変容とアッパーミドル層 招待有り

      高木 恒一

      日本都市社会学会年報 ( 17 ) 23 - 37   1999年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 大都市高齢者の幸福感

      木下栄二, 高木 恒一, 淺川達人, 安藤究

      都市問題87 ( 3 ) 95 - 111   1996年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 酒田大火からの復興過程

      高木 恒一

      都市問題87 ( 4 ) 75 - 93   1996年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：学術雑誌目次速報データベース由来  

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    • 作られた空間と生きられた空間 ― 再開発住宅地における空間の生産 ― 査読有り

      高木 恒一

      日本都市社会学会年報 ( 14 ) 109 - 124   1996年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 同潤会に関する覚え書き ― 戦間期住宅問題の認知と制御 ―

      高木 恒一

      都市問題87 ( 1 ) 77 - 92   1996年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：学術雑誌目次速報データベース由来  

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    • 都心再開発地区における居住者の変容

      高木 恒一

      都市問題87 ( 6 ) 99 - 109   1996年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • 空間再編と下位文化の生成－東京都心地区の集合住宅を事例として－

      高木恒一

      都市問題85巻8号pp.89-98   1994年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    • 都心空間の再編と居住者の生活様式－高階層の集住する賃貸集合住宅を事例として－

      高木恒一

      上智大学社会学論集18号pp.57-72   1994年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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    • 私立小・中学校進学の規定要因－個人的要因および社会的文脈からの検討－

      高木恒一

      総合都市研究52号pp.99-108 ( 52 ) 99 - 109   1994年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：東京都立大学都市研究センター  

      本稿では、1993年に実施した「教育と友人に関する調査」のデータをもとに、子どもの私立小・中学校進学の規定要因を検討する。分析に当たっては主として親の個人的要因(学歴、経済資源)と社会的文脈(両親の出身地)に着目し、これらの変数が子ともの私立小・中学校進学にどのような影響を与えるのかを検討する。主要な知見は以下の通りである。1.個人的な要因のうち、学歴に関しては両親の学歴が高いほど、私立小・中学校に進む子どもは多くなる。また、親が私立中学校に通った経験がある場合には、子どもが私立小・中学校に進学する傾向にある。2.経済資源に関しては、世帯収入が多くなるほど、子どもは私立小・中学校に進学する傾向にある。また、収入が中程度以上の場合に、資産としての住宅を保有していれば子どもは私立小・中学校に進学する割合が高くなる。3.社会的文脈としての両親の出身地についてみると、東京出身の親は、私立中学に進学している比率か高い。また、東京出身者は、収入中程度以上で持家を保有している傾向にある。従って親の出身地は、親の教育歴や経済状況を規定することを通して、子ともの私立小・中学校進学に影響を及ぼす。This paper aims at examining factors which determine whether children go to private elementary or junior high schools or not. I pay chief attention to parents' personal factors (educational career and economic resources) and their social context (parents' hometown) and examine how these variables influence the parents' choice of sending the children to private elementary or junior high schools. The main findings are as follows: 1. As for educational careers，the higher the parents' educational careers，the more likely it is that their children will go to private elementary or junior high schools. Moreover，children tend to go to private elementary or junior high schools when the parents' themselves have gone to private junior high schools. 2. Regarding economic resources，the higher household income，the more children tend go to private elementary or junior high schools. Moreover, if parents own a house，their children tend to go to private elementary or junior high schools. 3. As for parents' hometown in a social context，parents whose hometown is Tokyo tend to have gone to private elementary or junior high schools. These parents with middle or high income tend to own a house. Therefore，parents' hometown influences their children in the course of entering private elementary and junior high schools through determining parents' educational career and economic situations.

