研究者詳細 - 高木　恒一

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タカギ　コウイチ

高木　恒一

TAKAGI Koichi

*大学が定期的に情報更新している項目（その他は、researchmapの登録情報を転載）

所属*

社会学部現代文化学科
社会学研究科社会学専攻博士課程後期課程
社会学研究科社会学専攻博士課程前期課程

職名*

教授

学位

博士（社会学）（東京都立大学） / 修士（社会学）（東京都立大学）

連絡先

研究テーマ*

専門は都市社会学であり、そのなかでも特に空間に焦点を当てた研究を行っている。これまで、国勢調査などのデータに基づいた社会-空間構造を分析するとともに、都心再開発地域や郊外における計画的に作られた住宅地の研究を積み重ねてきた。近年は社会-空間構造を形成する要因としての都市政策に関心を持ち、特に都市住宅政策の検討を行っている。また、日本における市民活動について、社会史の視点から研究をすすめている。

研究キーワード

社会－空間構造

都市社会学

学内職務経歴*

2007年4月 - 現在

社会学部現代文化学科教授
2007年4月 - 現在

社会学研究科社会学専攻博士課程前期課程教授
2007年4月 - 現在

社会学研究科社会学専攻博士課程後期課程教授
2002年4月 - 2007年3月

社会学部現代文化学科助教授
2006年4月 - 2007年3月

社会学研究科社会学専攻博士課程前期課程助教授
2006年4月 - 2007年3月

社会学研究科社会学専攻博士課程後期課程助教授
2005年4月 - 2006年3月

社会学研究科　応用社会学専攻博士課程前期課程助教授
2005年4月 - 2006年3月

社会学研究科　応用社会学専攻博士課程後期課程助教授

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外部リンク

研究分野

人文・社会 / 社会学

経歴

2007年4月 - 現在

立教大学社会学研究科社会学専攻博士課程後期課程教授

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2007年4月 - 現在

立教大学社会学研究科社会学専攻博士課程前期課程教授

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2007年4月 - 現在

立教大学社会学部現代文化学科教授

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2002年4月 - 2007年3月

立教大学社会学部現代文化学科助教授

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1999年4月 - 2002年3月

愛国学園大学人間文化学部専任講師

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1997年4月 - 1999年3月

札幌国際大学人文・社会学部助教授

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1993年4月 - 1997年3月

(財)東京市政調査会研究部研究員

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1986年4月 - 1989年1月

日本放送出版協会職員（事務系）

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学歴

- 1996年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1996年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1996年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1996年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1992年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1992年3月

東京都立大学社会科学研究科社会学専攻

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国名：日本国

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- 1986年3月

埼玉大学教養学部教養学科

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国名：日本国

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委員歴

2023年9月 - 現在

日本都市社会学会常任理事

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団体区分：学協会

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2019年9月 - 2021年8月

日本都市社会学会常任理事・編集委員長

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団体区分：学協会

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2015年9月 - 2017年8月

日本都市社会学会常任理事・企画委員長

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団体区分：学協会

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2013年9月 - 2015年9月

日本都市社会学会理事

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団体区分：学協会

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2002年1月 - 2005年1月

日本都市社会学会企画委員

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団体区分：学協会

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受賞

2005年9月

磯村英一記念賞日本都市社会学会賞（磯村英一記念賞）

倉沢進, 浅川達人, 新編東京の, 執筆者

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受賞区分：国内学会・会議・シンポジウム等の賞

受賞国：日本国

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論文

可能性としてのミニコミー新型コロナウイルス禍の中の日常生活を捉えるために招待有り

高木恒一

歴史地理教育 ( 942 ) 72 - 79 2022年7月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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東京の住宅政策のあゆみと課題 : ポストコロナに向けて招待有り

高木恒一

都市問題113 ( 6 ) 61 - 67 2022年6月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）

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社会構造のなかの住宅と居住ー「住宅の金融化」に着目して招待有り

高木恒一

家とまちなみ41 ( 1 ) 4 - 8 2022年5月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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大都市住宅地をめぐる３つの視点招待有り

高木恒一

家とまちなみ39 ( 1 ) 2 - 6 2020年5月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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住宅都市・集合住宅・まちづくり――東京都町田市の事例から招待有り

高木恒一

都市社会研究13 59 - 72 2020年3月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）

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大学アーカイブズの意義と課題：立教大学共生社会研究センターの経験から招待有り

高木恒一

生存学研究3 69 - 80 2019年10月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）

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浜松市の社会構造―創造都市戦略の構造的背景

高木恒一

グローバル都市研究12 1 - 15 2019年

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担当区分：責任著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）

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浜松市における「音楽のまちづくり」の展開

高木恒一

グローバル都市研究 ( 10 ) 13 - 23 2017年3月31日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所

DOI： 10.14992/00014838

CiNii Article

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00014838/
ジェントリフィケーションと都市政策－東京都心の社会-空間構造変容を事例として招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報2016 ( 34 ) 59 - 73 2016年9月3日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：日本都市社会学会

<p>    Since the mid-1990s, Tokyo has been undergoing extensive reurbanization, and a lot of gentrification projects are currently being undertaken in the central area. This study aims to examine this transformation of socio-spatial structure of the Tokyo metropolitan area from the perspective of gentrification studies.<BR>    Recently, urban policy has been the foundation of gentrification in gentrification studies. These studies introduced the idea that the wide variety of urban policies, which were framed according to the political situation of each county or city, affects the characteristics of gentrification. Consequently, in this study, I trace the urban policy implemented by both the national government and the Tokyo Metropolitan Government (TMG) since the mid-1990s. I choose to focus on urban renaissance policy and housing policy out of the many fields of the urban policy.<BR>    I find that the aim of the nation's urban renaissance policy is to escape from recession after the economic downturn, and the TMG's policy corresponds with this goal. Furthermore, I discuss the inclusion of "neoliberalism" and "entrepreneurialism" in the urban renaissance policy, with gentrification in the central Tokyo area in the early 21st century being the spatial expression of this inclusion. Moreover, I recommend that housing policy be incorporated into the overall urban renaissance policy thereby regarding as a tool for gathering the elite who are suitable for urban economic growth strategy rather than responding to residents' basic need.</p>

DOI： 10.5637/jpasurban.2016.59

CiNii Article

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市民アーカイブズとアカデミズム招待有り

平野泉, 高木恒一

アリーナ ( 18 ) 142 - 149 2015年11月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：中部大学

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都市政策のなかの住宅問題--東京都における住宅政策の変遷招待有り

高木恒一

季刊iichiko ( 126 ) 58 - 68 2015年4月30日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：文化科学高等研究院

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市民活動記録保存の意義と課題ー立教大学共生社会研究センターの経験から招待有り

高木恒一

住民と自治 ( 612 ) 25 - 28 2014年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：自治体研究社

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都市住宅政策の「問題」は何か？−−東京23区を事例として

高木恒一

グローバル都市研究7 ( 7 ) 69 - 83 2014年

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所

DOI： 10.14992/00009173

CiNii Article

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00009173/
The Socio-Spatial Context of the Creative Yokohama Project

Koichi TAKAGI

グローバル都市研究 ( 6 ) 77 - 87 2013年3月

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記述言語：英語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：立教大学グローバル都市研究所

This paper aims to interpret ‘Creative City Yokohama’ project from the point of view of the socio-spatial structure.
I describe a profile of Yokohama city and population trends, and I find out three characteristic areas, each with a different population growth trend. Then, I examine the project from the point of view of the socio-spatial structure.
The analysis of population trends reveals that Yokohama has become a satellite city of Tokyo Wards area rather than an independent city and I see that the will of Yokohama City Government embedded in the project is to be differentiated and “independent” from Tokyo.