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    • ホテルのような住まいのなかで 招待有り

      高木 恒一

      現代のエスプリ ( 328 ) 33 - 41   1994年1月1日

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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    • サポート資源としての近隣関係－幼児期の子育てを事例として－

      高木恒一

      社会学論考13号pp.18-34   1992年4月

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      記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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    MISC

    • （書評）藤塚吉浩『ジェントリフィケーション』」 招待有り

      高木恒一

      日本都市社会学会年報36   199 - 201   2018年

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      担当区分：責任著者   記述言語：日本語  

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    • 「（書評）松尾浩一郎『日本において都市社会学はどう形成されてきたか――社会調査史で読み解く学問の誕生』 招待有り

      高木恒一

      社会と調査 ( 17 ) 123 - 123   2016年9月30日

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      記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人 社会調査協会  

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    • （書評）山本理奈『マイホーム神話の生成と臨界』 招待有り

      高木恒一

      日本都市社会学会年報 ( 33 ) 186 - 188   2015年9月

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      記述言語：日本語   掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等   出版者・発行元：日本都市社会学会  

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    • 特集総括：社会調査のなかの映像

      高木恒一

      日本都市社会学会年報2011 ( 29 ) 53 - 57   2011年9月7日

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      記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）   出版者・発行元：日本都市社会学会  

      DOI： 10.5637/jpasurban.2011.53

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      その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10012781323?from=CiNii

    • （書評）若林幹夫『郊外の社会学』 招待有り

      高木恒一

      日本都市社会学会年報 ( 26 ) 233 - 235   2008年9月12日

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      記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）   出版者・発行元：日本都市社会学会  

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    • (書評）加藤政洋・大城直樹編『都市空間の地理学』 招待有り

      高木恒一

      日本都市社会学会年報 ( 25 )   2007年9月

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      記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）   出版者・発行元：日本都市社会学会  

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    • (書評）奥田道大・松本康監修広田康正他編『先端都市社会学研究１ 先端都市社会学の地平』 招待有り

      高木恒一

      地域開発 ( 511 )   2007年3月

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      記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）   出版者・発行元：(財）地域開発センター  

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    書籍等出版物

    • 社会学の基礎

      小池, 靖, 貞包, 英之, 松本, 康（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: Chapter13 共同体と都市）

      有斐閣  2024年3月  （ ISBN:9784641174931 ）

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      総ページ数：x, 299p   記述言語：日本語

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    • 農の力で都市は変われるか

      小口, 広太, アジア太平洋資料センター（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第１章 日本における都市農業の可能性：東京を事例として(pp.10-23)）

      コモンズ  2023年10月  （ ISBN:9784861871733 ）

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      総ページ数：189p   記述言語：日本語

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    • 都市社会学・入門【改訂版】

      松本, 康（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第３章 都市生態学と居住分化；第９章 郊外のゆくえ）

      有斐閣  2022年12月  （ ISBN:9784641222076 ）

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      総ページ数：xv, 314p   記述言語：日本語

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    • はじまりの社会学 : 問いつづけるためのレッスン

      奥村隆編（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第14章「社会運動とNPO／NGO――市民は社会を変革できるか」（pp.243-259））

      ミネルヴァ書房  2018年5月  （ ISBN:9784623081417 ）

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      総ページ数：xi, 289p   記述言語：日本語

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    • 多層性とダイナミズム : 沖縄・石垣島の社会学

      関, 礼子, 高木, 恒一（ 担当： 共編者(共編著者)）

      東信堂  2018年3月  （ ISBN:9784798914794 ）

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      総ページ数：x, 184p   記述言語：日本語

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    • 都市社会構造論

      森岡清志, 北川由紀彦編（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第６章「都市の社会-空間構造に関する理論」(pp.86-101) 第７章「社会-空間構造分析の手法」(pp.102-117) 第12章 「日本における都市住宅政策の展開とその特質・課題」(pp.162-176) 第13章 「住宅政策と都市住民の生活実践」（pp.177-190））

      放送大学教育振興会  2018年3月  （ ISBN:9784595141034 ）

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      総ページ数：224p   記述言語：日本語

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    • 戦後日本住民運動資料集成10 高知パルプ生コン事件資料

      清原悠, 高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 平井和子, 藤林泰, 宮本憲一, 安田常雄（ 担当： 共編者(共編著者)）

      すいれん舎  2016年6月  （ ISBN:9784863694293 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • ”生きる”時間のパラダイム：被災現地から描く原発事故後の世界

      関礼子, 高木恒一, 佐久間淳子（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第１章「原発反対運動のなかの科学知：専門知の変換としての環境学習」（pp.11-28)）