DOI： 10.14992/00006185

CiNii Article

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00006185/
住宅政策と「住むこと」 : 社会学的視点から招待有り

高木恒一

都市問題103 ( 1 ) 9 - 15 2012年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：東京市政調査会

第二次世界大戦後の都市住宅政策について構築主義的立場から検証するとともに、この政策が都市居住者の「住むこと」にどのように関わっているのかを検討した。

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都市住宅政策と社会−空間構造：東京圏を事例として

高木恒一

2011年3月18日

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記述言語：日本語掲載種別：学位論文（その他）

社会学において住宅は、従来は主として家族との関係で捉えられてきた。しかし、人々の集住する住宅やその集合体である住宅地は地域社会と大きく関わり、住宅の配置や供給システムによって地域の社会―空間構造に影響を与えている。東京圏を事例として、住宅地の水準に焦点を当て、住宅政策と社会―空間構造の関係、居住者の生活との連関を歴史的アプローチから分析し、地域社会研究におけるハウジング論の必要性とその意義を明らかにする。

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横浜市の社会-空間構造 : 人口・階層・産業に焦点を当てて

高木恒一

グローバル都市研究 ( 4 ) 65 - 79 2011年3月11日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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東京都心部の空間構造

高木恒一

グローバル都市研究3 93 - 100 2010年3月31日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）

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ハウジング論と地域社会研究

高木恒一

応用社会学研究52 9 - 19 2010年3月25日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：立教大学

DOI： 10.14992/00001900

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00001900/
都市政策の再構築と市民協働－豊島区における基本政策の変容

高木恒一

グローバル都市研究2 125 - 140 2009年3月31日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：立教大学

DOI： 10.14992/00005788

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00005788/
再都市化段階における東京の住宅政策

高木恒一

立教大学社会学部50周年記念シンポジウムアジアにおける社会学の現状と展望 2008年10月22日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）

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東京都心の空間構造変動

高木恒一

グローバル都市研究1 39 - 55 2008年3月31日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：立教大学

DOI： 10.14992/00005778

CiNii Article

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00005778/
家族・地域住宅－住宅への社会学的アプローチ招待有り

高木恒一

（財）日本住宅総合センター住宅土地経済 ( 61 ) 2 - 7 2006年7月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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新しい地域社会としての郊外と住民活動の可能性招待有り

高木恒一

都市住宅学 ( 46 ) 55 - 60 2004年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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全カリ総合科目における教育評価--『大学・カレッジ教育評価実例ガイドブック』にみる教育評価の事例を通して

高木恒一

大学教育フォーラム ( 9 ) 50 - 53 2004年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）出版者・発行元：立教大学全学共通カリキュラム運営センタ-

DOI： 10.14992/00006814

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その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1062/00006814/
郊外の都市社会学に向けて

高木恒一

応用社会学研究 ( 46 ) 57 - 65 2004年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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現代文化への視座--シンポジウム「現代文化の葛藤と人間の未来」に寄せて

高木恒一

応用社会学研究 ( 45 ) 25 - 29 2003年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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東京圏における中心都市と郊外 ― ホワイトカラーの居住分化を中心に ― 招待有り

高木恒一

都市問題93 ( 5 ) 61 - 72 2002年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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就業希望とその実現――家庭的要因に着目して

高木恒一

安河内恵子（研究代表）『都市社会における社会ネットワークに関する研究』文部省平成10～平成11年度化学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書、24-35頁 2001年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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都市社会学における郊外研究の課題

高木恒一

愛国学園大学人間文化研究紀要 ( 2 ) 91 - 105 2000年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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ミドルクラスの変容と郊外

高木恒一

園部雅久（研究代表）『脱鉱業型都市の社会分析-サービスクラス増大の社会学的意味』文部省平成8年度～平成10年度科学研究費補助金（基礎研究(B)(2)）研究成果報告書、46-55頁 1999年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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東京における都心の変容とアッパーミドル層招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報 ( 17 ) 23 - 37 1999年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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大都市高齢者の幸福感

木下栄二, 高木恒一, 淺川達人, 安藤究

都市問題87 ( 3 ) 95 - 111 1996年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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酒田大火からの復興過程

高木恒一

都市問題87 ( 4 ) 75 - 93 1996年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）出版者・発行元：学術雑誌目次速報データベース由来

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作られた空間と生きられた空間 ― 再開発住宅地における空間の生産 ― 査読有り

高木恒一

日本都市社会学会年報 ( 14 ) 109 - 124 1996年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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同潤会に関する覚え書き ― 戦間期住宅問題の認知と制御 ―

高木恒一

都市問題87 ( 1 ) 77 - 92 1996年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）出版者・発行元：学術雑誌目次速報データベース由来

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都心再開発地区における居住者の変容

高木恒一

都市問題87 ( 6 ) 99 - 109 1996年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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空間再編と下位文化の生成－東京都心地区の集合住宅を事例として－

高木恒一

都市問題85巻8号pp.89-98 1994年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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都心空間の再編と居住者の生活様式－高階層の集住する賃貸集合住宅を事例として－

高木恒一

上智大学社会学論集18号pp.57-72 1994年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）

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私立小・中学校進学の規定要因－個人的要因および社会的文脈からの検討－

高木恒一

総合都市研究52号pp.99-108 ( 52 ) 99 - 109 1994年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：東京都立大学都市研究センター

本稿では、1993年に実施した「教育と友人に関する調査」のデータをもとに、子どもの私立小・中学校進学の規定要因を検討する。分析に当たっては主として親の個人的要因(学歴、経済資源)と社会的文脈(両親の出身地)に着目し、これらの変数が子ともの私立小・中学校進学にどのような影響を与えるのかを検討する。主要な知見は以下の通りである。1.個人的な要因のうち、学歴に関しては両親の学歴が高いほど、私立小・中学校に進む子どもは多くなる。また、親が私立中学校に通った経験がある場合には、子どもが私立小・中学校に進学する傾向にある。2.経済資源に関しては、世帯収入が多くなるほど、子どもは私立小・中学校に進学する傾向にある。また、収入が中程度以上の場合に、資産としての住宅を保有していれば子どもは私立小・中学校に進学する割合が高くなる。3.社会的文脈としての両親の出身地についてみると、東京出身の親は、私立中学に進学している比率か高い。また、東京出身者は、収入中程度以上で持家を保有している傾向にある。従って親の出身地は、親の教育歴や経済状況を規定することを通して、子ともの私立小・中学校進学に影響を及ぼす。This paper aims at examining factors which determine whether children go to private elementary or junior high schools or not. I pay chief attention to parents' personal factors (educational career and economic resources) and their social context (parents' hometown) and examine how these variables influence the parents' choice of sending the children to private elementary or junior high schools. The main findings are as follows: 1. As for educational careers，the higher the parents' educational careers，the more likely it is that their children will go to private elementary or junior high schools. Moreover，children tend to go to private elementary or junior high schools when the parents' themselves have gone to private junior high schools. 2. Regarding economic resources，the higher household income，the more children tend go to private elementary or junior high schools. Moreover, if parents own a house，their children tend to go to private elementary or junior high schools. 3. As for parents' hometown in a social context，parents whose hometown is Tokyo tend to have gone to private elementary or junior high schools. These parents with middle or high income tend to own a house. Therefore，parents' hometown influences their children in the course of entering private elementary and junior high schools through determining parents' educational career and economic situations.

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ホテルのような住まいのなかで招待有り

高木恒一

現代のエスプリ ( 328 ) 33 - 41 1994年1月1日

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）

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サポート資源としての近隣関係－幼児期の子育てを事例として－

高木恒一

社会学論考13号pp.18-34 1992年4月

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記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

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MISC

（書評）藤塚吉浩『ジェントリフィケーション』」招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報36 199 - 201 2018年

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担当区分：責任著者記述言語：日本語

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「（書評）松尾浩一郎『日本において都市社会学はどう形成されてきたか――社会調査史で読み解く学問の誕生』招待有り

高木恒一

社会と調査 ( 17 ) 123 - 123 2016年9月30日

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記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）出版者・発行元：一般社団法人社会調査協会

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（書評）山本理奈『マイホーム神話の生成と臨界』招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報 ( 33 ) 186 - 188 2015年9月

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記述言語：日本語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等出版者・発行元：日本都市社会学会

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特集総括：社会調査のなかの映像

高木恒一

日本都市社会学会年報2011 ( 29 ) 53 - 57 2011年9月7日

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記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）出版者・発行元：日本都市社会学会

DOI： 10.5637/jpasurban.2011.53

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その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10012781323?from=CiNii
（書評）若林幹夫『郊外の社会学』招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報 ( 26 ) 233 - 235 2008年9月12日

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記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）出版者・発行元：日本都市社会学会

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(書評）加藤政洋・大城直樹編『都市空間の地理学』招待有り

高木恒一

日本都市社会学会年報 ( 25 ) 2007年9月

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記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）出版者・発行元：日本都市社会学会