      日本評論社  2015年3月25日  （ ISBN:9784535586840 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 戦後日本住民運動資料集成９ 奄美群島住民運動資料

      樫本喜一, 幸多勝弘, 斎藤憲, 高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 藤林泰, 安田常雄（ 担当： 共編者(共編著者)）

      すいれん舎  2014年12月  （ ISBN:9784863693500 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 都市社会学・入門

      松本康編（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第３章「都市生態学と居住分化」第9章「郊外のゆくえ」）

      有斐閣  2014年9月30日  （ ISBN:9784641220157 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論

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    • 戦後日本住民運動資料集成８ 三島・沼津・清水町石油コンビナート建設反対運動資料

      高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 西岡昭夫, 藤林泰, 宮本憲一, 安田常雄（ 担当： 共編者(共編著者)）

      すいれん舎  2013年3月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 都市社会学セレクションⅢ 都市の政治経済学

      高木恒一（ 担当： 共訳 ,  範囲: D.ハーヴェイ「社会的公正、ポストモダニズム、都市」担当）

      日本評論社  2012年9月  （ ISBN:4535585946 ）

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 都市住宅政策と社会－空間構造 東京圏を事例として

      高木恒一（ 担当： 単著）

      立教大学出版会  2012年3月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • 戦後日本住民運動資料集成７ 志賀（能登）原発反対運動・差止訴訟資料

      高木恒一, 堂下健一, 友澤悠季, 中村紀一, 藤林泰, 安田常雄（ 担当： 共編者(共編著者)）

      すいれん舎  2011年3月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 再都市化段階における都市空間構造と政策対応(科学研究費補助金基盤研究(C)研究成果報告書）

      高木恒一（ 担当： 単著）

      立教大学社会学部高木研究室  2008年3月31日 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 改訂版 21世紀の都市社会学

      高橋勇悦, 菊池美代志, 江上渉,他（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第9章 都心とインナーエリア（pp.116-127））

      学文社  2008年3月31日  （ ISBN:9784762017841 ）

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      総ページ数：ix, 234p   記述言語：日本語 著書種別：教科書・概説・概論

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    • もうひとつのサクセスフル・エイジング 三菱電機中津川製作所の場合

      高木 恒一（ 担当： 分担執筆）

      ダイヤ高齢社会研究財団  2005年10月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 新編 東京圏の社会地図 1975-90

      倉沢進, 浅川達人（ 担当： 分担執筆 ,  範囲: 第３章東京圏の人口動態（pp.49-72），第５章住宅からみた東京圏（pp.99-125））

      東京大学出版会  2004年3月25日 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 観光の島・北海道 観光立国による依存から自立へのシナリオ

      札幌国際大学編（ 担当： 分担執筆）

      中西出版  1999年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    • メトロポリスの都市交通 ― 世界四大都市の比較研究 ―

      高木 恒一（ 担当： 共著）

      日本評論社  1999年1月1日 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 阪神・淡路大震災と住宅復興』

      東京市政調査会編（ 担当： 共著）

      東京市政調査会  1997年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 都市エスニシティの社会学

      奥田道大編（ 担当： 共著）

      ミネルヴァ書房  1997年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 都市における福祉の研究

      東京市政調査会（ 担当： 共著）

      東京市政調査会  1995年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 都市自治体の環境行政

      東京市政調査会編（ 担当： 共著）

      東京市政調査会  1994年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • メディア社会の現在

      高木 恒一（ 担当： 共著）

      学文社  1994年1月1日 

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      記述言語：日本語 著書種別：その他

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    • 大都市高齢者と盛り場－とげぬき地蔵をつくる人々－

      倉沢進編（ 担当： 共著）

      日本評論社  1993年4月 

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      記述言語：日本語 著書種別：学術書

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    所属学協会

    共同研究・競争的資金等の研究

    • 東京圏の社会－空間構造と政策対応

      科学研究費補助金 

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      2006年4月 - 現在

      資金種別：競争的資金

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    • 都市再生の文化戦略―創造都市の類型学

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      松本 康, 西山 志保, 水上 徹男, 高木 恒一, Yu Hai, Jang Wonho, Nahm Kee-bom