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(書評）奥田道大・松本康監修広田康正他編『先端都市社会学研究１先端都市社会学の地平』招待有り

高木恒一

地域開発 ( 511 ) 2007年3月

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記述言語：日本語掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）出版者・発行元：(財）地域開発センター

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書籍等出版物

都市社会学・入門【改訂版】

松本, 康（担当：分担執筆 , 範囲: 第３章都市生態学と居住分化；第９章郊外のゆくえ）

有斐閣 2022年12月（ ISBN:9784641222076 ）

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総ページ数：xv, 314p 記述言語：日本語

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はじまりの社会学 : 問いつづけるためのレッスン

奥村隆編（担当：分担執筆 , 範囲: 第14章「社会運動とNPO／NGO――市民は社会を変革できるか」（pp.243-259））

ミネルヴァ書房 2018年5月（ ISBN:9784623081417 ）

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総ページ数：xi, 289p 記述言語：日本語

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多層性とダイナミズム : 沖縄・石垣島の社会学

関, 礼子, 高木, 恒一（担当：共編者(共編著者)）

東信堂 2018年3月（ ISBN:9784798914794 ）

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総ページ数：x, 184p 記述言語：日本語

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都市社会構造論

森岡清志, 北川由紀彦編（担当：分担執筆 , 範囲: 第６章「都市の社会-空間構造に関する理論」(pp.86-101) 第７章「社会-空間構造分析の手法」(pp.102-117) 第12章「日本における都市住宅政策の展開とその特質・課題」(pp.162-176) 第13章「住宅政策と都市住民の生活実践」（pp.177-190））

放送大学教育振興会 2018年3月（ ISBN:9784595141034 ）

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総ページ数：224p 記述言語：日本語

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戦後日本住民運動資料集成10 高知パルプ生コン事件資料

清原悠, 高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 平井和子, 藤林泰, 宮本憲一, 安田常雄（担当：共編者(共編著者)）

すいれん舎 2016年6月（ ISBN:9784863694293 ）

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記述言語：日本語著書種別：その他

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”生きる”時間のパラダイム：被災現地から描く原発事故後の世界

関礼子, 高木恒一, 佐久間淳子（担当：分担執筆 , 範囲: 第１章「原発反対運動のなかの科学知：専門知の変換としての環境学習」（pp.11-28)）

日本評論社 2015年3月25日（ ISBN:9784535586840 ）

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記述言語：日本語著書種別：学術書

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戦後日本住民運動資料集成９奄美群島住民運動資料

樫本喜一, 幸多勝弘, 斎藤憲, 高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 藤林泰, 安田常雄（担当：共編者(共編著者)）

すいれん舎 2014年12月（ ISBN:9784863693500 ）

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市社会学・入門

松本康編（担当：分担執筆 , 範囲: 第３章「都市生態学と居住分化」第9章「郊外のゆくえ」）

有斐閣 2014年9月30日（ ISBN:9784641220157 ）

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記述言語：日本語著書種別：教科書・概説・概論

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戦後日本住民運動資料集成８三島・沼津・清水町石油コンビナート建設反対運動資料

高木恒一, 友澤悠季, 中村紀一, 西岡昭夫, 藤林泰, 宮本憲一, 安田常雄（担当：共編者(共編著者)）

すいれん舎 2013年3月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市社会学セレクションⅢ 都市の政治経済学

高木恒一（担当：共訳 , 範囲: D.ハーヴェイ「社会的公正、ポストモダニズム、都市」担当）

日本評論社 2012年9月（ ISBN:4535585946 ）

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記述言語：日本語著書種別：学術書

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都市住宅政策と社会－空間構造東京圏を事例として

高木恒一（担当：単著）

立教大学出版会 2012年3月

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記述言語：日本語著書種別：学術書

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戦後日本住民運動資料集成７志賀（能登）原発反対運動・差止訴訟資料

高木恒一, 堂下健一, 友澤悠季, 中村紀一, 藤林泰, 安田常雄（担当：共編者(共編著者)）

すいれん舎 2011年3月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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再都市化段階における都市空間構造と政策対応(科学研究費補助金基盤研究(C)研究成果報告書）

高木恒一（担当：単著）

立教大学社会学部高木研究室 2008年3月31日

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記述言語：日本語著書種別：その他

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改訂版 21世紀の都市社会学

高橋勇悦, 菊池美代志, 江上渉,他（担当：分担執筆 , 範囲: 第9章都心とインナーエリア（pp.116-127））

学文社 2008年3月31日（ ISBN:9784762017841 ）

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記述言語：日本語著書種別：教科書・概説・概論

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もうひとつのサクセスフル・エイジング三菱電機中津川製作所の場合

高木恒一（担当：分担執筆）

ダイヤ高齢社会研究財団 2005年10月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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新編東京圏の社会地図 1975-90

倉沢進, 浅川達人（担当：分担執筆 , 範囲: 第３章東京圏の人口動態（pp.49-72），第５章住宅からみた東京圏（pp.99-125））

東京大学出版会 2004年3月25日

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記述言語：日本語著書種別：その他

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21世紀の都市社会学

菊池美代志, 江上渉編（担当：分担執筆）

学文社 2002年4月

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記述言語：日本語著書種別：教科書・概説・概論

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観光の島・北海道観光立国による依存から自立へのシナリオ

札幌国際大学編（担当：分担執筆）

中西出版 1999年4月

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記述言語：日本語著書種別：学術書

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メトロポリスの都市交通 ― 世界四大都市の比較研究 ―

高木恒一（担当：共著）

日本評論社 1999年1月1日

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記述言語：日本語著書種別：その他

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阪神・淡路大震災と住宅復興』

東京市政調査会編（担当：共著）

東京市政調査会 1997年4月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市エスニシティの社会学

奥田道大編（担当：共著）

ミネルヴァ書房 1997年4月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市における福祉の研究

東京市政調査会（担当：共著）

東京市政調査会 1995年4月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市自治体の環境行政

東京市政調査会編（担当：共著）

東京市政調査会 1994年4月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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都市自治体の環境行政

東京市政調査会編（担当：共著）

東京市政調査会 1994年4月

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記述言語：日本語著書種別：その他

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メディア社会の現在

高木恒一（担当：共著）

学文社 1994年1月1日

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記述言語：日本語著書種別：その他

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大都市高齢者と盛り場－とげぬき地蔵をつくる人々－

倉沢進編（担当：共著）

日本評論社 1993年4月

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記述言語：日本語著書種別：学術書

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所属学協会

日本アーカイブズ学会

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都市住宅学会

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関東社会学会

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日本社会学会

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日本都市社会学会

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共同研究・競争的資金等の研究

東京圏の社会－空間構造と政策対応

科学研究費補助金

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2006年4月 - 現在

資金種別：競争的資金

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GISによるバブル経済崩壊以降の東京・大阪圏の都市空間構造比較に対する学際的研究（代表者浅川達人）

日本学術振興会科学研究費助成事業

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2005年4月 - 2009年3月

資金種別：競争的資金

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再都市化段階における都市空間構造と政策対応に関する研究

日本学術振興会科学研究費助成事業

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2006年4月 - 2007年3月

資金種別：競争的資金

配分額：2000000円（直接経費：1700000円、間接経費：300000円）

本研究は、東京大都市圏中心部としての東京23区に焦点をあて、1)バブル経済期以降、今日にいたるまでの社会空間構造の変化を追跡するとともに、2)このような社会空間構造の変化と基礎自治体としての各区の住宅政策にどのように関連しているのかを明らかにした。

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東京圏の空間構造分析

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1993年4月 - 2003年4月

資金種別：競争的資金

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既婚女性の就業とパーソナルネットワークに関する研究(代表者安河内恵子)

日本学術振興会科学研究費助成事業

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2002年4月 - 2003年3月

資金種別：競争的資金

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大都市郊外の歴史的変遷と地域変容の実証的研究(代表者牛島千尋)

日本学術振興会科学研究費助成事業

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2001年4月 - 2002年3月

資金種別：競争的資金

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首都圏の社会地区 ― 社会地区分析の手法の開発および社会地図の作成 ― (代表者浅川達人)

日本学術振興会科学研究費助成事業

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1999年4月 - 2000年3月

資金種別：競争的資金

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