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      2015年4月 - 2019年3月

      課題番号：15H03415

      配分額：11180000円 （ 直接経費：8600000円 、 間接経費：2580000円 ）

      グローバル化・脱工業化に伴う都市再生戦略として、2000年代に入り創造都市政策に国際的関心が集まっている。本研究では、2004年から創造都市政策を採用した横浜市、2009年にユネスコの創造都市ネットワークに登録された金沢市、2007年から創造都市を標榜し、2014年にユネスコの創造都市ネットワークに登録された浜松市を事例として比較研究を行った。封建都市の歴史を持たない横浜市は、都心臨海部の再生のために現代アートを活用、典型的な城下町である金沢市は、伝統工芸の継承や歴史的町並み保存によって活性化をめざし、大手楽器産業を有する浜松市は、音楽を軸に脱工業化に対応しようとしていることを明らかにした。

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    • 大規模複合災害における自治体・コミュニティの減災機能に関する社会学的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      関 礼子, 宮内 泰介, 黒田 暁, 高木 恒一, 阿部 治, 後藤 厳寛, 渡邊 登, 高田 昭彦, 林 雄亮, 江上 渉

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      2012年4月 - 2015年3月

      課題番号：24330161

      配分額：17290000円 （ 直接経費：13300000円 、 間接経費：3990000円 ）

      東日本大震災における復興過程において、人々の生活の復興と制度の復興とにタイムラグが生じ、それが復興の実感を妨げている点を、「生活の時間」と「制度の時間」のズレとして分析した。また、そのズレが災害後のコミュニティを疲弊させたり、コミュニティの再編を促すことを指摘した。
      他方で、震災後に素早い独自施策を打ち出した被災支援自治体は、避難指示区域外または災害救助法適用外といった、制度が想定する被災・避難の枠組みからこぼれ落ちてしまう被災・避難者支援を受け入れ、「非自発的な自主避難」を支えた。減災機能を果たすコミュニティもしくは自治体への注目は、小さな自治、地方自治の重要性への着目につながる。
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    • 国際都市の文化戦略―横浜市の「創造都市」政策に関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      松本 康, 江上 渉, 西山 志保, 水上 徹男, 高木 恒一

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      2010年4月 - 2014年3月

      課題番号：22330159

      配分額：8580000円 （ 直接経費：6600000円 、 間接経費：1980000円 ）

      21世紀に入り、グローバル化・脱工業化によって衰退した都市・地域を再生させる戦略として創造都市戦略が世界的な注目を集めるようになった。本研究では、2004年により創造都市政策を採用した横浜市を事例として、その背景と目的、実施過程を調査し、到達点と課題を評価することを目的としている。
      横浜市の創造都市政策は、アーティストを誘致し、創造産業クラスターを形成し、都心臨海部の空間形成をめざすものであった。政策実施過程の分析から、この政策の特徴は都市デザインにあり、アーティストの誘致には成功したが、産業政策と市民参加に弱点があること、行政組織の再編によって、空間的視点も弱まりつつあることが明らかとなった。

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    • 都市圏の構造変化メカニズムと多核的都市整備に関する学際的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      藤井 正, 伊東 理, 伊藤 悟, 谷 謙二, 堤 純, 富田 和昭, 豊田 哲也, 松原 光也, 山下 博樹, 山下 宗利, 浅川 達人, 高木 恒一, 谷口 守, 山下 潤

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      2009年 - 2011年

      課題番号：21320157

      配分額：17940000円 （ 直接経費：13800000円 、 間接経費：4140000円 ）

      まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。

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    • GISによるバブル経済崩壊以降の東京・大阪圏の都市空間構造比較に対する学際的研究（代表者 浅川達人）

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      浅川 達人, 谷 富夫, 矢部 拓也, 田中 耕市, 豊田 哲也, 高木 恒一, 谷 富夫, 矢部 拓也, 田中 耕市, 豊田 哲也, 高木 恒一, 上野 淳子, 熊谷 美香, 堤圭 史郎, 妻木 進吾

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      2005年4月 - 2009年3月

      課題番号：17601009

      資金種別：競争的資金

      本研究は,日本の二大都市圏である東京大都市圏と京阪神大都市圏の社会・空間構造を比較することを目的として行われた.その結果,東京大都市圏全体を見ると,ローカル・コミュニティが有してきた社会文化的特性が脱色され,全方向的に均質な中心対周縁という凝離した空間で序列化する力によって構造化されている実態が明らかになった.また,京阪神大都市圏については,ホワイトカラー,ブルーカラーの居住分化傾向は維持されたままであるものの,80年段階では明瞭であった職業階層による居住圏の同心円構造が不明瞭化してきたことが明らかになった.さらに,東京大都市圏では工業が集積する地域が見られたものの,京阪神大都市圏では東京大都市圏と同程度の工業集積地域は少ないことが示された.

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    • 都市特性と社会的ネットワークに関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      森岡 清志, 中尾 啓子, 玉野 和志, 和田 清美, 金子 勇, 安河内 恵子, 高木 恒一, 浅川 達人, 久保田 滋, 伊藤 泰郎, 林 拓也, 江上 渉

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      2007年 - 2009年

      課題番号：19330107

      配分額：16120000円 （ 直接経費：12400000円 、 間接経費：3720000円 ）

      本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。

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    • 再都市化段階における都市空間構造と政策対応に関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      高木 恒一

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      2006年4月 - 2007年3月

      課題番号：18600008

      資金種別：競争的資金

      配分額：2000000円 （ 直接経費：1700000円 、 間接経費：300000円 ）

      本研究は、東京大都市圏中心部としての東京23区に焦点をあて、1)バブル経済期以降、今日にいたるまでの社会空間構造の変化を追跡するとともに、2)このような社会空間構造の変化と基礎自治体としての各区の住宅政策にどのように関連しているのかを明らかにした。

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    • パーソナルネットワークの地域間都市間比較に関する実証的研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      森岡 清志, 玉野 和志, 安河内 恵子, 伊藤 泰郎, 矢部 拓也, 高木 恒一, 浅川 達人, 松本 康, 中尾 啓子, 久保田 滋

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      2003年 - 2005年

      課題番号：15330102

      配分額：14600000円 （ 直接経費：14600000円 ）

      本報告書は、三都市(福岡市、熊本市、徳島市)を対象地として実施した統計的標本調査の結果を主なデータとし、その集計・解析の過程で得られた知見を整理し、まとめたものである。回収票は福岡市894票、熊本市1021票、徳島市980票、合計2895票であった。分析は、パーソナルネットワークを従属変数とし、生態学的・社会構造的変数を独立変数とする種々の解析と、家族意識、青年の自立に関する意見、生活ストレス、外国人への態度などの意識・態度項目の都市間比較分析の二つにわけることができる。前者の分析の成果は、報告書の2章〜6章に、後者の分析の成果は7章〜10章にまとめられている。第1章では研究目的、都市度とパーソナルネットワークに関する先行研究の検討、新しい理論仮設の提示がなされ、第2章で、都市度とパーソナルネットワークの分析が、第3章で居住地移動とパーソナルネットワークの分析がおこなわれている。第4章では、ネットワークの支援機能の都市間比較、第5章では集団参加の諸相、第6章では階層的地位とパーソナルネットワークの関連についてまとめられている。第7章〜10章は、家族意識、生活ストレス、青年の自立、外国人の態度について、それぞれ分析の成果がのべられている。本報告書は、パーソナルネットワークに関する有意義な知見を数多く含み、かつそれらを理論的に考察している点で、都市社会学に大きな貢献をなすものである。

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    • 東京圏の空間構造分析

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      1993年4月 - 2003年4月

      資金種別：競争的資金

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    • 既婚女性の就業とパーソナルネットワークに関する研究(代表者 安河内 恵子)

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      安河内 恵子, 森岡 清志, 中尾 啓子, 稲月 正, 安藤 究, 浅川 達人

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      2002年4月 - 2003年3月

      課題番号：14310085

      資金種別：競争的資金

      本研究の目的は,既婚女性の就業の様態および継続の有無について,都市度の効果は見られるのか,親族ネットワークを含むパーソナルネットワークはいかなる支援的機能を果たしているのか,また,パーソナルネットワーク以外の諸変数(就業に関する意識,夫婦の役割分担,保育サービスの利用可能性等)は就業継続に対していかなる効果を有しているのか,といった諸点を明らかにすることにある.
      1.こうした研究目的に基づき,平成14年度にはこれらを明らかにするための調査票の検討・作成を行い,平成15年9月に福岡市(西区を除く6区)・徳島市(全域)の2都市において2,200人ずつのサンプル(30〜49歳の女性)を抽出,11月下旬に郵送法による質問紙法で調査を実施した.有効回収票は,福岡市754票,徳島市874票であり,有効回収率は,それぞれ34.3%,39.8%であった.
      2.この調査結果の分析から得られた主な知見は,以下の通りである.
      (1)福岡市と徳島市とを比較すると,都市度の低い徳島市の方が,既婚有子女性の就業率は有意に高い(既婚女性の就業率は,福岡市68.0%に対し徳島市74.3%である).
      (2)(1)の結果について,福岡市の夫の方が高収入に位置する者の比率が高く,ダグラス=有沢の法則が成立していることを確認できる(配偶者の収入の高さは,就業抑制要因である).
      (3)(2)以外の要因で,徳島市既婚有子女性の就業を促進している要因としては,地理的移動が少なく,三世代家族が多いこと(福岡市14.5%に対し徳島市30.7%)をあげることができる.
      (4)また,別の要因として,世帯外の親族関係ネットワークが豊かであり,空間的に狭く,接触頻度の高い,密なネットワークを構成していることを指摘できる(親との同居,サポート提供できる世帯外親族の存在は,就業促進要因である).
      (5)対象者本人が「国公立」大卒である場合の方が,同じ大卒でも,「私立」大卒より就業継続効果が有意に高い.

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    • 大都市郊外の歴史的変遷と地域変容の実証的研究(代表者 牛島千尋)

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      牛島 千尋, 松信 ひろみ, 立山 徳子, 高木 恒一, 武田 尚子, 平尾 桂子

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      2001年4月 - 2002年3月

      課題番号：13610226

      資金種別：競争的資金

      本研究の目的は、東京60km圏を対象範囲として、主に1955年から2000年までの地域変容を解明することである。国勢調査の市区町村別データを用いて、人口変動から見た都市サイクル、世帯・家族、住宅、学歴、産業・職業、ジェンダーなどのテーマについて分析した結果、次の6つの知見が得られた。
      1)都市サイクルに関しては、(1)戦前期の加速的都心化から減速的都心化、戦後の経済成長期前の減速的都心化から成長期の加速的郊外化を経て、石油危機後、減速的郊外化段階に入った。(2)主要機能の東京集中に伴い、1985-90年には加速的郊外化段階に逆戻りした。(3)1990年代には再び減速的郊外化を経て、1995-2000年に加速的都心化段階へ移行した。セクター別の都市サイクルにはタイム・ラグが見られた。
      2)世帯・家族に関しては、0-14歳人口の割合と「ふくらみ指数」の地域格差は縮小傾向を示すが、65歳以上人口比率と単独世帯比率のそれは、拡大傾向にある。
      3)住宅に関しては、1975年以降、郊外(特に西郊)では持家世帯と借家世帯の世帯規模の違いが、他の地域に比べて大きいことが明らかになった。
      4)学歴に関しては、(1)「高学歴化」のコアとなる地域が存在した。(2)男性大卒者と女性短大卒者は、1960年から1970年にかけて、高学歴者比率の高いコア地域が確認されるが、漸次、突出した地域が縮小し平準化が進んだ。(3)女性大卒者比率には平準化は観測されず、高学歴者比率が高い地域が固定化されている。
      5)産業・職業に関しては、東京60km圏内で実施された開発計画の影響により、全てではないが、居住分布に変化が生じたことが明らかになった。
      6)ジェンダーに関しては、労働の配分に空間的差異が認められた。第三次産業化、雇用者化、女性の就労化が進行し、地域間格差が縮小し平準化しつつある。これらにはジェンダー間、都心-郊外-周縁でタイム・ラグがある。

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    • 首都圏の社会地区 ― 社会地区分析の手法の開発および社会地図の作成 ― (代表者 浅川達人)

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      浅川 達人, 高木 恒一, 西澤 晃彦, 倉沢 進, 伊藤 泰郎, 久保田 滋

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      1999年4月 - 2000年3月

      課題番号：11301008

      資金種別：競争的資金

      本研究は、500mメッシュ単位および市区単位で表章されている国勢調査や事業所統計などのセンサスデータ、および統計調査を目的とせずに収集・公開されているデータを用いて社会地区を析出し、その結果を社会地図という表現方法により記述することを目的とした。
      平成11年度は、主にデータの収集と加工および地図の描画に費やされた。センサスデータは磁気媒体で購入し変数の加工と指標値化を行った。弁護士会名簿、美術家名簿などの名簿データなどはデータ入力から必要な作業を行った。
      平成12年度は、空間構造の変動分析の手法と、世界都市の比較研究のための標準的手法の開発に終始した。プログラミングの前段階として地図を視覚的に比較検討した結果、人口・家族動態については、1975年時点で存在していた"子どもを産み育てる空間としての郊外"が1990年時点では消失していることなどが示された。これらの知見を客観的に測定するための手法を検討し、C言語によるプログラミングに着手した。
      平成13年度は、主にKSクラスター法を用いて、南関東を対象地域とする市区を表章単位としたクラスター分析を行った。平成14年度は、これまでに得られた全ての知見を集約し、首都圏の空間構成を一般化して記述するために、補足データを加えながら、南関東を対象地域とし市区を表章単位としたクラスター分析と、23区を対象地域とし500mメッシュを表章単位としたクラスター分析を行い、東京の空間構造の20年間の変化の有無と方向を検討した。その結果、1975年時点では、大別すると農村的特性を示す地域と都市的な特性を示す地域の2群に分かれていたものの、1990年までの15年間に都市的な特性を示す地域が拡張し、しかもその内部が社会階層に基づきsegregateしていることが示された。
      これら4年間の研究成果は4部15章構成の出版物として東大出版会より刊行する。

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    • 都市社会における夫婦の社会ネットワークに関する研究

      日本学術振興会  科学研究費助成事業 

      安河内 恵子, 浅川 達人, 森岡 清志, 中尾 啓子, 高木 恒一, 久保田 滋, 安藤 究

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      1998年 - 1999年

      課題番号：10410049

      配分額：8200000円 （ 直接経費：8200000円 ）

      本研究の目的は,夫婦のネットワーク構造が都市度の違いによってどのように異なるか,また,就業・非就業が夫婦のネットワーク構造や都市度とどのように関連するか,を明らかにすることにある.1.こうした研究目的に基づき,平成10年度は,女性の就業状況と夫婦のネットワーク構造,夫婦間の役割分担状況を明らかにするための調査票を作成し,当該年度末(平成11年3月)に,福岡市,岡山市,徳島市の3地点において,各地点700サンプルに対する郵送調査を実施した.対象者は,30〜49歳の女性とした.回収結果は,全体の回収票851票,回収率40.5%,有効回収票836票,有効回収率39.8%であった.2.平成11年度は,そのデータを用いて分析を行った.分析結果から得られたファインディングスの詳細は,『研究成果報告書』に記述してあるが,ここで主な点をあげると,(1)都市別で比較した場合には,既婚有子女性のフルタイム就業者は都市度が低い所ほど多く,徳島市において最も多く存在する.その比率は,福岡市10.4%,岡山市16.4%,徳島市23.4%であり,これは1%水準で有意な差である.(2)徳島市での上記のフルタイム就業を可能にさせる要因としては,社会移動が少なく,30分以内に居住する妻本人の親族ネットワークが多いこと(配偶者のそれは有意さなし),また,職種としては専門的職業や公務員の割合が高いこと,をあげることができる.(3)小学校入学当時,自分の母親が就業していた人ほど就業率が高い.(4)女性の就業希望は一貫したものではなく,結婚後の希望は,夫の就業形態に規定される側面も大きい.(5)都市度と親族・友人ネットワークの関連は,都市度の友人ネットワークへの直接効果に加えて,親族ネットワークの空間配置を媒介とした間接効果が存在する.(6)近距離友人と親族ネットワークは相互補完的に配置されている,などの点が明らかとなった.詳細については,『研究成果報告書』を参照のこと.

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